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             黄金の国ジパングは、資源大国でもあった!
            日本はエネルギー資源輸入国から輸出国へ。

               天然ガスの発電コストは石油の1/10!

        前世紀のお荷物:ウランと原発を押し付けられた哀れな国

         東電は天然ガスを高く買取り価格に転嫁の詐欺会社
               盗電に値上げ以上の値下げをさせよう!






暑い中にも涼し気な風が舞う今日この頃、みなさま如何お過ごしでしょうか?

しかし、朝鮮半島南部では暑さが異常なようで、竹島を巡って暑さで脳味噌が溶け出して、まともに機能しなくなったのか、気がふれたような言動を連発し、支那ではアメリカに本部を置く香港グループによって尖閣上陸の蛮行が行われ、ロシアは北方領土に軍事基地を作るとの発表で、東アジア界隈はこの夏、断然ヒートアップしています。

この南沙・西沙〜尖閣〜竹島〜北方領土、これすべて地下資源を巡る問題で、その是非については次のエッセイで書くとして、今回は地下資源の実態と日本のエネルギー基盤、それに発電を巡る東電+ニッポン簒奪政府の詐欺行為についてまとめてみます。

本当は15日に書き上げていたのですが、マシンがフリーズしてしまい、まるで保存してなかったもんだから、全部パーになってしばらく萎えていました。(^o^)ゞ


さて、副題に「 黄金の国:ジパングは、資源大国でもあった! 」としましたが、金鉱脈を始め、石油、メタンハイドレード、シリコン、レアメタル、レアアースなど、豊富な地下資源の上に立っているのが日本列島であり、その大陸棚です。
石油はご存知のように砂漠地帯や大湖周辺、大陸棚に集中しています。 その理由と成因については激しい論議を巻き起こすことになると思うので、項を更めて発表します。
また、レアメタルなどの金属ミネラルは火山地帯から豊富に産出されます。
つまり、広大な大陸棚を持ち、火山脈の上にある日本列島はまさに資源大国なのです。


1)原子炉メーカーのGE( ゼネラル・エレクトリック )のCEOが、
  「 原発の正当化、難しい 」「 原発は割高 」と、
  7月30日の英フィナンシャル・タイムズで発言。
  原発の発電コストは核廃棄物処理コストを加えなくてもすでに
  火力発電に対して割高になっている。
  2030年の原発比率を問うこと自体が、
  すでに放射性脳溶化症の末期的病状を呈している。

2)ウランビジネスの雄:ロスチャイルドは、すでに大半のウラン鉱山掘削権を
  中国・日本企業にピーク高値で売却済み!
  GE原子炉部門もウェスティングハウスも東芝が高値で買収済み!
  つまり、「 ババ 」を掴まされた哀れな日本。

3)地球温暖化の犯人=二酸化炭素説の冤罪はすでに証明されて久しい。
  ビジネスの現場では今だに「 低炭素ですから 」などと平気な面して
  しゃべる放射性脳溶化症の連中がウヨウヨいるが、
  二酸化炭素犯人説は、原子炉・ウランビジネス高値売り抜けのための
  方便に過ぎない。

4)小さな国土に50もの超大型原子爆弾をタダで仮想敵国に提供している
  アホな国 = ニッポン( にほん ではありません。念のため。)
  その効果がどれほどのものかは311で明らかなのに、
  尚も2030年の原発比率を問う放射性脳溶化症の
  キャリア官僚・国会議員と云う名の寄生虫ども。

5)火力発電の主力は石油から天然ガス・石炭にすでに移行済み。
  その天然ガスの元となるガスシェール・メタンハイドレードの
  大規模埋蔵が世界各地で確認され、天然ガスの値段は暴落し、
  エネルギー単位あたり石油の1/10の価格になっている。

6)日本周辺にも、太平洋と日本海で大規模なメタンハイドレードが存在。
  エネルギー輸入の必要性がないどころか支那などへの輸出も可能。
  しかし、簒奪ニッポン政府が進める太平洋側のメタンハイドレード層は
  地下震度が極めて深く、東海〜東南海〜南海〜沖縄大地震トラフと
  連動していて極めて危険。
  日本海側は手ですくえる。
  と云うのは冗談だが、海底にスカイツリーより高く降り積もっている。

7)盗電を始め電力各社は、天然ガスをアメリカ現地価格の8倍もの金額で
  買い入れ、それを電気代に転嫁している。
  電力料金は、コストに対しての利益率が法律で決められているため、
  コストが高くなるほど、利益が膨らみ、
  その分、市民から収奪する構造となっている。
  つまり、盗電値上げなど、断じて許すまじ!!!

8)ロシアのシベリア天然ガスと樺太の石油田にも膨大な埋蔵量。
  樺太の油田開発権は今だに日本にある。
  日本は千島列島と樺太南半分の返還をロシアに迫るのが筋。
  9月のAPECでプーチンは大胆な提案をしてくる可能性がある。

9)尖閣諸島周辺のサウジアラビアを凌ぐ石油埋蔵量が
  1968年にアメリカから発表されている。
  能登半島 〜 佐渡ヶ島にも大規模油田。

10)シェールガスから化学素材を低コストで生産
   シェールガス革命、素材に波及 旭化成が樹脂原料
  
11)大型発電所が効率的に有利というのは、1950年代の知見。
   大型発電所からの送電で電気の6割が送電線から漏れて、
   途中の高圧線による生活環境病を引き起こしている。
   都市ガスによる地域や家庭個別静音ガスタービン発電で
   送電による大規模エネルギーロスが解消される。
   盗電+8電はすべて隠し資産(数十兆円?)没収の上、
   幹部全員市中引き回しの上、さらし首にして解体処分にすべし!

12)電気自動車・オール電化は、すべて盗電の謀略。
   電気自動車の購入は止めましょう!
   電熱コンロなどという、エネルギー大量ロスしながら
   クソまずい調理しか出来ないガラクタは盗電に買い取らせて
   ガスコンロに戻しましょう!

13)石油も天然ガスも自前で調達できるので、中東からのシーレーン防衛と
  その経費負担は意味をなさなくなる。


以上、箇条書き的に並べてみましたが、以下ではその出典・論拠と詳細を述べます。






                       中) 日本は大産油国! その2

                       下) 日本は大産油国! その3






           .
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by nueq | 2012-08-30 17:25 | 311 被曝 | Trackback | Comments(3)
        
      
                           中 編


                     上) 日本は大産油国! その1
                             より


             黄金の国ジパングは、資源大国でもあった!
            日本はエネルギー資源輸入国から輸出国へ。

               天然ガスの発電コストは石油の1/10!

        前世紀のお荷物:ウランと原発を押し付けられた哀れな国

         東電は天然ガスを高く買取り価格に転嫁の詐欺会社
               盗電に値上げ以上の値下げをさせよう!





1)GEのジェフ・イメルト最高経営責任者(CEO)発言

    米電機・金融大手ゼネラル・エレクトリック(GE)の
    ジェフ・イメルト最高経営責任者(CEO)は、
    30日付の英紙フィナンシャル・タイムズのインタビューで、
    原子力発電が他のエネルギーと比較して相対的にコスト高になっている
    と指摘し「(経済的に)正当化するのが非常に難しい」と語った。

    発言の背景には、東日本大震災の影響で原発に関わる
    コストの上昇が見込まれる一方、技術の進歩で
    地中深くの岩盤から採取される「シェールガス」の増産が進んで、
    天然ガスの価格が10年来の安値水準を続けていることがある。

    イメルト氏は「天然ガスが非常に安くなり、いずれかの時点で
    経済原則が効いてくる」と述べて、
    原発が経済的に見合わなくなる可能性を示唆。
    「世界の多くの国が(天然)ガスと、風力か太陽光の組み合わせに
    向かっている」と述べた。(ニューヨーク=共同)

    日経新聞:2012/7/31 9:54
    http://www.nikkei.com/article/DGXNASGM3100I_R30C12A7EB2000/

    TV東京 digital7 (ニュース動画)7月31日
    GE 「 原子力発電は割高 」


  田原総一朗が驚いた「 アメリカは原発に興味がない 」
  週刊朝日 7月27日(金)7時6分配信

    ジャーナリストの田原総一朗氏は、ニューヨークを訪ね、
    アメリカの原発政策について話を聞いた。
    すると、日本人にとっては衝撃的な事実が明らかになった。

    アメリカの原発政策はどうなるのか、と問うた。
    相手はエネルギー専門の人物である。

   「 アメリカの企業は、実は原発にはほとんど興味がない。
    原発を今後造ることはないですよ 」

    こともなげに、そう答えた。
    そこで、福島原発の事故で原発の怖さを感じたからか、と開いた。

   「 そんなことで騒いでいるのは日本だけ。関係ない。
    実はシェールガスとシェールオイルを合わせた埋蔵量は、
    確実に百数十年分はある。それに安い。
    高くて、問題になりがちな原発の時代は終わりです。
    ロシアや中国のように造りたい国に、無理にやめよとは言いませんがね 」

    衝撃的な話であった。私は帰国して、何人ものエネルギー専門家に
    確かめてみた。専門家たちの間では、そのことが話題になりつつある
    ということであった。

    日本での原発とエネルギー問題の扱われ方は、
    どうも的を外しているのではないかという気がする。

    ※週刊朝日 2012年8月3日号
    日々雑感さんより引用

  アメリカの利益代表部 = 田原総一朗発表の直後にGEの発表というのが気になる。
  この件については後述。


2)ウラン鉱山の大半は、すでに中国・日本に高値で売却済み
  東芝は、GE原子炉部門・原子炉専業メーカーウェスティングハウスを
  吸収合併し、世界No.1の原子炉メーカーに。

  ロスチャイルドが大半のウラン鉱山掘削権をすでに日中に売却済み
  と云うのは、専門の情報筋よりもたらされたもの。
  南アフリカ・オーストラリア・カナダなどのウラン鉱山で、
  おそらくは311以前に売却されたものと思われる。

