「ほっ」と。キャンペーン

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          固定資産税の不正是正で、消費税UPは不要


あの癌総理が消費税UPは「 次の総選挙で真を問う。」 としたものを、野田GHQヘドロどじょうは来年導入に向けてTPP同様、大蔵省(勝英二郎GHQ現地司令官)の意向を受けてゴリ押しで進めている。( ※ どじょうは、浅草の飯田屋駒形どぜうの特に「 まる鍋 」などとっても美味しいのでこのあだ名には困ったもんだ! ツウはゴボウのササガキをもらって、こいつとネギをたっぷりと入れて一杯やるのだ。あ〜〜〜ぁ。。。書いてたら食べたくなって来た。。。)( ※ 当ブログでは、稀代の売国奴:小泉純一郎以降の法律は一切無効との立場から省庁名は基本的に従来の名称を用いている。)

古賀茂明氏の「 日本中枢の崩壊 」を読むまでもなく、大蔵省が消費税等を増税し、より大きなお金を扱いたがっているのはミエミエで、消費税5%UPで、10兆円の税収となり、311の復興財源や国家予算のアンバランスの是正に役立てると云ってるが、タワケた寝言を言うのもいい加減にしろッ! と、云うのが、311の復興財源には東電を制圧し、数十兆はあると目される埋蔵金(電源開発助成に伴う隠し資産)を押収して東北関東のストロンチウム野菜農家や東北〜千葉の漁村等への全額補助、福島県民大移動等の資金に充当すればよろしい。

それに、官僚や政治家のポッポや埋蔵金の財源となってる「 特別会計 」を廃止して、すべて一般会計に組み込めば、20 〜 30兆くらい軽〜〜〜く捻出出来るんじゃないの?

この2件だけで数十兆の予算確保が可能となる。
では、アペリティフとサラダが終わったところで、表題のメインディッシュに移るとしよう。はい、これはモンサントの遺伝子組換え狂牛トウモロコシを食べさせてない、野性味たっぷりの牧草100%、甘〜〜くてジューシーな特厚炭焼きステーキです。

と、あるグループが西日本の人口10万人弱:ほとんどが平地の市街となっているある市の固定資産税を調べたところ、課税されている面積は、全面積の51%にしか達してないことが判明した。つまりその市では49%の土地が固定資産税無税の状態となっていたのである。無税となっているのは、宗教法人・神社・学校法人・病院・老人社会福祉施設・財団法人・独立行政法人・公共施設・国等の所有地など。優遇措置を受けているのは、大手企業の工場等。加えて、個別の個人所有の土地について調べてみたところ、市議会議長や有力な議員、町の有力者などの所有する土地の固定資産税は異常に低い税率となっていた。

こうした事例はこの市の特異的な問題ではないかと、このグループは西日本各地で同様の調査を行ったところ、どこの自治体でも面積の半分は課税されていないことが判明した。

普通、固定資産税の情報開示を地方自治体に求める人物はいない。
そこが上記最後の部分の不正の温床となっている。
大きな問題は2つある。
1)固定資産税の決め方。
2)無税となっている組織の振る舞い。

まずは2)から診て行くことにしよう。
まず眼を引くのが、天下り&特別会計埋蔵金ルートの受け皿となる 独立行政法人と財団法人。次に 宗教法人・学校法人・病院・老人社会福祉施設の第2グループ。この2つのグループ共、固定資産税無税を良いことに、やたらと土地を買いまくっている。その面積たるや市の半分に達するのである! 

次に1)の固定資産税の決め方。
固定資産税は、路線価格を基に地方自治体の権限で決められるが、その実態は大蔵省から各地方自治体に指定金額を通達し、自治体がその割当金額を各土地に割り振っているのである。このため、大蔵省ではどこにどのくらいの固定資産税がかけられているかのデータがない。地方自治体の自由裁量となっているのである。 つまり、自治体担当セクションのさじ加減ひとつだ。

では、固定資産税は毎年、どのくらいの金額になっているのだろうか?

平成20年の歳入では,、地方税が40兆円。
( 参照 : 総務省 地方財政白書

日韓の地方財政比較 」によると、地方税に於ける固定資産税の割合は25.5%。(2004年実績:この他主なものは、住民税 35.3%、事業税 12.2%)
つまり約10兆円が固定資産税として地方自治体が徴収し、これを自治体予算と国家予算に振り分けている。

大雑把に乱暴な計算をするなら面積の半分で10兆円と云うことは、全ての面積から徴収すれば10兆円の増収と云うことになって、これで消費税5%UP分と同額が誕生する。
( 地方への交付金は固定資産税による増収分と同額を減額すれば良い。つまり10兆円まるまる国家予算の増収となる。)

無税となっている面積の中には真っ当なものもあるが、宗教法人のように大規模に土地を買い漁っているところもある。これらの不当な所有者から一般人と同じように固定資産税を徴収すれば良いのである。どのみち連中には法人税も所得税も無税となっているのであるから。


さて、ここでもう一度、「 特別会計 」を診てみよう。
2005年度の実績では、一般会計予算の歳出は82兆円である。一方、特別会計予算の純支出額は207兆円もの巨額に上る。一般会計予算のうち、47兆円は特別会計へ繰り入れられているので、国庫予算の歳出総額は、(82-47+207)=242兆円になる。
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ここに切り込んだ有名な政治家が、塩川正十郎大蔵相(2003年当時)の: 「 母屋(一般会計)でおかゆをすすっているときに、離れ(特別会計)ですき焼きを食べている 」発言であり、亀井静香郵政・金融担当相(2009年当時)の「 特別会計に切り込むべきだ。財源20兆、30兆はすぐ出る 」発言である。

国会等で予算の使い道が審議されるのは、一般会計の( 82−47=35兆円 )分だけであり207兆円は審議なしで使い放題となっている。
だから、特別会計・一般会計の区分をなくしてすべてを開示すれば良いのである。
そうすれば、亀井静香発言のように「 すぐに 」20〜30兆円は出てくるのだ。

合計すると

    固定資産税  10兆
    特別会計   20〜30兆
    東電押収   数十兆
   ------------------------------------------------------
    合 計    30〜40兆 + 数十兆

と云うお金が生まれるので、消費税UPは、まるで不要となる。


野田GHQヘドロどじょうは、消費税等ほっといて、さっさとこれをやるべし!



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by nueq | 2011-11-27 11:43 | 経済・金融 | Trackback | Comments(0)
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                       東京開催
        秘密結社「八咫烏」が封印した岩戸開きの暗号

                 藤原定明 & 渡辺豊和

                    封印史研究会 東京7


               ◆ WEB募集10名様 (定員 70名) ◆
                      ◆ 先着順 ◆


「 八咫烏(ヤタガラス)」は、神武天皇東征の際、熊野の山中で
道に迷った際に現れて大和侵攻の道案内をしたと古事記に記されています。
更に、大和での長髄彦との戦闘の際、金鵄が神武天皇の弓の先に降り立ち長髄彦軍は総崩れになって、大和橿原に神武王朝が創始された。と神話上はなっていますが、この金鵄もまた八咫烏であると一説には伝えられています。

神話はあくまで神話であり、この物語を現実的に眺めるなら、紀伊半島南東部の先住民族「 八咫烏族 」が神武天皇(と、称されている勢力)に味方して、大和を支配していた長髄彦&饒速日を打ち破った。と解釈できます。

では、先導し、大和攻略に貢献した八咫烏族の正体とは?
そしていつ頃からそこに先住していたのか?

藤原さんは、あるきっかけから大和~京都に隠された古代の壮大な仕掛けを発見します。
それは、鏡像関係(後ろの正面)と三羽烏をキーワードとする仕掛け。

その構造を探るうちに出くわしたのが、秦氏と鴨氏。そして、秘密結社「 ヤタガラス 」。
カモには、鴨氏と賀茂氏があり、実はこれ別個の存在であることも明らかに。
鴨・賀茂・秦、そして八咫烏。これらは一体どんな関係にあり、
壮大な仕掛けとどんな関係があるのか?

八咫烏が3本足である理由、三羽烏と云われる所以、
そして奈良の三輪山、石上神宮、八咫烏神社などや、
京都の下鴨神社、上賀茂神社、松尾大社、蚕の社(木島坐天照御魂神社)、
大元の伊勢神宮の存在や、元三輪山・元石上神宮の存在など、
それら神社の創立とそのすべてを結ぶ壮大な仕掛け。
これらすべてが謎解きのキーワード。
そこには一体どんな暗号(神々の指紋)が刻まれているのか?

そして、この暗号が仕掛けられたのは縄文時代、
これまでの、三内丸山をも含めた縄文文明観を全く塗り替えてしまう、
遥かに壮大で緻密な縄文サイエンスと建築テクノロジーによって構築されたもの。
驚異の地上のスーパーグラフィックが日本全国にピラミッドネットワークを
張り巡らせ、世界中の古代遺跡ともネットワークする。

その時代に一体何が起きたのか?

仕掛けの謎を、数千年後の今に伝え、
なぜ今、その封印が解かれようとしてるのか?


乞う、ご期待!


  ※ 藤原定明さんの著書「 [隠国(かくりこく)日本版]神々の指紋 」
          上巻:秘密結社ヤタガラスと太陽の暗号 (12月6日発売予定)
          下巻:岩戸開き地球再生と星の暗号

  ※ 渡辺豊和さんの新著「 古代日本のフリーメーソン 」2010年8月出版


藤原定明さんのプロフィール
1956年大阪府生まれ。立命館大学法学部卒、商社に勤務。家業を継ぐ。
平成3年、ある場所で偶然、古代の伝承が刻まれた「木の碑」を発見。
「木の碑」の伝承解明のために古代史その他を研究。秘密結社「ヤタガラス」によって、古代日本に仕掛けられた二つの暗号に導かれこれを解読。
著書に『甦った神々―歴史封印者と日月神示の黙示録―』(文芸社)がある。

渡辺豊和さんのプロフィール
1938年秋田県角館町生れ。奈良在住。渡辺豊和建築工房主宰。
京都造形芸術大学名誉教授。世界的に有名な建築家で縄文建築の研究では第一人者。能登の縄文遺跡:真脇遺跡のウッドサークルを再現。著書は建築文化・民俗文化論の他、古代・中世の歴史書など多数。
磐座( イワクラ) 学会会長

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◆ 日 時 12月3日(土)
  13:00開場、13:15~16:40

      第一部 藤原定明氏 13:15~14:55
          秘密結社ヤタガラスの「星の暗号」とフリーメーソン

      第二部 渡辺豊和氏 15:50~16:40
          古代日本のフリーメーソン
         (驚異の縄文古代建築と世界ネットワーク)