  GEの原子力部門は、現在ネットで調べてみると日立に実質的に売却された
  ことになっているが、ライバルのウェスティングハウス(WH)に売却された。
  と云うニュースが記憶に残っている。 これは僕の記憶違いなのだろうか?
  東芝によるウェスティングハウス買収は、2006年、西田厚聰社長
 (2005年6月〜09年3月会長職へ)によるもの。
  この西田氏の経歴が面白く、イランで現地採用されて社長になっている。
  大企業で現地採用の人間が社長になるということは極めてマレなケース。
  って云うか、今までなかったのではないだろうか?
  WHは、1998年にイギリスの核燃料公社(BNFL)に買収され、
  それを東芝が相場の3倍の高値で買収しています。
  西田東芝によるウェスティングハウス買収を取り持ったのが、
  情報筋によるとロスチャイルド。
  もちろん、BNFLはロスチャイルド系と思われます。
  西田氏はウィキによると、イラン人女性と結婚しているが、
  アフガニスタン出身の女性という情報もあり、
  いずれにせよ、ロスチャイルドによって大切に育てられて、
  WH を買収して、東芝を原子炉世界No. 1企業へと押し出した功労者。
  ウィキではパソコン事業の黒字化が(現地採用の異例の)社長就任への
  評価となっているが、水面下で成立しつつあった世紀のWH大買収
  → 東芝による世界の原子炉ビジネスの掌握が実際の評価となった可能性が大。
  パソコン事業の立て直しで黒字にしたのが社長就任への決め手となったと
  ウィキにはあるが、その後の2兆4千億円もの設備投資も考えると
  何らかの資金が動いて黒字になったと考えられなくもない。
  ちなみに、イランにはユダヤ人が多く、アフガン北部のパシュトゥン人たちも
  失われた10氏族系の末裔。

  参考情報
  新ベンチャー革命  2010年3月27日 No.100
  原子力の東芝:世界的寡頭勢力のインナーサークルに入る

  つまり、ウラン鉱山も原子炉開発も、前世紀のお荷物を
  ぜ〜〜〜〜んぶ、日本( にほん )が、じゃなかった、ニッポンがしょい込んだわけだ。


      ※ にほん と ニッポン
        ついこないだまで 「 にほん ニッポン 」 は半分づつくらいの比率で話されていた。
        それが、マスゴミ( TV )で 「 ニッポン 」 オンリーになったのは
        稀代の売国奴 : 小泉純一郎の時代。
        たまに生中継で 「 にほん 」 と云う、気骨のある研究者も見かける。
        日本で最初の前島密の切手には 「 NIPPON 」 と印刷されている。
        前島に郵便システムを伝授したのはフルベッキである。

        稀代の売国奴 : 小泉純一郎の時代、
        「 ありがとうございます。」 の過去形が初めてテレビに登場した。
        吉本の人気アホ芸人が、出演者に 「 ありがとうございました~~~! 」 と、
        さっさとすっこめ! このボケ! って感じでしゃべりはじめたのが最初です。
        そのアホ芸人の影響で今や日本人、じゃなかった、ニッポン人は
        感謝の言葉を過去形で話すようになっても何も違和感を感じないでいる。
        感謝の 「 ありがとう 」 を過去形にするということは、
        今はもう感謝してませんよ。 ということに他ならない。
        たま~~~~にしか、テレビを見ないと変化がよく分かるのである。

        


3)地球温暖化 = 二酸化炭素犯人説のウソ

 「 アル・ゴア(自身)の不都合な真実 」 をご覧ください。


4)50もの超大型原子爆弾をタダで仮想敵国に提供しているアホな国

 「 国家安全保障上の見地から診た原子力発電 」をご覧ください。


5)火力発電の主力は石油から天然ガス・石炭にすでに移行済み。
  天然ガスの大規模埋蔵が世界各地で確認され、価格は暴落、
  エネルギー単位あたり石油の1/10の価格に。


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       以上 資料出典 : 広瀬隆氏「 原発問題 − 5 : 電気料金は適正なのか

    

6)日本周辺にも、太平洋と日本海で大規模なメタンハイドレードが存在。

  兵庫県沖の海底には、スカイツリーより高いメタンハイドレートタワーが林立。
  タワー状になっていると云うことはその下には巨大なメタンハイドレート層が
  あって、そこから押し出されてタワー化したもの。
  ここの海底のメタンハイドレートはピストン打ち込んでも折れてしまうくらい
  とても硬い = 高密度。
  海底に降り積もって出来ていて、太平洋側の海底下数百mの泥混合層とは
  比較にならない、高純度・簡単採取が可能。
  太平洋側は「 採取 」ではなく、「 掘削 」。

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       2012-6.20 青山繁晴インサイドSHOCK 日本海メタンハイドレート 続報
               ( dailymotionの動画は、埋め込み不能 )

  この動画の中でも述べられているが、通産省( 当ブログでは、
  稀代の売国奴:小泉純一郎以降に成立した法律は一切無効との立場から
  基本的に従来の省庁名を使用 )
は、 独立総合研究所の青山氏の発表を受けて、
 「 佐渡ヶ島沖で石油の層を発見。 2017年まで日本海で石油を探す。」
  と、発表。

    時事通信
    新潟・佐渡沖で石油・ガス量調査へ=国内最大級の面積-経産省

  ということは、2018年までは、民間人どもに日本海側のメタンハイドレートはが
  発見されてはならない。と云うことでもあり、
  通産省は太平洋側のメタンハイドレートの掘削を続ける。と云うこと。

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                    【青山繁晴】ニュースの見方
                  メタンハイドレートを狙う米中韓
                        2011.10.19


  日本海側でマーキングされているポイントは極めて限られているが、
  これはまだ調査がされていないため。
  おそらくは日本海側全域にメタンハイドレート層は広がっているものと思われる。
  メタンハイドレートがなぜ出来るか?
  と云う、その生成要因を考えれば当然の帰結となる。

  また、上記画像の開発の可能性評価は通産省によるもので、特に赤い熊野灘沖に通産省は
  固執しているが、このエリアは東海 〜 東南海 〜 南海地震の巣窟でもある。

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                          iMart
           近い将来巨大地震が起こるか? 巨大地震予測情報

  減圧法によって、海底下数百mの泥層を吸い取れば、当然のことながら
  海底の断層に影響を及ぼさないわけには行かなくなる。
  たとえ、吸い取ったメタンハイドレート層に何らかの代替物質を充填する
  手法が確立されたとしても果たして振動やピエゾ電流の発生も含めて
  そううまく行くものではない。

  この日本海のメタンハイドレートの発見は、

    1997年に起きた、ロシアのタンカー、ナホトカ号の
    沈没事故がキッカケで偶然にその存在が確認された。

    推摩 一黙のブログ
    海洋資源大国ニッポン――を覆う既得権益という闇
    2012年06月20日

  で、述べられています。
  以降、「 推摩 一黙 」さんの内容から抜粋します。

    青山繁治の告発した「日本海の資源調査に関する妨害」の疑惑

    青山繁治氏と独立総合研究所は日本の周辺の海での資源調査を
    行おうとする際に妨害を受けていたそうです。

    そして今回もそれは例外ではなく、海底を超音波での資源調査中に
    横から殴られるように強力な超音波照射による妨害を受けたのだといいます。

    順調に見えた調査も日没を迎え、た頃、大きなトラブルに見舞われました
    ――調査海域に、別の海洋調査船が接近してきて、その船の出す
    超音波によって、データ収集に支障が出始めたというのです。

    その別の海洋調査船に目的を確認した所、
    当初は『海底ケーブルの調査だ!』と言い張っていたのですが、
    その後、色々なルートを通じて照会した所、
    なんと「メタンハイドレードの調査」だというのです!?

    ちなみにその船の所属は日本でしたが、
    その船をレンタルして送り込んだのが誰なのかは今だに謎だそうです。

    国内の政府関係の機関なのか? 
    それとも中国等の海外の勢力なのか?

    ともかくもその船は散々に邪魔をしていった後、
    海底に強力な超音波を発信し続ける装置をワザワザ置き土産に
    沈めて去っていったそうです。


                - - - < ・ > - - - - - - < ・ > - - - - - - < ・ > - - -


    通産省や大学の先生にガス会社等の業界関係者を集めての
    メタンハイドレードに関する日本海の現状に付いての
    公表の場において、取って置きの切り札だった
   「 実際に海底に剥き出しになったメタンハイドレードの白い鉱床 」を、
    海底探査で写真を撮って来たモノをモニターに映し出したのだそうです。

    その反応は見事に違いました。

    まず、ガス会社等からその会議に出向して来ていた社員は、
    まだ若く業界の利権関係に染まっていませんでしたので
    素直に「 コレは凄い! 取り放題じゃないか!」と大興奮だったそうです。

    ところが、その写真映像を見た途端、通産省と大学の関係者
    顔色がサーと変わったそうです――青くなる方向で。

    そして「 この話はここまで! 打ち切りだ、打ち切りだ!」
    強引にその場で終了させられたというのです。

  さて、超音波妨害事件といい、通産省&大学研究者といい、
  一体何が目的で、誰の司令で動いてるのでしょうか?
 
  日本が日本海でメタンハイドレートを掬い取りして
  大資源国 & 資源輸出国になられては困る勢力。

  もうそれしか言い様が無いでしょうね。
  すべての事件は最終最大受益者が真犯人です。


  米国:歴史問題への対応促す 有識者、対日政策を提言
  毎日新聞 2012年08月16日 00時44分
  
    アーミテージ元米国務副長官とナイ・ハーバード大学教授は15日、
    日米同盟強化のための対日政策提言書
   「 アジアの安定をつなぎ留める日米同盟 」を発表した。

    エネルギー分野では地球温暖化対策の観点から
    野田佳彦首相による原発再稼働を評価し、
    新たなエネルギー源とされる「メタンハイドレート」の
    日米共同研究・開発を進めるべきだと提案した。

    超党派の有識者が協力し、アーミテージ、ナイ両氏が執筆した
    対日政策提言は00年、07年に続き3回目。


  2000年の アーミテージ・レポート
  http://tameike.net/pdfs1/inss.PDF

  ◯ 「 対日超党派報告書 」 要約

  1.東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、
    その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。
    米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。

  2.そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。
    当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。
    日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。
    中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を
   「本土攻撃」するであろう。
    本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

  3.米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、
    日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

  4.日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、
    東シナ海、日本海でのPKO(平和維持活動)を米軍が中心となって行う。

  5.東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、
    この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の
    優位権を入手する事が出来る。

  6.この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で
   「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。


  この12年前の30年計画の「 2 」の、台湾 vs 中国が、
  日本 vs 中国、日本 vs 韓国 の直接対決へと現状は変化してきている。


     INSS 特別レポート( アーミテージレポート)
                                          2000 年10 月11 日

       INSS= Institute for National Strategic Studies,
             National Defense University (国家戦略研究所、米国国防大学)

     米国と日本:成熟したパートナーシップに向けて

     報告書は、日米関係に関する超党派の研究グループによる見解をまとめたものである。

     当研究グループの構成メンバー

       Richard L.Armitage(アーミテージ アソシエイツ)
       Dan E.Bob(William V.Roth 上院議員事務所)
       Kurt M.Campbell(CSIS)
       Michael J.Green (CFR)
       Kent M.Harrington(ハリントングループ)
       Frank Jannuzi(上院外交委員会民主党スタッフ)
       James A.Kelly(CSISパシフィックフォーラム)
       Edward J.Lincoln(ブルッキングス研究所)
       Robert A.Manning(CFR)
       Kevin G.Nealer(スコウクロフト・グループ)
       Joseph S.Nye(ハーバード大学ケネディスクール)
       Torkel L.Patterson (ジオ イン サイト)
       James J.Przystup(INSS)
       Robin H.Sakoda(サコダ アソシエイツ)
       Barbara P.Wanner(フレンチ&カンパニー)
       Paul D.Wolfowitz(SAIS)




                       下) 日本は大産油国! その3



              .
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by nueq | 2012-08-30 17:22 | 311 被曝 | Trackback | Comments(0)
        
      
                           後 編


                     上) 日本は大産油国! その1
                     中) 日本は大産油国! その2
                             より


             黄金の国ジパングは、資源大国でもあった!
            日本はエネルギー資源輸入国から輸出国へ。

               天然ガスの発電コストは石油の1/10!