◆ 会 場  渋谷区某所

◆ お申込 先着 10名(定員70名)
        氏名・メールアドレスを
        封印史研究会 huuinshi@gmail.com
        宛てにお送りください。
        複数の場合は全員の氏名をお願いします。

◆ 参加費 3800円 (当日受付にて)
      ※ おつりの無いよう、お願いします。



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by nueq | 2011-11-23 11:34 | 歴史 | Trackback | Comments(4)
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            国家安全保障上の見地から診た原子力発電


311フクシマ問題が、HAARP等による攻撃であれ、自然災害であれ、その原因の如何に関わらず、地震列島のしかも断層上に(わざとらしく)立地された日本の55基の原発は、HAARPの攻撃やミサイル攻撃、テロ、自然災害に対して極めて脆弱であり、地球規模の禍いをもたらすことが今回世界的に知られるところとなった。

また、原子力発電が低炭素エネルギー源であるとするウソと共に「 地球温暖化CO2犯人説 」も既に化けの皮が完璧に剥がされ、今や迫り来る寒冷化 〜 氷河期到来にどのように対処すべきかが地球人類にとって最大の問題となりつつある訳で、仮に「 連中 」の 地球温暖化CO2犯人説理論に準拠するならば、寒冷化を防ぐ為にも原発は撤廃して石油や天然ガス等、二酸化炭素を大量に排出して地球温暖化を進めないことには氷河期化には対抗できない事態となりつつある。

そして、日本の電力は真夏のほんのわずかなピーク時間帯を除けば、原発一切なし、節電一切なしで十分に賄うことが出来る。マスゴミが東電の「 大本営発表 」を垂れ流してるのは明らかに東電の電力隠しの片棒担ぎである。ジャーナリズムと云うものは本来東電の電力隠しを暴き立てなければならない存在だが、自らその使命を終えようとしている。代替エネルギーとしての太陽光発電や風力発電は実はとんでもなく環境負荷や環境弊害が高いが(ついでに云うと現行の電気自動車もだが)、フリーエネルギーに頼らずとも既存技術の組み合わせで実は高効率( = 高熱効率・電気転換率 )の発電技術がいくらでも開発できるし、家庭、或いは部落単位発電にすれば送電ロスを筆頭とする現行:80%ものエネルギー・ロスもほとんど霧消して極めて安価な電力供給をほぼ無尽蔵に得ることが出来る。 ところで3月の「 計画停電 」は東電の犯罪行為で、摘発されてしかるべきだ。加えて、東京地検特捜部は小沢問題より東電の秘匿資金をターゲットとすべし! 東京地検特捜部・国税庁特捜部の弾圧しきい値である500億円なんかまるでまるで桁違いのゲンナマをゲットできるよ♪ (^o^)v そのお豆腐単位のタンス預金は次の展開に充当する。 おいッ、特捜部! 今回だけはいつもみたいにネコババすんなよッ!

しかも、以前から指摘されて来たことではあるが、核廃棄物の処理がどれほど困難で、処理の過程でどれほどの健康等の被害をもたらすかも、今回の明治簒奪政府による放射性ガレキの全国自治体へのばらまきと焼却、地下水や水道水への放射性物資の混入によって、現地の人たちには現実の脅威として実感され始めている。但し、自分の家族は311直後にさっさとシンガポールに逃がした枝野の糞っタレがいみじくも繰り返したように直ちに健康に被害はありません(が、すでに被害は死者も含めて相当の規模で出始めています)。

更に、HAARPを始めとする秘密の軍事技術はすでに核ミサイルを無用の長物と化してしまっている以上に、核ミサイルサイトや原発は敵対国からの格好の攻撃対象としてデメリットがメリットを遥かに凌駕してしまっている。核ミサイルはあくまで抑止力であって、万一現実に使用しようものならたとえ戦争に勝利したとしても世界中から凶悪犯罪国家として完全なる烙印を押され、いずれは内部からも滅ぼされる運命に至ることは必定である。オバマの「 核廃絶宣言 」はこうしたアメリカの秘密兵器に裏打ちされているからこそ宣言できた訳で、決して平和主義に基づいて廃絶宣言を行った訳ではない。表面(おもてづら)の平和的なマスゴミ的印象によって、大量殺戮本舗:ダイナマイト財団から「 ノーベル屁射窩賞 」を受賞した次第である。兵器は秘匿されてるからこそ威力を発揮するもの。しかし今や、ではなく、太古の昔より科学技術の勝った勢力がその秘密兵器で圧倒的な勝利を得て来た。現在その先頭を走っているのは、アメリカを筆頭に、日本、イスラエル、ドイツ、ロシア、そしてやや遅れて中国と続く。


以上を整理すると、

 ① 原発はテロ攻撃のターゲットとして核抑止力を凌ぐアキレス腱と既に化している。
 ② 地球寒冷化に対処する為に、石油をどんどん炊いて二酸化炭素を排出すべし!
 ③ 原発なしで電気は充分足りてる!
 ④ フクシマ核物質の拡散が地球規模で
   重大な健康障害(死に至る病)を及ぼし始めている。
 ⑤ 核ミサイルはベールを脱ぎつつある秘密兵器の前では逆にアキレス腱となる。
   逆に日本は最新兵器のトップランナー。

この5つの条件をインプットすれば、日本と云う国家がアウトプットとして国家安全保障上、どのような方針を定めれば良いのかは自明の理となる。

つまり、55基の原発は即時営業禁止!
そして、核廃棄物の安全な処理方法・原子炉や冷却水の中和化・土壌や水道水の中和化の技術開発・体内被曝中和化(これらのすでに一部は出来てはいるんですが。。。。)に兆単位の予算を投入して早急に国土浄化を始めなければならない。
但し云うまでもないことだが、その技術は、微生物( = バイ菌・バクテリア )などが死んだり変異しない環境改変をもたらさない技術に限られる。
この投資によって全く新しい、ニュートン力学を過去のものとして葬り去るサイエンス&テクノロジーの道筋も見えてくることになるだろう。それが日の本の黒潮洗う島国に課せられた愉しい使命でもある。

さあ、後は実行あるのみ!