        前世紀のお荷物:ウランと原発を押し付けられた哀れな国

         東電は天然ガスを高く買取り価格に転嫁の詐欺会社
               盗電に値上げ以上の値下げをさせよう!




7)盗電を始め電力各社は、天然ガスをアメリカ現地価格の8倍もの金額で
  買い入れ、それを電気代に転嫁している。


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  東電、米国の9倍で購入 共産党吉井議員 LNG価格を指摘
  http://www.jcp.or.jp/akahata/aik12/2012-07-28/2012072804_03_1.html

    7月27日の衆院経済産業委員会で、東京電力が、同社の子会社が
    設立した貿易会社から、火力発電用の液化天然ガス(LNG)を
    対米販売価格の8~9倍の超高値で購入している実態を示し、
    東電言いなりに電気料金値上げを認可した政府の姿勢をただしました。
 
    問題の会社は、東電の子会社「TEPCOトレーディング」と三菱商事が
    共同出資し、オマーン産LNGの購入・販売権を有するセルト社。
    同社は米国向けに百万BTU(英式熱量単位)あたり2ドルで販売する一方、
    東電には9倍も高い18ドルで販売しています。(今年の実績)

    さらに吉井氏は、同じシベリア産LNGの買い取り価格が、
    袖ヶ浦基地(千葉県)で1トンあたり3万1719円、富津基地(同)で
    7万4975円と2倍も違うと指摘。
    「商社は東電に高く売ればもうかる。そのツケは全部消費者に回ってくる」 
    と述べ、総括原価方式と燃料費調整制度の見直しを主張。
    枝野経産相は「一刻も早くこれ(制度)を変えたい」と答えました。

  盗電はワザと高い金額で天然ガスをアメリカなどから買っている。
  そのリベートは、盗電・自民党・民主党・アメリカ関係者でどのように
  配分されているのであろうか?


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         以上 資料出典 : 広瀬隆氏「 原発問題 − 5 : 電気料金は適正なのか


  すでにみなさんご存知かとは思いますが、盗電(東京電力)など電力各社の
  電気料金は、コスト削減など全く関係なく、かかったコストに
  一定のマージンを乗っけて消費者に転嫁して良いと、
  簒奪ニッポン(にほんではない)政府が「 国民の知らない間に勝手に決めた 」
  法律によって保証されています。
  これが「 総括原価方式 」というもので、
  日本国民は、盗電+簒奪ニッポン政府によって収奪されてきたわけです。


8)ロシアのシベリア天然ガスと樺太の石油田にも膨大な埋蔵量。
  樺太の油田開発権は今だに日本にある。
  日本は千島列島と樺太南半分の返還をロシアに迫るのが筋。
  9月のAPECでプーチンは大胆な提案をしてくる可能性がある。

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                         資源エネルギー庁
                      エネルギー白書2006年版

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                         資源エネルギー庁
                      エネルギー白書2008年版

    東シベリアのガスシェール開発には日本の企業が参画している。
    ガスシェールの掘削・天然ガス液化技術は日本が世界でダントツ。
    また、樺太( 政府の公式文書で「 サハリン 」と記載するのは
    今後問題の種となる。 アホとちゃうか? おまえら!)の油田には、
    第2次世界対戦前より現在に至るまで日本が掘削権を保持しているものもある。

    北方2島だの4島だのシャラ臭いこと云ってないで、
    堂々と南樺太・千島列島の日本への全面返還をプーチンに迫れば良いのである。
    日本が大産油国になることが確定したのだから、
    実際にはシベリアのエネルギー資源は日本には必要ない。
    それでも、日本が鉱区開発支援とエネルギーの購入、地域の経済基盤整備支援を
    行うことで、日露戦争以来のお互いのわだかまりは一気に解消できる。


9)尖閣諸島周辺のサウジアラビアを凌ぐ石油埋蔵量が
  1968年にアメリカから発表されている。
  能登半島 〜 佐渡ヶ島にも大規模油田。

    1968年のアメリカの発表を受けて、日本、中華民国、大韓民国の
    海洋専門家が国連アジア極東経済委員会(ECAFE)の協力の下に
    東シナ海一帯の海底を学術調査。海底調査の結果、
   「東シナ海の大陸棚には、石油資源が埋蔵されている可能性がある」
    ことが指摘される。

    現在では尖閣諸島周辺にはサウジ、イラクの原油の推定埋蔵量の
    1,125億バレルに匹敵する、1,000億バレル以上の埋蔵量が
    あることがほぼ確実とされている。

   中華人民共和国( 支那 )の尖閣略奪プランはこれを境に発動される。


10)シェールガスから化学素材を低コストで生産
  
    シェールガス革命、素材に波及 旭化成が樹脂原料

    新型天然ガス「シェールガス」を使って化学品素材を低コストで
    生産する動きが広がってきた。
    旭化成は石油の代わりに天然ガスから合成繊維や樹脂の原料を
    量産する技術を開発、新型ガスの利用を視野に2017年にも量産に入る。

    合繊や、家電・自動車部材に使う樹脂の中間原料「アクリロニトリル」の
    原料を天然ガスからつくる技術にめどをつけた。
    一般には石油からつくるが、新開発の鉱物系触媒を使い天然ガスから
    つくることに成功した。品質は石油由来品と遜色ないという。

    欧米勢はシェールガスを使って基礎化学品のエチレンを生産する動きで
    先行している。旭化成は家電部材などに使う汎用樹脂原料の分野で、
    新技術で天然ガスから原料を安くつくりコスト競争で優位に立つ考え。

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    日経新聞 2012/8/24 7:41 より抜粋


11)発電所からの送電ロスは6割!
   家庭個別発電で電力会社は不要!

    大型発電所が効率的に有利というのは、1950年代の知見。
    日本のお家芸は、小型化・静音化。
    メタンハイドレートの天然ガスを都市ガスラインで家庭に送って
    湯沸かし器のように、静音ガスタービン発電機で
    必要な時に必要なだけ発電。

    そうすれば、大型発電所からの送電で電気の6割漏洩の無駄も解消!
    つまり、発電用の天然ガスなどの使用料は1/2 ~1/3で済むようになる。
    しかも、コジェネ:お湯の有効利用も出来るようなる。

    先に見たように、天然ガスの輸入コストは現在の1/8 ~ 1/6に圧縮される。
    東京ガスが盗電のような暴虐な振る舞いを行わず、
    日本国民のために 「 適正な利益 」を乗せて供給すれば、
    現在のガス代よりはるかに安く、ガスも電気も使えるようになる。

    ガスタービンでなく、エタノール発電機も開発して、
    アジアやアフリカ、南アメリカの全家庭に普及させれば、
    世界中がエネルー支配 = 経済植民地 からの独立を達成することが出来る。

    エタノールは、耕作不適地での麻や類似植物の育成。
    或いは、シアノバクテリア( スピルリナ )の培養で賄う。
    麻は、別に吸うわけじゃないから、品質は悪くても良い。
    半乾燥地が、将来的には耕作適合地に土壌改良されるかも。
    シアノバクテリアは、飢餓難民エリアでは貴重な食料+強力な栄養素補給源ともなる。
    ちなみに、海苔は海草ではなく、シアノバクテリア( 海藻 )である。


    ところで、古い話だが、パナウェーブが捕まったのは、
    トグロを巻いた=コイル状になった送電線から強烈な電磁波が生じているのを
    計測していたため。
    新興宗教的な真っ白い衣装のため、スケープゴートにされた。
    おそらくは盗電がお得意の冤罪を仕掛けたのだろう。

    ご存知のように、送電線を巻くと輪の中心から垂直方向に
    強烈な電磁波が発生する。
    住宅街でもよく見かけるが、その延長線上にある部屋では
    病気になりやすくなる。
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                         画像出典
                  左 : 空中写真 / 右 : 樽町CLUB


    おまけでこの写真。
    高圧電線の下に蛍光灯を置いただけで光る ART Project。
    高圧線からはこれだけの電磁波が発せられているのである。
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     高圧線の下の巨大な電磁界(電磁波)によって電源もなく灯る1,301本の蛍光灯
                    画像出典 : 電磁波バスターズ

     参考エッセイ 「 地デジ電磁波による脳・免疫系障害 : あなたの脳は誰のもの?(3) 」


    発電・送電分離など、ちゃんちゃら可笑しい。
    ヘソの上で湯が沸いて、タービン回せちゃうくらいだ。
    送電線そのものを無くしてしまえば良いのである!

    エネルギーを盗電から市民の手に取り戻そう!
    これがホントのエネルギー自由化だ!

    フリーエネルギー本格リリースまでは、これで十分!


12)電気自動車・オール電化は、すべて盗電の謀略。
   電気自動車の購入は止めましょう!
   電気コンロを捨ててガスコンロにしよう!

    詳しくは、
    「 電気自動車の電気はどこから来るの?」をお読みください。


13)石油も天然ガスも自前で調達できるので、
   中東からのシーレーン防衛とその経費負担は意味をなさなくなる。

    今度は日本からエネルギー資源の輸出を行うので、
    輸入国がその経費負担をすれば良いことになる。

    アメリカが尖閣石油資源にイッチョ噛みしたいのであれば、
    させてやれば良い。
    但し、採掘権に関しては、これまで米英の石油メジャーが
    日本企業に課してきたのと同等の条件で。
    これが、公平で正義の手法。
    公平と正義を重んじるガンマンの国 : アメリカ、
    紳士( ジェントル )の国 : イギリスには
    当然のこととして受け入れられる。

    そう、「 中 編 」の最後の処に掲載した
    アーミテージ・レポートのタイトルに謳われてるように、
    < 成熟したパートナーシップ > にしようではありませんか!
    アーミテージ君よ!