TPPなんぞはほったらかしておけッ!




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by nueq | 2011-11-17 09:03 | 311 被曝 | Trackback | Comments(0)
311地震のHAARPには日本も関与? フィンランドの科学者が暴露 (1/2)
より続く



さて、上記インタビューを解説してみよう。

(1)スーパーフェニックス(日本)の爆発した施設
フーパーフェニックスはフランスの高速増殖炉。事故の後再処理工場に転用したらしい。
(日本)とあるのはフランスの間違いと思われる。

(2)最初の1年の内はすべてがうまく行っていました。2010年−2011年にそれらが 反応炉に再使用され始めまるまでのことです。
何が上手く行ってたのだろうか? 最初の1年は単に日本に輸送しただけでは?
ここにある「 反応炉 」とは、プルサーマル型の福島第一原発3号機のことと思われる。

(3)通常より残留熱と蒸気が3倍あることを発見しました。
つまり、3号機が2010年の段階ですでに熱暴走を始めていたことになる。
3号機は2010年10月26日に営業運転を開始。

(4)反応炉を開け、空気を大気に吹き出すことを始めました。
つまり、「 ベント 」が行われていた訳だが、問題はMOX燃料からの核生成物質。
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プルサーマル炉では、生体への放射線障害(急性死や潜在的ガン死)のより大きなプルトニウムやアメリシウム241、キュリウム244などのような重いアクチノイド核種が通常の原子炉の5〜27倍も多く生成されている。
  出典 : 核情報
      日本の原子力発電所で重大事故が起きる可能性に
                 MOX燃料の使用が与える影響

      エドウィン・S・ライマン (PhD)
      核管理研究所(NCI)科学部長
      1999年10月

3月14日の3号機の爆発では核燃料棒自体が吹っ飛ばされて周辺、及び大気中に拡散され、15日に東京にも大量に飛来している。

  参考 : 東京東部とほぼ同クラスの高崎(IAEA)のデータ
     「 ベクレルじゃわからん! 原子数はどのくらい?
      のエレベーション上から65%くらいの
      表M)CTBT放射性核種探知観測所のデータ(3月13日〜4月19日)

      東京の中性子線量
     「 東京 虎ノ門で中性子線検出!

(5)これは日本上空に航空ロケットのレベルのイオン化を引き起こしました。
この「 イオン化 」が大地震の原因となって行く様子が語られて行く。

(6)窒素大気が爆発しないようにケムトレイルでそのイオン化を下げる試みをしました。
大気の78%は窒素。窒素は非常に強い反応性を持ち、その為に火薬の主原料ともなっている。大気中においては強い反応性を持つ窒素同士が強固に結び合ってるため通常は無反応だが、イオン化とは、原子の原子核と電子を分離させること。つまり核放射線エネルギーによって安定物質だった窒素分子が、強力なTNT火薬へと変貌することを意味している。それが福島原発上空に(眼には見えない)雲を作っていたと云うことなる。
ケムトレイルって、たまにはポジティブな役割でも使われるんだ?

(7)HAARPを使って2・5日間イオン化雲を押し下げようとしました。
これが、計測されWEB上で話題になっている311直前のHAARPの正体であると云う。

Magnetometer Chain
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VHF Riometer
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Kazumoto Iguchi's blog 「 HAARPに地震波か?」2011年 03月 10日より
http://quasimoto.exblog.jp/14408281

(8)彼らが理解しなかったことは、このイオン化雲はすべてのエネルギーを土壌に接地する鉄くぎのように作用することでした。
HAARP(高周波活性オーロラ調査プログラム:High Frequency Active Auroral Research Program)は別名「 高周波ヒーター 」とも呼ばれている。つまり、電子レンジと同じ原理だ。しかしそれには1000メガワット( 1ギガワット = 100万kw:原発一基分 )の大電力を必要とする。

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1MHz〜15MHzの高周波(HF)を電離層に向けて照射し、電離層レンズで極低周波(ELF:0.001〜数十Hz)を生成させ、それをターゲットに照査する。
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極低周波(ELF)は、電離層には反射するが地球を貫通して届く電波で、地下水脈を電子レンジ状に沸騰〜爆発(水蒸気爆発)させたり、ピエゾ電流(次の項目)を発生させることで地震を発生させることが出来る。

  出典 :「 HAARP Research and Applications 」 ( pdf )
      Joint Program of
      the Air Force Research Laboratory and the Office of Naval Research