長々と連ねてきましたが、最後に1)で予告した後述部分です。
これは2)の部分と一緒となりますが、GEのCEO発言だけなら、単に日本が掴まされた。で終わるのだが、「 あの 」田原と云う輩が「 アメリカは原発に興味がない 」などと、「 あの 」週刊朝日で発表したとなると、これは俄然きな臭い話になってくる。

つまり、相場とは、高値で売り抜けて安値で買い漁る(買い戻す)。
これが「 相場の胴元 」の習性である。
となると、バブルの時、三菱がロックフェラーセンターを高値で掴まされて、ボロ値で投げ売りした時のことが思い出されてしまうのである。
この連中は、まだ原子力を今世紀でもやり続ける気でいるのだろうか?
それが、あるいはビル・ゲイツ+東芝の「 次世代小型原子炉(進行波炉)」に結びついてくるのかもしれません。


いずれにせよ、核物質で危険な熱量を発生させてその火種の上にヤカンを置いて、ヤカンの口から出る蒸気でタービンを回すなどという、17世紀の稚拙で効率の悪い発電方法から21世紀はさっさと離脱しなければなりません。

そのためにも、明治簒奪ニッポン政府はできるだけ早く潰して、真に日本人のための日本政府を再構築しなくてはなりません。
当面のモデルは、未来型織田信長政権となるでしょう。

   そして、覇道ではなく、王道です。

   金権・利権ではなく、徳の政治。

   徳川とは、そういう意味で、いい名前ですね。
   しかし、その徳川300年が、日本人の 「 卑屈根性 」 を醸成してしまったのです。

織田信長・豊臣秀吉・徳川秀康についても、日本人は知らなさすぎることが山ほどあります。 
って云うか、まやかしの嘘と捏造の歴史を学校で教えこまれてきたので、
ほとんどの方は「 史実 」を知りません。
いずれその辺りも書いていきますのでお楽しみに!




                .
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by nueq | 2012-08-30 17:18 | 311 被曝 | Trackback | Comments(20)
    
     
       
                       講演会のお知らせ

                     8月26日(日)@大阪

                日本の成立 ~ 天皇家と神道と神社
             精神世界大全 ~ マトリックスとインセプション
                 2012年12月22日に起きること
         LIBOR不正事件と46年ぶりのIMF・世銀総会東京開催



今回の大阪講演は、日本の成立と精神世界の歴史をたどる旅。
知ってるようで、実は知らないこれらの史実。
多くの方が操作情報をそのまま鵜呑みにしています。
当ブログでもお伝えしてきたように、TV・新聞などの「 正当 」情報が実はいかに禍々(まがまが)しいものであるか、ネット情報に精通している方なら誰でもご存知です。
では、古代史や、21世紀に入って急激に隆盛を見たみなさんがご存知の精神世界の知識はどうか? 実は現在の「 大本営発表 」と何ら変わることなく操作されています。
「 神話 」と「 史実 」は、別物なのです。
長年の探求で明らかとなった、神話と精神世界の仮面の裏側。 そして2012年12月22日のプログラムついて。 長らく語られてきたこの日、一体何が起きるのか? これらの話題を中心にお送りします。

 ・ 日本と云う国はいつどのようにして誕生したのか?
 ・ 日本という国名はどこからもたらされたのか?
 ・ 天皇という存在はいつからあるのか?
 ・ 神道とは、神社とは何か?
 ・ 伊勢神宮と出雲大社と大宰府と宇佐八幡の関係は?
 ・ 天照大御神、須佐之男とは?
 ・ 古史古伝と古代文字について。
 ・ 大国様と恵比寿様と七福神。

 ・ 宗教はいつどのように誕生したのか?
 ・ カバラとユダヤ人とイエスとキリスト教と仏陀。
 ・ ユダヤ人とは何か? アシュケナジー・ユダヤとスファラディ・ユダヤの誤謬性。

 ・ シュメール神話と精神世界の歴史。
 ・ ヒーリングとチャネリングとインセプション。
 ・ アカシックレコードとそのアクセス方法。
 ・ プラーナ・エネルギーの取込み方と脳の活性化手法。
 ・ UFOと宇宙人とアセンション。

 ・ 2012年12月22日に起きるのは、フォトンベルトでも
   マヤンカレンダーでもない。
   では、一体何が起きるのか?
 ・ 人類にプログラムされた運命の日と一厘の仕組み。

みなさんのいろんな疑問・質問にもお答えします。


時事問題では、未曾有の危機にある世界の様子を概説します。
世界は今、リーマン・ショックを上回る規模のLIBOR不正操作事件、ユーロ崩壊の危機に揺れ、アジアでは南沙・西沙・尖閣諸島を巡って中国と各国が一色触発の様相を呈し、中東では不気味な動きが始まり、第3次世界大戦への懸念も生じ始めています。
国内では、小沢新党、石原&橋下新党、河村新党、緑の党等の登場で次の衆議院選挙で大きな変動が生じそうです。 これまでの政治を一新する胎動を果たしてこの中のどこかが体現することが出来るのか?

そして、10月には46年ぶりに東京でIMF・世界銀行総会が開催されます。
46年前の開催は、東京オリンピック開催の数ヶ月前でした。
IMF・世銀総会では一体何が決まるのか?
天皇の金塊・天皇の継承問題も絡むその行方をお話しします。



                          関連エッセイ


              フォトンベルトとマヤン・カレンダーのマヤかしを剥ぐ
                            前 編
           最古のマヤ暦発見! マヤン・カレンダーはやっぱり嘘だった!
                  マヤ暦はまだ5000年先まであった。


              フォトンベルトとマヤン・カレンダーのマヤかしを剥ぐ
                            後 編
             フォトンベルトはどのように捏造され流布されてきたか?
                   誰が仕組んだのか? その目的は?


           クリスマスって何の日? ・・・バビロン暦とグレゴリオ暦と和暦
                     新嘗祭と八卦と七曜日の由来
                     マルドゥクとバールとスサノオ



        --------------------------------------------------------------------------------------------------


                           開催概要


◆ 日 時 8月26日(日)
        13:00開場 13:30~18:00頃

◆ 会 場 大阪某所(環状線・地下鉄駅から徒歩10分位)

◆ 受講料 3,000 円
        学生 500円
        高校生以下 無料

◆ 講 師 nueq

◆ お申込 お名前、年齢、懇親会の参加希望 をご記入の上、
           封印史研究会事務局 huuinshi@gmail.com へ
     



                    .
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by nueq | 2012-08-18 18:35 | 歴史 | Trackback | Comments(20)

北九州の植草痴漢事件

      
             
     
            北九州市 環境科学研究所 係長が痴漢で逮捕

            市係長痴漢容疑、その女性に「 金が欲しいか 」

            痴漢と放射ガレキの 『 点と線 』



福岡県警小倉北署は1日、北九州市小倉南区下曽根4、同市環境局係長、花田喜文容疑者(55)を県迷惑行為防止条例違反容疑で現行犯逮捕した。 発表によると、同日午前7時35分頃、JR日豊線城野―西小倉駅間を走行していた普通列車内で、会社員女性(21)の胸や尻を触った疑い。

西小倉駅で花田容疑者が降りようとしたところを女性と女性の友人が捕まえ、次の小倉駅で駅員に引き渡した。 その際、花田容疑者は「警察に言いたいなら言え。金が欲しいか」などと言っていたという。同署の調べに対し、「体を触るような行為はしていない」と否認している。今永博・市環境局長は「大変申し訳ない。事実が判明すれば厳正に対処したい」との談話を出した。

http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20120801-OYT1T00705.htm
                                 読売新聞 2012年8月1日13時24分


              --------------------------------------------------------------------


           北九州市職員の痴漢容疑逮捕 :「騒がせた」と市が陳謝

http://mainichi.jp/area/fukuoka/news/20120802ddlk40040384000c.html
                               毎日新聞 2012年08月02日 北九州版

電車内で体を触ったとして県迷惑行為防止条例違反容疑で1日、市職員が現行犯逮捕されたことを受け、市環境局が記者会見し「世間をお騒がせしたことについて大変申し訳ない」と陳謝した。一方「本人に面会できず事実関係を確認できない」として当面、警察による取り調べを見守る姿勢を見せた。

逮捕された環境局係長(55)は同日朝、JR日豊線の電車内で小倉南区の女性会社員(21)の体を触ったとして、女性が一緒にいた友人男性とともに取り押さえ駅員に通報、小倉北署が現行犯逮捕した。「痴漢行為はしていない」と容疑を否認している。同局によると勤務態度はまじめでトラブルも過去にないという。

大原邦夫・環境科学研究所長は「否認していることを信じたいが、実際の取り調べの内容をしっかりと確認したい」と話した。吉田茂人環境政策部長は「明らかに法に反する行為があれば当然、厳正な処分になる」と述べた。【宍戸護】


              --------------------------------------------------------------------



花田氏は8月2日か3日に証拠不十分ということで釈放されました。

彼の所属は北九州市環境局環境科学研究所。食品検査を担当しているそうです。環境科学研究所も石巻震災がれき受入業務に関わっています。もしかしたら花田氏は食品検査担当という立場上、がれき受入に反対の主張をするとか推進側の障害になるような存在となって、嵌められたのではないかと疑っています。

被害者とされる女性は友人と乗車していました。普通、連れがいる女性に痴漢行為を働くのはちょっと考えにくいのです。尻だけでなく、胸まで触れるものか? とも思います。読売は連れを女性と書き、毎日は男性としています。 連れが男性ならますますおかしい。 他の地元紙の報道はウェブ上にはなく、この2紙だけしか報道がなく、読売が実名報道、というのが気になります。読売はがれき推進記事が特に酷かったです。

また事件現場となったJR日豊線は、朝のラッシュ時でも痴漢行為ができるほどの込み具合ではないという声もありました。被害者に対して吐いた暴言も、どこか作為的なものを感じます。容疑否認、証拠不十分ですぐに釈放? 条例違反で否認ながら実名公表?

すぐに釈放したとしても読売が実名公表してしまったので、花田氏と家族の社会的ダメージは計り知れません。

北九州の放射性ガレキ焼却から約2ヶ月、それも、よりよって環境科学研究所の食品検査担当の管理職が、痴漢?