つまり、「 彼ら 」は、イオン化雲消去の為のHAARP照射が、地盤に変異をもたらすことを考慮してなかった。と云うことだ。

(9)地下のピエゾ効果を受ける石英結晶が振動 〜 岩床を不安定 〜 プレート境界が動き始め 〜 地震や津波。
この「 ピエゾ効果:ピエゾ電流 」が実は一般的に地震の原因ではないかとも云われています。それを小説の形で発表したのが、藤崎慎吾「 ハイドゥナン 」(2005/07/31 早川書房) 。フィンランドのこの映像を伝えた「 世界の真実の姿を求めて! 」さんは、かねてよりこの圧電効果と地震の関係を探求していました。「 地震兵器HAARPで地震を起こすのは→「逆圧電効果」?」を参照。

(10)それが反応炉4にあたりました。それは停止中でウランは含まれていませんでしたが、こうしてだれもがなぜそれが爆発したのかという不思議に思ったものでした。
4号機やその周辺での爆発(水蒸気の噴出)は、中性子が地下のメタンハイドレードを直撃し、168倍の体積を増やして爆発したものと説明されています。

(11)それらは世界中にあります。
実はここが問題となる。
ローリー氏は「 ここから最も近いのはNATOの指揮下でノルウェーにあります。またアメリカに2つ、ロシアに2、3ありますね。」と、合計で5〜6カ所のHAARPを挙げているが、一般的にはHAARPは22〜3カ所に存在し、現在も増設中であるとされている。日本には沖縄と三沢に設置され、横田だったか厚木だったかにも新たに設置されようとしている。と、聞いているがいずれも米軍基地である。また、宇治にある京都大学の施設もHAARPではないかとの噂がある。 ところが驚くことに、ローレン・モレ女史によると日本は世界に17カ所ものHAARPサイトを持っていると語っている。

  日本は世界的な HAARP プログラムのメジャーなプレーヤー

  彼女はインタビューで、日本は環境の地質構造と天気戦争のために
  スペースと大気に基礎をおくケムトレイルを使うために、
  世界的に現在17か所以上の HAARPサイトを持っている
  グローバルな 内密のHAARPプログラムを持ち、
  そして主要な役割を明らかにします。

  モレ女史:「 地震学者で地質学者の島村英紀(国立極地研究所の元所長)は、
  日本によるHAARP開発の主要な指導者のうちの1人です。
  私たちは彼のことを「パパ HAARP」と呼びます。」

     大摩邇(おおまに)
     「 スペースシャトルの内密の任務は
           HAARPのための宇宙でのケムトレイルでした


     examiner
     「 Leuren Moret: US Space shuttle covert mission
               was chemtrails in space for HAARP

      

     より引用。
      
国立極地研究所は、南極や北極の調査研究機関で、北極圏ではノルウェーのスバールバル諸島スピッツベルゲン島ニーオルスンに観測基地を持っている。
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(各国の観測基地で村が構成されている。)

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名古屋大学太陽地球科学研究所が1980年代後半に非干渉散乱レーダーの設置を検討したところ、ヨーロッパのHAARPプロジェクトと思われるEISCAT(イギリス、フランス、ドイツ、フィンランド、ノルウェー、スウェーデン)側からスピッツベルゲン島での統合の提案があり、1996年にEISCATに加盟。HAARPと電離圏加熱装置の距離による問題点等の資料も、原田武夫「 通貨戦争後の支配者たち 」p.230 〜 234 で紹介されている。
そしてローリー氏によれば、ノルウェーのHAARPは、NATOの管理下にあると云うことである。

EISCATは 米ソで開発された HAARPとも交流があり、米欧露日、それにEISCATに加盟した中国も加えて、HAARPの運用・監視はどうやら世界的な規模で行われている様子が伺われる。

(12)例えば、福島の時には、彼らが大気を清浄化しようとして、2−3日間連続的に雨を降らせました。
これが事実なら局地的なゲリラ豪雨をもたらすことも可能である。

(13)インターネットではアメリカが日本を攻撃したと噂されていました。
それは日本が彼らの通貨システムに参加するのを拒否したためです。
私が言いたい事は、HAARPは上昇したイオン化レベルを引き下げるために使用されたということです。

ここでは2つの大きな問題が投げかけられている。
1)311のHAARPは、巷間で云われているアメリカの日本への攻撃ではなく、福島原発の熱暴走にブレーキをかける為。
2)日本が「 彼らの通貨システム 」とはつまり、新しい通貨システムと云うことになるが、それを拒否した為にHAARPで地震を起こした。地震目的でHAARPが使われたかどうかはともかく、新通貨システムとは一体何か? ユーロのような域内統一通貨が提案されるとすると、それはTPPが連想されてくる。NAFTA:新通貨「 アメロ 」陣営のカナダ・メキシコも今回、TPPへの参加を表明したが、来年「 アメロ 」がスタートするとも噂されていて、その拡大バージョンとしてのTPP通貨でも構想されているのだろうか? すると、HAARP攻撃で原子炉と云う原子爆弾を全土に抱える日本には有無を云わさずTPPに加入させ、行く行くは新通貨体制へと移行しようというのだろうか?


さて、気になるのはローリー氏が語る「 彼ら 」とは、誰のことを指すのか?
と云う点です。
「 彼ら 」を列挙してみると以下のようになります。

1.(α)彼らは (3)通常より残留熱と蒸気が3倍あることを発見しました。

2.(α’)彼らは (6)窒素大気が爆発しないようにケムトレイルで
  そのイオン化を下げる試みをしました。
  しかしそれは役に立ちませんでした。

3.それから(α”) 彼らは、 (γ)ロシアと中国の情報筋によれば、
   (7)HAARPを使って2・5日間イオン化雲を押し下げようとしました。 
   (8) (α”) 彼らが理解しなかったことは、このイオン化雲はすべての
  エネルギーを土壌に接地する鉄くぎのように作用することでした。

4.(α’”)彼らは状況を全く理解しませんでした。
  例えば、イオン化放射により大気を鉄くぎに変えることは
  空気を致死的なものに変えます。それはあなたの肺を焼きます。

整理すると
 1 : 原子炉の異常を発見した「 彼ら 」
 2 : ケムトレイルを散布した「 彼ら 」
 3 : HAARPを照射した「 彼ら 」
 4 : HAARP照射の副作用を理解してなかった「 彼ら 」

そしてここに登場する国は、
  (β)NATOとIEA : イオン化レベルのモニター。日本上空のレベルの上昇を警告。
  )ロシアと中国 : HAARP活動の観察・報告。
  (δ)アメリカ : ネットではHAARPで日本を攻撃と噂。
    日本 : 地震の被害、フクシマメルトダウン

通常の認識で、ケムトレイルやHAARPを使用するのはアメリカである。
すると、2・3・4の「 彼ら = アメリカ 」となる。
1は、日本かアメリカである。

もし、この構図が正しければ、日本とアメリカは連携プレーとしてケムトレイルとHAARP照射を行ったことになる。
  日本とは、東京電力+日本政府
  アメリカとは、海軍+空軍+アメリカ政府
だろうか?
アメリカがフクシマを守る。と云う構図は「 フクシマは核兵器製造工場?」 が真実であれば考えられないことではない。

そして (β)NATOとIEAは、最初から福島原発の異常をモニターしている。
ロシアと中国もHAARPの使用をモニターしている。
と、云うことは3月9日から世界中が福島原発の成り行きを固唾を飲んで注視していた訳である。そこへマグニチュード9の大地震が発生し、フクシマを飲み込んだ。

それにしても、アメリカが3・4のようにHAARPによる大気の鉄くぎ化現象を理解していなかったとは到底思えない。

すると、原発の熱暴走を起こしている主体である日本自身がケムトレイルもHAARPも行ったという結論に導くことも可能となる。つまり、日本が所有しているHAARPを使ってだ。

そして、もうひとつ、大きな疑問がある。
それは、フクシマにHAARPを照射して、それが数百kmも離れた岩手沖の海溝に果たしてピエゾ圧電を生じさせるのか? と云うことである。

そうすると、ガコナの10〜11日のHAARP活動は、日本のHAARPをカモフラージュ(どさくさまぎれ)に使いながら、やはり日本攻撃を目的に日本海溝をターゲットに照射されたもの。と云うことになるのだろうか?

以上は、ローリー氏の証言が全て正しいとした場合に導き出される疑問である。

或いは逆に、ローリー氏の証言が何らかの目的を持った誤誘導にあるとしたら、その意図は日本のプルサーマルと云う無謀な核運用が、大地震を引き起こし、地球中を核汚染させてしまった張本人であると、その責任を帰することが出来るようになる。


これに対してローリー氏の証言を紹介した「 世界の真実の姿を求めて!」氏は13日、
東日本大震災=人工地震発生の手口を解明(14時48分の地震→核兵器)」 と題して311地震は3つの独立した地震がHAARPや核爆弾によって引き起こされた。と云う推理を展開しています。


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by nueq | 2011-11-16 04:34 | 311 被曝 | Trackback | Comments(2)
  311地震のHAARPには日本も関与? フィンランドの科学者が暴露


フィンランドの科学者が暴露 → 地震兵器HAARPの仕組みは地下にある花崗岩体を振動させ地震を起こす 」 と題した記事が11月8日、「 世界の真実の姿を求めて! 」に紹介された。

フィンランド核施設:オルキルオート(Olkiluoto)で30年間技術者として働いたアルト・ローリー氏が、311の地震発生原因についてHAARPが以下に使われたかを詳細に語っています。



この映像の英語字幕を翻訳掲載したのが、「 Kazumoto Iguchi's blog 」の「 フィンランドの科学者が「HAARP、ケムトレイル、人工地震、放射能」を語る!」。

以下、井口さんの翻訳を転載します。
イ)はインタビュアー、ロ)はローリー氏です。

*******************************************************************************************************************

これは福島で何が起こったのかについての1つの可能性の理論です。

私はこの理論が正しいか否かについてのどんな主張も行いません。
あなた自身の批判的評価を下してください。

アルト・ローリはオルキルオート(Olkiluoto)のフィンランド核施設の元従業員でした。

彼はその施設で技術者として始まり30年間仕事をしました。

彼の経歴の中、彼はその施設のリーダー的委員会の最高A-ランクに達しました。彼によれば、彼はその施設でいっしょに働いた何十人もの仲間をさまざまな形の癌により失いました。

このことと、核エネルギーの維持不可能性についての事実が彼をして反核活動家に導くことになりました。

彼は、フィンランドの核エネルギーの危険性についていくつかの極秘情報を暴露しつつ、核エネルギーに反対して話し始めました。

言うまでもなく、彼は仕事を失いました。

このインタビューは2011年8月14日にフィンランドのオルキルオートにて撮影されました。

福島の原子炉について

イ)あなたは福島の事故を起こした事についての1つの理論を持っているそうですが、お話いただけないでしょうか?