植草一秀教授の件と同様に役所側に嵌められた、冤罪の疑念が拭えません。


 参考:2チャンネルより
 http://mimizun.com/log/2ch/news/1343793203/

 27 : ヤマネコ(新疆ウイグル自治区) : 2012/08/01(水) 14:33:23.87
     ハメられたかな。
     ニュースにはならなかったけど去年処理場がらみで一人命まで取られたし。
     工藤(会)が何やらうごめいてるのかね。

 30 : ヤマネコ(やわらか銀行) : 2012/08/01(水) 15:26:44.65
     女が産廃だったんじゃないの?


               ******************************************************


以上、北九州の方から寄せられた情報です。

花田喜文氏の所属は北九州市環境局環境科学研究所で、食品検査が担当。
同研究所のHP を見ると、
質量分析器( 高周波誘導結合プラズマ質量分析計:ICPーMS )を持っています。

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          北九州環境科学研究所のHPに掲載されている質量分析器

このプラズマ分析器があれば多少の操作(事前処理)は必要ですが、あらゆる元素や化学物質の濃度を計測することが出来ます。 もちろん、放射性セシウム、放射性ヨウ素は言うに及ばず、ストロンチウム90、ウラン235・238、プルトニウム239・240、放射性キセノン、放射性クリプトン、放射性ジルコニウム、放射性アメリシウム、、、、ウラン235から派生する200〜300種類に上るほぼあらゆる核種とその量を同定することができます。

高周波誘導結合プラズマ( ICP:Inductively Coupled Plasma )には、 ICP ーAES( 発光分光分析法:Atomic Emission Spectroscopy )と、 ICP ーMS( 質量分析法:Mass Spectrometry )がありますが、どちらも比較的簡便に原子・分子解析を行うことができます。 これらの分析装置の本体価格は多分今頃は2000万円くらいになってるのかな? これに様々なアタッチメント等がついて、上は1億円くらいまで行くのでしょうか? しかし最も費用のかかるポイントは分析精度を上げるために建物自体の振動を抑える建築が必要な点です。 こうしたことから、ICPは大学の研究機関や大手企業の研究所に入っていますが、大学は原発を推進する文部省・科学技術庁( 当ブログでは稀代の売国奴:小泉純一郎以降の法律は一切無効の立場から基本的に旧来の省庁名を使います。)の傘下にあり、大手企業は大なり小なり東電を頂点とする軍産学複合体の下部機構ですので、こうした研究所から311フクシマに絡むICP分析が世の中に公表されることはないし、捏造データを公表しています。 この件に関しては「 政府は放射線レベルを1/10に操作している!? 」に書きましたのでそちらを参照して下さい。

さて、花田氏の論文一覧です。
http://sc.chat-shuffle.net/search-paper/uid:9000004505417

 1) 高性能型酸化チタンを用いた水道水中有機物の光分解

 2) 2. ダイオキシン類の作業環境測定における問題点
    (平成17年度九州地方会学会, 地方会・研究会記録)

 3) LC/MSを用いた環境水中のトリフェニルボランの定量
   (特集 有害化学物質)-- (第1編 LC/MSの環境化学分析への応用)

 4) LC/MSによる農産物中のN-メチルカルバメート系
   および尿素系農薬の一斉分析法

 5) 2K1145 酸化チタンを用いた悪臭物質の光分解

 6) 1D1445 北九州市における多環芳香族炭化水素濃度

 7) 1D1430 北九州市内浮遊粉じん中の重金属濃度-その2-

 8) 底質中微量化学物質の分析法 (特集 化学物質と環境)

 9) 2B1100 北九州市内浮遊粉じん中の重金属濃度

 10) 1G1100 北九州市における降水の化学的特性

 11) 浮遊粉じん中多環芳香族炭化水素類及び
     n-アルカン類分析のための超音波抽出法とソックスレー抽出法の比較

 12) 同位体希釈/ガスクロマトグラフィー/質量分析法による
    水質及び底質中の有機スズ化合物の一斉分析
    (<特集>環境ホルモンと分析化学)

 13) 紫外線照射によるアルカリ性2-プロパノール中の
    PCBの光分解経路に関する研究

 14) 固相マイクロ抽出/ガスクロマトグラフィー/質量分析法による
    水環境中の水溶性アルコールの定量

 15) 北九州市における浮遊粉じんの推移と現状
    : 長期間の観測データ(1970-1994)から

 16) ガスクロマトグラフィー/ 質量分析法を用いた環境中の化学物質検索

 17) 北九州市周辺海域底質中の多環芳香族炭化水素の濃度分布と特徴

 18) シアゾメタンによる直鎖アルキルベンゼンスルホン酸塩の
    メチル誘導体化 : ガスクロマトグラフィー

 19) ガスクロマトグラフィーによる飽和及び
    α-不飽和脂肪族アルデヒド類の定量


食品検査が担当とは云え、あらゆる分野の研究論文を発表しています。
特に注目されるのが、大気中の有害物質の分析です。
そして、このリストは論文になったものであって、論文にしていない分析や研究は更に多岐に及び、深みもあるものと考えていいでしょう。

北九州への放射ガレキの持ち込みが5月22日。
花田氏の逮捕が8月1日。
放射ガレキの受け入れから約2ヶ月後のことで、分析期間としても多角的な結果が出るにはちょうどいい頃合いです。

    5月22日 試験焼却
    6月 議会で受入れが正式決定
    8月末から本焼却の予定


大気中の核物質、土壌中の核物質、農産物や海産物中の核物質の分析とかを行なっていたのでしょうか?

これはあくまで推測ですが、熱心にICPで解析を行う花田氏を上司は疎ましく思っていて、市長室でも問題になったのでしょうか?

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                        平成24年6月29日、
        総理大臣官邸で北橋健治北九州市長による表敬を受けた野田総理
                         出典 : 首相官邸

そして同僚や上司は花田氏に警告はしたが分析を止めなかった。
或いは、市長も上司も真っ青の分析結果が出てしまった。
そのため、「 痴漢事件 」が発生した。 あくまで推測です。

この新聞ニュースに接した時に一番奇異に感じられたのが、花田氏は55歳で係長、と云うことです。 上の写真の野ブ田も同じ55歳。
55歳というと、一般感覚では部長クラスです。
おそらく、花田氏は組織内政治には無頓着なまじめで有能な研究者なのでしょう。
環境科学研究所内でも論文の数はブッチギリのダントツです。
大学の教授とかは、全てとはいえませんが、ある意味政治屋です。
真面目な研究者はなかなか教授にはなれず、業績も指導教授の餌食となっているのが現状です。

さて、これらの情報を元に北九州で放射ガレキ受け入れ反対をしていた人たちに問い合わせてみたところ、

 ある時期までは、市民が環境局に抗議や問い合わせをすると、
 けっこう市民への態度は低姿勢で、聞く耳を持っていて本音を語ってくれていました。
 ところが7月頃から環境局の職員の態度がいきなり頑に、強硬になりました。
 市民の声は聞かない、自分達の用意した回答だけを一方的に押し付ける。
 そういう姿勢がいっそう鮮明になりました。
 市に不利な情報を市民に出すな、用意された回答以外市民に答えるな、
 そういうことなのでしょう。
 多分市長や幹部の危機感がいっそう募っていて
 締め付けを厳しくしているのでしょう。
 当然、正論を公然と主張する職員への締め付けは確実にあると思います。

と云った回答を得ることが出来ました。
つまり、花田氏の分析結果が次第に明らかになり、環境局職員や幹部の中で危機感がテンパり始めたのでしょうか?

一方、7月頃からというと、上記の北橋北九州市長の野ブ田会談の直後となります。
これまた推測ですが、野ブ田から「 市民の声など聞く必要なない! 支援するから断固とした態度を穿け! 」などと司令されたのでしょうか?

そうなると、ゴミ売新聞と 毎日学会新聞のインタビューに答えた3名はまさに上記証言にある「 幹部 」に該当するわけで、さてさて、万一冤罪だった場合、実行犯と指令者と最高責任者は一体誰になるのでしょうか?

植草一秀事件以来、東京周辺では公安によるものと思われる「 痴漢事件 」がしばしば発生しています。 北橋・野ブ田会談を受けて、手慣れた中央から実行犯が送り込まれたのでしょうか?
なんと云っても、和歌山ヒ素カレーも、地下鉄サリンも、本当の実行犯は公安であるとの各方面からの情報が絶えないくらいですから。
全ては推測・妄想です。 悪しからず。

   ※ 日本の 「 水と安全はタダ 」 神話は、和歌山ヒ素カレー事件で大きな打撃を受け、
     続く一連のサリン事件で完全に崩壊してしまい、街にも道路にもエレベーターにも
     カメラだらけの監視国家へと堕してしまいました。
     この一連の事件で得したのは誰でしょう?
     つまり、どこに一番お金 = 予算 が潤ったか? と云うことです。
     また、和歌山ヒ素カレーの頃、公安廃止論があったそうですが、
     サリン事件を経て逆に公安は強化されることになったそうです。

     支那や韓国の浸透が進む中、公安が自国民を弾圧する狂気(凶器)としてではなく、
     これら支那。韓国を始めとする諸外国からの驚異や犯罪を
     取り締まる組織として機能するなら、公安強化は結果として良いのかもしれませんが、
     さて、自身も家族も被曝している環境の中で、様々な問題の裏の事情を知ってる立場で、
     公安諸君、いつまで 「 明治簒奪売国政府 」 のポチを心情的に続けられるのでしょうか?



   おまけ情報

   北九州に放射ガレキが持ち込まれる4日前、つまり、5月18日、
   東京大田区の城南島( 羽田空港の北隣 )にある中央処理場に積み上げてあった
   放射性ガレキ( 都内各所から出たガレキ )が、一夜にして忽然と消えた。
   との情報が寄せられました。
   現場ではガイガーカウンターで数値を計測していますが
   かなり高いレベルが検出されていたとのことです。
   特に巨大施設の空調設備の数値が高いそうです。
   更に、都内の下水処理場からも高い数値が出ていますが、
   施設の壁に使われているレンガやコンクリートも被曝しているとか。
   施設は定期的に作り直されていますが( 税金の償却処理 = 関係者の懐 )、
   このガレキも行方不明に。
   情報では、道路の縁石などに使われているとか。
   原発排水口の放射牡蠣が透水アスファルト原料になり、
   その縁石には放射ガレキ。
   細野環境大臣のマニフェスト 「 平等な被曝を実現! 」、
   非国民主党は、きちんと公約を守ってるようです。




                           関連エッセイ



                   放射ガレキの空中散布は悪魔の所業
                 放射ガレキ拡散・焼却で平等な被曝を実現!
          アスベスト・ホルムアルデヒド・ダイオキシンも盛大に空中散布中!
                 北九州への放射ガレキ持ち込みは陽動作戦


                政府は放射線レベルを1/10に操作している!?
                       ガイガーカウンターの怪
                ストロンチウム90による脳障害・白血病・免疫不全
                    イットリウム90によるすい臓がん
               低線量被曝は高線量被曝より癌化の確率が高まる


                   原子力発電所(平常運転時)と癌の関係
           原発周辺では、癌・白血病・糖尿病・自閉症が増大する研究データ


                      東京 虎ノ門で中性子線検出!
                東京の街にはウラン・プルトニウムがゴロゴロしてる!