ロ)もちろんです。
2008年にウラン生成はエネルギー有効性に関して否定的であるということになりました。2007年にプーチンはロシアは利便性がないということでウランの生成を止めると公表しました。2008年の終わり頃ロシアはウランの供給を止めました。
こうして世界の70%の供給は失われました。
欧州はこれに対しての準備が為されていませんでしたので、生成におけるこのギャップを埋める必要性がありました。
アレバはセラフィールド(英国)と (1)スーパーフェニックス(日本)の爆発した施設から余剰ウランを得たと公表しました。
しかしながら、そのウランにはウラン235と致死的なプルトニウム6%が含有されていました。 アン・ロウバージョン(Anne Lauvergeon)はこのウランは素晴らしいものでIEAによって推奨されたと述べました。
それからこのプルトニウムの大量なコンテナが日本に輸送されました。
(2)最初の1年の内はすべてがうまく行っていました。2010年−2011年にそれらが反応炉に再使用され始めまるまでのことです。
反応炉が開かれた時、 (α)彼らは (3)通常より残留熱と蒸気が3倍あることを発見しました。
それは運転者や通常消滅すると仮定されている”ベトベル空間(vetvel space)”とかみ合いませんでした。(訳注:たぶんコントロールするための「レベル空間」のことだろう。)
それで、彼らは (4)反応炉を開け、空気を大気に吹き出すことを始めました。
これは引き続き行われ、彼らはもっと多くの反応炉を開けて空気を逃がすことを始めました。 (5)これは日本上空に航空ロケットのレベルのイオン化を引き起こしました。
それから (β)NATOとIEAはイオン化レベルをモニターしましたが、日本上空のレベルの上昇についての警告を受けました。
最初に (α’)彼らは (6) 窒素大気が爆発しないようにケムトレイルでそのイオン化を下げる試みをしました。
しかしそれは役に立ちませんでした。
それから (α”)彼らは、 (γ)ロシアと中国の情報筋によれば、 (7)HAARPを使って2・5日間イオン化雲を押し下げようとしました。 1000メガワットの装置を使って、彼らは膨大なエネルギーを大気にそそぎました。
(8)(α”) 彼らが理解しなかったことは、このイオン化雲はすべてのエネルギーを土壌に接地する鉄くぎのように作用することでした。
それからこのエネルギーは岩盤に到達し、 (9) 地下のピエゾ効果を受ける石英結晶が振動し始めました。
これらの振動は岩床を不安定しました。
それで日本の下のこのプレート境界が動き始めました。
これがプレート境界がそのエネルギーを生み、地震や津波を引き起こしました。
津波が福島にやって来た時、それは電気を遮断しました。これが残留熱が反応炉から海へくみ出されるのを妨げました。
それらはそれをエーテルにまっすぐに押さなくてはなりませんでした。
熱流が上昇した時、それは「呼吸」を始めました。
それは水素爆発を引き起こした酸素を得ました。
最初に反応炉1が爆発しました。
2、3日後に反応炉3が爆発しました。
この点で岩盤がプレートテクトニクス的に活性化し、爆発からのエネルギーが岩床に及びました。
日本の下には約2kmの深さでメタンガスの散乱層があります。それは氷の形のメタンです。
それは微妙な圧力バランスに基づいています。温度で約2度Cでなくてはなりません。
衝撃がそこを叩くと、 反応炉の地下では中性子の漏れが深い穴を掘るか、または、岩盤に管状の穴を開けます。
反応炉4の地下のメタンハイドレードは168倍の体積を増やします。これがニールス−アクセルメーナー(Nils-Axel Moerner)の理論です。
そしてそれは一瞬で爆発し、その管の中を高速で通って出て来ます。
(10)それが反応炉4にあたりました。それは停止中でウランは含まれていませんでしたが、こうしてだれもがなぜそれが爆発したのかという不思議に思ったものでした。
写真は決してどこにも示されませんでしたし、公衆もこれについて知らされませんでした。
しかし私はその膨大な衝撃のために14mの厚さのコンクリートの壁が爆発した写真を見ました。
メタン散乱帯は宇宙的なスピードでやって来て、反応炉を通って1kmの高さの青い炎を生じました。
それは反応炉の地下の直径にして半キロほどの帯を作っています。
反応炉3が爆発した15分後に反応炉2が爆発のダメージを受けました。
反応炉の全部の連鎖がこのようにして爆発しました。
地球のあらゆるところに、600mで始まる、約1kmの厚さのメタン層があります。
これに気づいたドイツは燃えたぎる反応炉を停止する恐怖の警告を発し、即座に9つの反応炉を停止した。
彼らはこれらの反応炉が反応炉の爆発を引き起すメタンハイドレードのためにどんな状況でも使用されないことに気がついたのです。
アメリカでは彼らは10の反応炉を失いました。またフランスでは彼らはいま煙を放出する2つの反応炉を持っています。
これは世界中のどこでも起こっています。

HAARPについて

イ)HAARPについてお話し頂けるでしょうか?

ロ)HAARPは基本的に3メガヘルツ程度かそれ以下のマイクロ波を送る電子レンジオーブンです。
基本原理は非常に単純です。
ドアが開いた電子レンジオーブンのようなものです。
3キロ×3キロのサイズのアンテナのシステムです。

イ)OK、それはどこからコントロールされていますか?