                  ベクレルじゃわからん! 原子数はどのくらい?
                   ベクレルから核物質原子数を求める計算式
            311直後、東京圏の人は毎日どれだけの核物質を吸い込んだか?


                      爪から高濃度のウランを検出!
                東京・福島在住者の爪をドイツの研究機関で計測


                     【爆笑画像】こいつらみんな落選!
                        民主党の新しいポスター





                .
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by nueq | 2012-08-17 13:29 | 311 被曝 | Trackback | Comments(8)
          
       
      
           第2次世界対戦後から植民地支配の手法が変わった

                ステルス経済植民地の要「 中央銀行 」
           ロスチャイルドが所有する165カ国の中央銀行リスト

                        日本売国奴列伝

              消費税増税とTPPは実は戦争なのである



「 大東亜戦争 」と云う言葉は日本では放送禁止用語となっています。
それはGHQの指令の下、日本破壊協会( NHK )やゴミ売りテレビなどが今でも順守しているからです。 日本にとっての第2次世界大戦は「 大東亜戦争 」以外の何物でもありません。

日本が、日露戦争から満州事変 〜 支那事変 〜 太平洋戦争へと突き進んでいく過程で、国内の様々な勢力が入り乱れたり、エゲレスアメリカ支那連合の謀略に引っ掛けられて本来の目的性が次第に損なわれてしまった感はあるが、それでも「 大東亜戦争 」も結果としてアジアの国々は次々と独立を勝ち取って行った。

産業革命により圧倒的に強大な軍事力を手にした欧米各国は、世界中の独立国を植民地化していったが、東南アジアを始めとする各地の植民地を独立させた国は日本以外にはなく、そのことを日本人は誇りにしていいと思う。朝鮮を朝鮮史上始めて独立国にしてあげたのも日本である。

大航海時代以降、世界のモンゴロイド、ネグロイドはヨーロッパ・コーカソイドによって蹂躙され続けてきた。 唯一、手が出せなかったのが織田信長の日本だけである。
300年後、日本は開国した途端に西欧列強と肩を並べるまでになり、信長軍団のDNAは息を吹き返した。

日露戦争では、明石元二郎を始めとするインテリジェンス謀略チームがロシア滅亡への導火線に火を付けたが、大東亜戦争では明石に情報提供していたイギリスの意趣返しの謀略にはめられて負けてしまいます。 その意趣返しの前段が1936年の西安事件で蒋介石が毛沢東の捕虜になりアメリカ・ソ連に支援されて盧溝橋事件他を起こして日本を泥沼の支那戦線に引きずり込んだこと。 後段では、フロントで活躍したのがコミンテルンのゾルゲ&尾崎秀実らであり、彼らに操られた近衛文麿首相( 孫の長男が細川護煕元首相、次男が近衛家に養子に入った近衞忠煇赤十字総裁 )による国策上の大失態が、亡国への道を決定づけたのです。 近衛首相秘書官の牛場友彦に至っては、日米開戦を決めた御前会議の内容をアメリカ側に提供するなどの売国奴ぶりを発揮しています。


満州事変 〜 支那事変 〜 太平洋戦争へと深みにはまっていく日本でしたが、これは日露戦争直後からのユダヤ勢力による戦略でした。 日露戦争直後に結ばれた「 ハリマン=桂協定 」を日本側( 小村寿太郎首相 )が一方的に破棄したことに起因しています。ハリマン=桂の満州共同開発=「 河豚計画 」と云う協定は、日露戦争の莫大な戦費をクーンロブ商会( 後のリーマン・ブラザーズ )のジェイコブ・シフを表に立てて用立てたロスチャイルドなどユダヤとの引換条件だったのです。 約束を破られたユダヤ側は当然のことながらその報復行動に入ります。 それが満州事変に始まる一連の戦争です。


さて、元の話題に戻って、戦後多くの国が独立してかつての宗主国は植民地を失ってしまいますが、そのことによって彼らはあることに気が付きます。
それは、

              植民地支配はコストがかかりすぎる。

と云うこと。

そのためにシティーというイギリス国内の治外法権エリアのそのまた治外法権エリアにあるテンプルの大学からかつての植民地に派遣された「 現地人 」が、新独立国の初代大統領や指導者となってステルス支配構造を確立していきます。 その代表格がインドのガンジーです。 イギリス以外の国々も似たような構造を取り始めますが、何と云っても超大国になったアメリカとソ連は、より露骨な支配構造を影響下にある国々に強制します。 

最高のインテリジェンスの仕事とは、スパイを対象国のTOPにつけることです。 その国のすべての情報が明らかになり、対象国を思うがままに操れるようになります。

対象国の内部で宗主国の意のままに動くロボットがいれば、そのロボット集団が経済構造を宗主国に貢ぐように人知れず構築してしまえば良いのです。
植民地として軍事占領と云う莫大なコスト不要で、植民地化。
但し、軍事的な脅威は必要なので、そこは世界の警察官 = アメリカ に任せたのです。
そして莫大な資金量を誇ったアメリカにも陰りが見え始めるとその維持コストは日本へと押し付けられ、アメリカ国債の購入や円ドル為替への日銀介入などによって賄われるようになりました。

また、対象国にとって、実は獅子身中の虫とも云えるのが「 中央銀行 」。
中央銀行は、1697年7月にイギリスで実質的に初めて設立されます。
これは、1307年7月の「 13日の金曜日 」に一斉逮捕( ここからイエスと12使徒の聖数13と安息日の金曜日が忌み嫌われるようになります。)された十字軍:テンプル騎士団の残党が永年の潜伏期間を経て、オランダのオレンジ公ウィリアムをイギリス国王に就け、かつてのテンプル騎士団の金融システムを復活させたもの。 それがロンドンのシティであり、テンプルなのです。

このイングランド銀行をモデルに世界各国に「 中央銀行 」が設立されます。
日本なら日本銀行。 アメリカではFRB( 連邦準備局 )。
しかし「 中央銀行 」は、国立銀行ではありません。
株式会社です。
株券を発行する私企業であり、中央銀行の発行する紙幣とは、「 お金 」ではなく「 社債 」なのです。 みなさんが持っている1万円札は、日本国の貨幣ではなく、株式会社 日本銀行の社債に過ぎません。
では、中央銀行の株券は誰が持っているのか?
株式会社 日本銀行は東証第2部( 現在は名称変更 )に上場されている資本金1億円の企業で、55%は政府出資、45%は民間所有と公表されていますが、実質的には天皇家が多くを持ち、ロスチャイルドも多くを所有していると云われています。

世界の中央銀行のほとんどはロスチャイルドの支配下にあり、現在その数は165ヶ国。 そのリストは直前にUPしましたのでそちらをご覧ください。 現在、ロスチャイルドの支配下に入ってない中央銀行は、シリアと北朝鮮くらいなもの。 ついこないだまではリビアもそうでしたが、米英仏に支援された東部ベンガジの旧王党派が反カダフィで決起して進軍を開始した直後:つまり旧王党派がまだ劣勢だった時期にベンガジにロスチャイルド系の中央銀行が早々と設立されました。( 詳しくは 「 カダフィー・プーチン・金正日 」 参照 )これは、反カダフィー派に無尽蔵の資金を供給するためです。 お金( 社債 )は刷ればよいだけですから。

中央銀行は国の経済政策を無効化したり支配することが出来るほどの強大なパワーを持っていますが、世界中の中央銀行は政府から独立権限をすでに獲得したり、立法化したりしつつあります。
日本では、1998年4月の「 新日銀法 」によって、政府からの完全独立と、日銀総裁・副総裁の政府からの解任権剥奪が実現しました。 この法律の立案の立役者が’94〜’98年に副総裁だった福井俊彦。 自民党は立法化の後、日銀にハメられたことに気が付き、現在改正法案を審議中で、その核心は解任権の復活にあります。
マレーシアでは、1998年9月に、マハティール首相が腹心のアンワル財務相を解任し、治安維持法違反とホモ疑惑で逮捕しますが、この件を日本のマスゴミは、アンワル寄りの報道に徹し、マハティールの独裁ぶりを印象付けています。 この事件は、1997年7月にタイバーツの通貨危機を皮切りに、アジア通貨危機が発生した際、マハティールがジョージ・ソロス等国際金融筋の謀略と非難してIMFの勧告とは真逆の方針を貫き、タイや韓国、インドネシアなどが実質的にIMF=アメリカに乗っ取られて行く中、唯一、経済を復活させた過程で発生しています。 アンワルはマレーシア中央銀行と結託して中央銀行の政府からの完全独立を画策したのです。 万一、中央銀行が完全独立してしまえばマハティールの経済政策は膝下から崩されてしまいます。 つまり腹心の部下だったアンワルは国際金融筋から買収されたのでしょう。

    8月14日 追記
    マスコミに載らない海外記事
    マレーシア、TPPを拒否 ( クアラルンプール 2012年8月6日 )

「 戦争 」とは、軍事的なものに限りません。
軍事的な戦争は謂わば最後の手段であり、現代ではコストが掛かり過ぎるので滅多なことでは使われません。 それに変わって戦争の最前線に踊り出たのが、

  ・ 金融操作
  ・ 情報操作


です。

金融操作によってマレーシア以外の、東南アジア各国、とりわけひどいのが韓国で、これらの国々は完全にIMF=国際金融筋 の経済植民地と成り果ててしまいました。
もちろん、日本もひどい状態です。
この日本のひどい状態を創りだした張本人が、

   中曽根康弘 ・・・ 前川レポート、バブル経済創出
   宮沢喜一  ・・・ 失われた20年の仕込み
   橋本龍太郎 ・・・ ビッグバン、新日銀法
   小泉純一郎 ・・・ 日米投資イニシアティブ2003
   野田佳彦  ・・・ 消費税増税、TPP秘密保全法ACTA(ネット言論死滅法)

の5人で、裏で動いたのが「 日銀プリンス 」たち。
日銀総裁は、日銀生え抜きと大蔵省出身者が交代で就任しますが、大蔵省の総裁は単なるお飾りで実権は 日銀生え抜きの副総裁が握っています。 上記5人の背後霊=日銀総裁・副総裁は、

   中曽根康弘 ・・・ 前川春雄、三重野康
   宮沢喜一  ・・・ 三重野康
   橋本龍太郎 ・・・ 福井俊彦
   小泉純一郎 ・・・ 速水優、 福井俊彦
   野田佳彦  ・・・ 西村清彦、( 勝栄二郎 )

野ブ田の日銀総裁:白川方明は、スキャンダルによる大蔵アレルギーのため民間から招き入れた人物で単なる操り人形です。 副総裁には 西村清彦山口廣秀 の二人がいますが、山口は日銀生え抜き。 西村はリンクの経歴を見ていただければお分かりのように、絵に描いたような世界支配中枢から直接送り込まれてきた人物とお見受けします。
勝栄二郎は、日銀ではなく財務次官ですが、稀代の売国奴:小泉純一郎によって大蔵省は解体され、その権限は縮小されてしまい、遂に大蔵( 財務 )のTOPにアメリカ:世界支配中枢傀儡の勝栄二郎が就任することで完全に乗っ取られてしまっています。 実は、日本の最大の非関税障壁だったのが、大蔵省とヤクザでしたが、どちらも見事にパージされてしまいました。 大蔵省はノーパンシャブシャブに完全にハメられたのです。

上記のように中曽根&前川から始まる日本のステルス経済植民地化に至る事例を時の代表的なエージェント( 売国奴 )で示してみましたが、他国においても事情は似たり寄ったりで、日本のバブル生成&破裂の実験検証を経て90年代に各国で進めらました。

現在、危機の最中にあるユーロ南欧諸国のギリシャ、イタリア、スペイン、そしてヨーロッパ中央銀行のTOPはロスチャイルドのゴールドマン・サックスから送り込まれた人物です。( 詳しくは 「 ドイツ第4帝国とGS帝国の共同謀議 」をお読みください。)

金融操作で最近の最大のものは何と云っても、サブプライム 〜 リーマン・ショック 〜 ドバイ・ショック 〜 ユーロ危機 と続く「 金融ブラックホール 」であり、 これから火を吹くLIBOR( ロンドン銀行間取引金利 )不正操作です。


情報操作、これはマスコミ=ジャーナリズムの起源にその性格が求められます。
その起源は、1866年のイギリスの名誉革命にあります。
無血革命となったため「 名誉革命 」と呼ばれますが、国内のカトリックとプロテスタントの争いに乗じて、イギリス王室の乗っ取りを画策した金融資本家と貴族からなるクーデターです。 このクーデターによって迎えられたのが先に書いたオランダのオレンジ公ウィリアムです。
そしてクーデター一味が国王批判と自己宣伝のために始めたものが「 ジャーナリズム 」の起源で、その生まれからしてプロパガンダのツールだったのです。
ですから日本のマスコミが「 マスゴミ 」と呼ばれる大本営発表垂れ流し機関であるのもその生まれの卑しさに起因しているのです。
そして世界のメディアを支配しているのも、表の番頭=ロスチャイルド・ロックフェラーに代表される、或いは、孫正義の親分のルパード・マードックたちで、リビア・シリア報道を見ていても判るように、完全にプロパガンダ化しています。 アルジャジーラでさえ、今回のリビア報道でその正体を表しました。 アルジャジーラは英米資本が手厚く注入されたカタール王の私的報道機関です。

このように、世界各国に於いて、金融と情報を操作することで、とりわけ政府から独立した「 中央銀行 」を支配することで、その国の国民は完全に騙され続けています。 その結果が文化と環境の破壊であり、ステルス経済植民地化がどんどん強化され、これからますます奴隷化への道へと転げ落ちようとしています。

この流れを断ち切るためには、現在の明治簒奪政府と江戸幕府由来の官僚制度を解体するしかありませんが、まだまだ、そうした沸点にはエネルギー不足のようです。

そんな中、10月10日〜13日に、IMF&世界銀行の総会が東京で46年ぶりに開催されます。 46年前は、1964年。 10月に始まった東京オリンピックの2〜3ヶ月前のことです。 今年の総会は、「 天皇の金塊 」やLIBOR不正操作事件も含め、今後の世界経済の枠組み = つまりより強固なステルス経済植民地化を決定づける重要な位置づけとなりそうです。

世界はすでに軍事ではなく、金融・経済によって植民地化が完成域に達しようとしています。





                           関連エッセイ


             イングランド銀行:世紀の大犯罪 = LIBOR不正操作事件
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              基軸通貨を巡る争いとパックス・アメリカーナの近未来

              ギリシャ真話: 支援金食い逃げでユーロ解体の老獪
                    ドイツ第4帝国とGS帝国の共同謀議

                       特別会計廃止で増税不要!
             TPPと消費税増税に仕掛けられた日本完全植民地化の罠

                      消費税増税を簡単に葬る方法
                なぜ、野ブ田は海外で何度も増税を公約するのか?
          「一度決めたものは変えられない」と思い込んでるこの国の「 洗脳 」

                       稀代の売国奴:小泉純一郎
                      日米投資イニシアティブ2003
               小泉はこのように日本を売って50兆の準備金を手にした。
                       
                        Japanって、どこの国よ?

                       祝! アメリカ、日本再占領!
                        いい国つくろう、何度でも。
                by マッカーサー、マイケル・グリーン+勝栄二郎

                  映画 「 スライブ 」 :権力のメタモルフォーゼ
                  映画「 Thrive スライブ 」のサナギの意味と
                       B・フルフォード情報の仕掛け

                           覇権文明の終焉
                        覇権を構成する4つの条件
                     条件を解体すれば覇権は崩壊する

                       カダフィー・プーチン・金正日
                 米当局とFaceBookが仕組んだ「 アラブの春 」
            カダフィーは地球上でまれに見る善政を行ったため滅ぼされた

                       シリアの民衆弾圧ってホント?
                           シリア報道のウソ

                          FaceBookは危険!
                  FaceBookはCIA、国防総省の情報収集機関
                   FaceBookで収集される個人情報は57種
                          あなたはすでに丸裸!





          .
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by nueq | 2012-08-11 15:35 | 1984 NWO | Trackback(1) | Comments(8)
         
       
       
            世界中でロスチャイルドが所有する中央銀行リスト



                    領土植民地からステルス経済植民地へ
                              関連資料



アフガニスタン: Bank of Afghanistan
アルバニア: Bank of Albania
アルジェリア: Bank of Algeria
アルゼンチン: Central Bank of Argentina
アルメニア: Central Bank of Armenia
アルバ: Central Bank of Aruba
オーストラリア: Reserve Bank of Australia
オーストリア: Austrian National Bank
アゼルバイジャン: Central Bank of Azerbaijan Republic
バハマ: Central Bank of The Bahamas
バーレーン: Central Bank of Bahrain
バングラディシュ: Bangladesh Bank
バルバドス: Central Bank of Barbados
ベラルーシ: National Bank of the Republic of Belarus
ベルギー: National Bank of Belgium
ベリーズ: Central Bank of Belize
ベニン: Central Bank of West African States (BCEAO)
バミューダ: Bermuda Monetary Authority
ブータン: Royal Monetary Authority of Bhutan
ボリビア: Central Bank of Bolivia
ボスニア: Central Bank of Bosnia and Herzegovina
ボツワナ: Bank of Botswana
ブラジル: Central Bank of Brazil
ブルガリア: Bulgarian National Bank
ブルキナファソ: Central Bank of West African States (BCEAO)
ブルンジ: Bank of the Republic of Burundi
カンボジア: National Bank of Cambodia
カメルーン: Bank of Central African States
カナダ: Bank of Canada - Banque du Canada
ケイマン諸島: Cayman Islands Monetary Authority
中央アフリカ共和国: Bank of Central African States
チャド: Bank of Central African States
チリ: Central Bank of Chile
中国: The People’s Bank of China
コロンビア: Bank of the Republic
コモロ諸島: Central Bank of Comoros
コンゴ: Bank of Central African States
コスタリカ: Central Bank of Costa Rica
コートジボアール: Central Bank of West African States (BCEAO)
クロアチア: Croatian National Bank
キューバ: Central Bank of Cuba
キプロス: Central Bank of Cyprus
チェコ共和国: Czech National Bank
デンマーク: National Bank of Denmark
ドミニカ共和国: Central Bank of the Dominican Republic
東カリブエリア: Eastern Caribbean Central Bank
エクアドル: Central Bank of Ecuador
エジプト: Central Bank of Egypt
エルサルバドル: Central Reserve Bank of El Salvador
赤道ギニア: Bank of Central African States
エストニア: Bank of Estonia
エチオピア: National Bank of Ethiopia
EU欧州連合: European Central Bank
フィジー: Reserve Bank of Fiji
フィンランド: Bank of Finland
フランス: Bank of France
ガボン: Bank of Central African States
ガンビア: Central Bank of The Gambia
グルジア: National Bank of Georgia
ドイツ: Deutsche Bundesbank
ガーナ: Bank of Ghana
ギリシャ: Bank of Greece
グアテマラ: Bank of Guatemala
ギニアビサウ: Central Bank of West African States (BCEAO)
ガイアナ: Bank of Guyana
ハイチ: Central Bank of Haiti
ホンジュラス: Central Bank of Honduras
香港: Hong Kong Monetary Authority
ハンガリー: Magyar Nemzeti Bank
アイスランド: Central Bank of Iceland
インド: Reserve Bank of India
インドネシア: Bank Indonesia
イラン: The Central Bank of the Islamic Republic of Iran
イラク: Central Bank of Iraq
アイルランド: Central Bank and Financial Services Authority of Ireland
イスラエル: Bank of Israel
イタリア: Bank of Italy
ジャマイカ: Bank of Jamaica
日本: Bank of Japan
ヨルダン: Central Bank of Jordan
カザフスタン: National Bank of Kazakhstan
ケニア: Central Bank of Kenya
韓国: Bank of Korea
クゥエート: Central Bank of Kuwait
キルギスタン: National Bank of the Kyrgyz Republic
ラトビア: Bank of Latvia
レバノン: Central Bank of Lebanon
レソト: Central Bank of Lesotho
リビア: Central Bank of Libya
リトアニア: Bank of Lithuania
ルクセンブルグ: Central Bank of Luxembourg
マカオ: Monetary Authority of Macao
マケドニア: National Bank of the Republic of Macedonia
マダガスカル: Central Bank of Madagascar
マラウイ: Reserve Bank of Malawi
マレーシア: Central Bank of Malaysia
マリ: Central Bank of West African States (BCEAO)
マルタ: Central Bank of Malta
モーリシャス: Bank of Mauritius
メキシコ: Bank of Mexico
モルドバ: National Bank of Moldova
モンゴル: Bank of Mongolia
モンテネグロ: Central Bank of Montenegro
モロッコ: Bank of Morocco
モザンビーク: Bank of Mozambique
ナミビア: Bank of Namibia
ネパール: Central Bank of Nepal
オランダ: Netherlands Bank
オランダ領アンティル諸島: Bank of the Netherlands Antilles
ニュージーランド: Reserve Bank of New Zealand
ニカラグア: Central Bank of Nicaragua
ニジェール: Central Bank of West African States (BCEAO)
ナイジェリア: Central Bank of Nigeria
ノルウェー: Central Bank of Norway
オマーン: Central Bank of Oman
パキスタン: State Bank of Pakistan
パプアニューギニア: Bank of Papua New Guinea
パラグアイ: Central Bank of Paraguay
ペルー: Central Reserve Bank of Peru
フィリピン: Bangko Sentral ng Pilipinas
ポーランド: National Bank of Poland
ポルトガル: Bank of Portugal
カタール: Qatar Central Bank
ルーマニア: National Bank of Romania
ロシア: Central Bank of Russia
ルワンダ: National Bank of Rwanda
サンマリノ: Central Bank of the Republic of San Marino
サモア: Central Bank of Samoa
サウジアラビア: Saudi Arabian Monetary Agency
セネガル: Central Bank of West African States (BCEAO)
セルビア: National Bank of Serbia
セーシェル: Central Bank of Seychelles
シエラレオネ: Bank of Sierra Leone
シンガポール: Monetary Authority of Singapore
スロバキア: National Bank of Slovakia
スロベニア: Bank of Slovenia
ソロモン諸島: Central Bank of Solomon Islands
南アフリカ: South African Reserve Bank
スペイン: Bank of Spain
スリランカ: Central Bank of Sri Lanka
スーダン: Bank of Sudan
スリナム: Central Bank of Suriname
スワジランド: The Central Bank of Swaziland
スウェーデン: Sveriges Riksbank
スイス: Swiss National Bank
タジキスタン: National Bank of Tajikistan
タンザニア: Bank of Tanzania
タイランド: Bank of Thailand
トーゴ: Central Bank of West African States (BCEAO)
トンガ: National Reserve Bank of Tonga
トリニダードトバゴ: Central Bank of Trinidad and Tobago
チュニジア: Central Bank of Tunisia
トルコ: Central Bank of the Republic of Turkey
ウガンダ: Bank of Uganda
ウクライナ: National Bank of Ukraine
アラブ首長国連邦: Central Bank of United Arab Emirates
英連合王国: Bank of England
合衆国: The Dirty Nasty Stinky Fed, Federal Reserve Bank of New York
ウルグアイ: Central Bank of Uruguay
バヌアツ: Reserve Bank of Vanuatu
ベネズエラ: Central Bank of Venezuela
ベトナム: The State Bank of Vietnam
イエメン: Central Bank of Yemen
ザンビア: Bank of Zambia
ジンバブエ: Reserve Bank of Zimbabwe


出典 : メモ・独り言・戯言-2


                         このリストの解説は
                    領土植民地からステルス経済植民地へ
                              を参照




               .
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by nueq | 2012-08-11 15:33 | 経済・金融 | Trackback | Comments(4)
        
      
      
                8・6広島 8・9長崎の平和祈念式

            野ブ田、ブー、ぶ〜 コールで盛大にお出迎え



広島・長崎のみなさん!
「 原爆平和式典 」に出席の野ブ田を

     「 ブー、ぶ〜、Boo 」コール、
     「 野ブ田は帰れ! 」
     「 再稼働反対! 」
     「 上関潰せ! 」

で丁重にお出迎えしてさしあげましょう!


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広島・長崎の式典会場を、7・29国会前占拠と同様、
広島・長崎市民を巻き込んで「 再稼働反対! 」のルツボに!


広島・長崎からも火の手を上げよう!



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                      7・29 国会前占拠!
                 OurPlanet−TV ヘリコプーター空撮

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                          国会炎上!



  Wall Street Journal
  野田首相、原爆平和式典に出席へ
                                        2012年 8月 1日 13:06

  野田佳彦首相は6日に広島市で開かれる「原爆死没者慰霊式・平和祈念式」
 (平和記念式典)と、9日の長崎市での「原爆犠牲者慰霊平和祈念式典」に出席する。  
  藤村修官房長官が1日の記者会見で発表した。

  首相は広島市での式典出席に先立ち、5日に岡山市に入り、
  医療機器を製造する企業などを視察。
  また、長崎市では、爆心地に近い市立城山小学校に残る「被爆校舎」も訪問する。 

                                             [時事通信社]





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            オイルシェールの天然ガスは2ドル以下(原油は110ドル)
               http://hibi-zakkan.sblo.jp/article/57351441.html


                  「 チーム仙谷 」 が、再稼働主導
                   東京新聞が一面で大スクープ!
                    (杉並からの情報発信です)
          http://www.asyura2.com/12/senkyo128/msg/753.html
                     「 チーム仙谷 」 の五人組
       ( 仙谷、枝野、細野、古川元久国家戦略担当相、斎藤勁官房副長官 ) が
         昨年秋以降 [ 再稼働問題 ] 担当チームとして秘密に準備してきた。




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                    【爆笑画像】こいつらみんな落選!
                    大爆笑の民主党の新しいポスター
                        よく落ちる緊張の夏
  



                    .
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by nueq | 2012-08-02 11:07 | 311 被曝 | Trackback | Comments(37)
            
       
         
               原発が地球温暖化・過激気候の原因!?

          原発排水口で大繁殖する超大型の牡蠣はいずこへ?



藤原肇さんと藤本憲幸さんの1992年の対談集「 身体と宇宙 〜 共鳴する生命と風水のコスモロジー 」を読んでいて、面白い記述に出くわした。


  藤原
  地球の恒常性に基づいた呼吸作用からして・・・
  ・・・恒常性をホメオスタシスと呼ぶけど、それは生物の生命活動に基づいており、
  その他に化学反応によるケモスタシスがあって、
  それによる海水の中の重炭酸の溶融量は温度に反比例しているために、
  気温や水温の上昇で海水の炭酸ガスが大気中に放出されます。
  文明は廃熱を出して温度を高めるが、
  特にそれが著しいのが原子力発電所であり、
  長期的で地球的なスケールで考えると、
  原発の冷却水による公害は犯罪行為なのに、
  発電だけを見て誰も廃熱の方を問題視していません。
                                           p.99

  藤原
  汚染の中でも熱汚染に注目すべきであり、フランスがムロア環礁でやった
  水爆実験は、敦賀の原子力発電所の熱排水と並んで、海の環境に対しての
  犯罪行為です。
  海水の中では石灰の炭酸塩は完全に過飽和であり、
  日本の周辺の海で250%位だし、
  赤道付近だと300%にもなる。
  だから、海水の温度が1℃上昇する毎に、
  大気中の炭酸ガスの分圧の低下傾向で、
  物凄い量の炭酸ガスが放出されてしまうんです。
                                          p.102


毎日、大量の熱い被曝水( 放射線を照射された水分子はH2Oではなく、単純化して云うとP−O−Hの放射性水分子となる。これが抗癌剤の原型。)が原発の排水口から海へと流されています。 通常稼働の場合、一体どれだけのエネルギー( 熱 )が日本周辺の海に注入されていたのでしょう?

阿修羅に回答がありました。

  原発で海水がどのくらい温度上昇するか知っていますか? - (民間人です)
  http://www.asyura2.com/11/genpatu13/msg/509.html

  冷却水として取水された海水と、排水として投棄される海水の
  温度差は7℃。
  
  その量、52基で年間1000億トン!
  日本の川から海に注ぐ水の量が年間4000億トン!

な〜〜〜んと、川の水の1/4もの7℃も高い水が海に流されていたのです!

でもって、原発排水口の近くは水が温かいため魚が巨大化することは、釣り好きの人ならだれでも知ってること。

巨大化するのは魚だけではありません。
牡蠣も巨大化します。

牡蠣は原発の排水口付近で巨大化し、大繁殖する。
そしてその牡蠣が排水口を塞いでしまうので、定期的に牡蠣を剥がさなければならない。
こうして大量の放射性巨大化牡蠣が原子力発電所で生まれる。

新潟で広大な有機農業をしている友人のところに、柏崎原発大量放射能漏れ事件( 2004年の中越地震 )の前後だったか、柏崎原発の人が牡蠣の貝殻を持って来て、「 畑のカルシウム用にこれ使いませんか? 1000万円差し上げますので。」「 。。。。? 」1000万ももらって貝カルシウム??? 反原発の彼は即座に拒否。 周辺にも情報を流して新潟の農地に放射性牡蠣貝殻を使わないように注意を促した。
その牡蠣貝殻は、結局地元では処理できずに、長野県へ。
産廃業者が仲介に入って農協経由で長野の農地に使用されたらしい。

丁度同じ頃、僕の行きつけの安くて鮮度のいい食材を扱ってるスーパーマーケットに長さ20cmものわらじのような生牡蠣が売りだされた。 新潟の友人から聞いてたサイズと同じだった。 価格は一個250円! その巨大さからして格安! それを買おうとしていた女性たちに「 それ、原発排水口の牡蠣ですよ。」 みんなの手が引っ込んだ。

その後、スーパーでは見かけないから生食用にはなってない。
但し、平気でスーパーに並べるくらいだから、加工食品になってる可能性は大。
農地にもバレてあまり使われてないようだ。

と、なると、原発排水口牡蠣は一体、どこへ行ったのか?

答えは、みなさんの足元。

毎日歩いてる足元。

最近、全国的に水はけの良いアスファルトに舗装し直されている。
この水はけの良さは、アスファルトに牡蠣の貝殻を混ぜることで実現している。

こうして全国民が平等に被曝するよう、心優しき配慮がニッポン簒奪政府によってなされているのです。




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  福井の養殖業者
  「 原発止まったら魚がいっぱい死んでしまった。
                  シマアジ、カンパチ、イサキ・・・」
  福井新聞 2012年6月6日
  阿修羅


  日々雑感
  米GEのCEO 「原発の正当化、難しい」 と発言 ・・・ フィナンシャル・タイムズ
  原子力に固執し続け、世界に取り残される日本
  http://hibi-zakkan.sblo.jp/article/57351441.html




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                  やっぱり摘発された被曝偽装米


                     チェルノブイリ・パスタ


                電気自動車の電気はどこから来るの?
                  オール電化って誰の仕掛け?





                .
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by nueq | 2012-08-02 01:06 | 311 被曝 | Trackback | Comments(8)

覇権文明の終焉と 新しい地球文明を デザインする


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