ロ)ここから最も近いのはNATOの指揮下でノルウェーにあります。またアメリカに2つ、ロシアに2、3ありますね。
(11)それらは世界中にあります。
HAARPの目的は、例えば、もし我々が原子炉から生じるイオン放射雲を持つ場合、HAARPで彼らが上層大気を暖め、イオン化雲を消滅させることができます。
彼らはまたもし彼らが市街地を襲うのであれば、イオン化雲の方向をコントロールできます。
彼らはまた人工的に雨を降らせる事ができます。
(12)例えば、福島の時には、彼らが大気を清浄化しようとして、2−3日間連続的に雨を降らせました。
彼らはまたHAARPでジェット気流をコントロールできます。
HAARPの主な目的は、彼らがケムトレイルとすることを操作することです。

イ)しかし、実際として、どんな装置を我々は言っているのでしょうか?

ロ)それは1つのラジオ電波送信機です。

イ)そしてそれは人工衛星のように、何か上空にもありますか?

ロ)いいえ、それは地上にあります。
例えば、アラスカでは、広大なガス地帯があります。それは1000メガワットのHAARPを動かすためのエネルギーを生成します。
だからそれはたくさんのエネルギーを必要します。それらは怪物のような送信機です。
彼らは最初にロシアにこれらを作りました。エストニアの海岸です。
テレビでそれについて1つのドキュメンタリーがありました。それは純粋に戦争兵器です。

イ)だれがこの装置を開発しましたか?

ロ)最初にニコラ・テスラが発展させたと言われています。
アメリカでは例えば、それらがハリケーンの向きを変える事ができると言われています。
これまでアメリカを”攻撃した”ハリケーンはロシアや中国によって操作された、だから、HAARPシステムでアメリカが反撃を試みたと噂されて来ました。
いま彼らはまたフィンランドのキルピスジャーヴィ(Kilpisjaervi)に1つ作ろうと言っています。

イ)なるほど、言い換えると、HAARPは1つの機械というわけではなくて、異なる国々がそれら自体のユニットを持っているということですね?

ロ)そうです。それは兵器です。
ある時点で原子爆弾にとって変わったことを意味します。
それは戦争状態無しですら使用可能な兵器です。
例えば、アメリカ人はいま他の近隣諸国から雨を盗みます。

イ)HAARPで地震を起せますか?

ロ)もちろんです。
これが福島で起こったことです。地震が創成されました。
(γ)中国人とロシア人はHAARP活動の前の2日間測定していました。
(13)インターネットでは (δ)アメリカが日本を攻撃したと噂されていました。
それは日本が彼らの通貨システムに参加するのを拒否したためです。
私が言いたい事は、しかしながら、HAARPは上昇したイオン化レベルを引き下げるために使用されたということです。
だから解釈上の違いが1つあります。
(α’”)彼らは状況を全く理解しませんでした。
例えば、イオン化放射により大気を鉄くぎに変えることは空気を致死的なものに変えます。
それはあなたの肺を焼きます。
オルキルオートでは漏洩した煙突の上を飛ぶ、たくさんの鳥が煙を吸って落ちて死んでいるのを私は観てきました。
それから警備隊がやって来て、鳥を拾い上げてこういいました:「それらに触らないで、それらは放射性です!」
これがどれだけ確かな事か物語っています。

イ)ありがとうございました。

*******************************************************************************************************************


さて、上記インタビューを解説してみよう。


                      ( 続く )


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by nueq | 2011-11-16 04:33 | 311 被曝 | Trackback | Comments(0)
           TPPの要:ISD条項を知らなかった 野田の無知!



11日、野田GHQ首相は、TPPへの参加表明を行ってハワイへ飛んだが、同日の参議院「 TPP集中審議 」にて、自民党:佐藤ゆかり議員が鋭い突っ込みを連発。 挙げ句に野田GHQ首相は「 ISD条項 」に関して、「 わたしは寡聞にして詳しく知らなかったものですから 」とその無知ぶりを自ら露呈。 

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                    衆議院第一会館 野田佳彦事務所
                          03-3508-7141

  ISD条項 : Investor State Dispute Settlement、ISDS
          投資家対国家の紛争解決条項
          当該条項により保護される投資家に対し、
          国際法上の自らの権利として外国政府を相手方とする
          紛争解決の手続を開始する権利を与えるために、
          国際取引に関する条約に置かれる条項
         ( つまり、国家主権ではなく、投資家主権・企業主権への
         移行を意味する。)


これが一般ピープルならいざ知らず、一国の首長たるもの、しかも数時間後には「 国家主権を放棄するTPP 」への参加に関しての意思表明を行おうとする総理大臣にあるまじき「 総理大臣 不適格 」の発言であることは明々白々!

野党諸党はこの発言一事をもって、総理大臣不適格者として、国会に野田不信任案を提出するに足る問題である。 ハワイから戻って来たら早々に一発をかますことを期待したい。

 ※ 麻生首相が漢字の読みを間違えた。などと云う些細な問題ではない。
   あの些細な問題であれだけ大騒ぎしたマスコミである。
   この大問題は、徹底的に取り上げられなくてはならない。
   でもまぁ、アメリカに都合の悪い首相の揚げ足取りしかしない。
   というのが、電博の軛にねじ伏せされているマスゴミのビヘイビアでもあるのだが。。。。

問題の委員会の動画

全部で35分程度あるが、
ISD条項無知ブリをさらけ出した箇所は、日本の水資源が収奪されようとしている問題箇所と含めて、12’00” 辺りから、24’12” 辺りまでで、「 わたしは寡聞にして詳しく知らなかった 」は、19’45” 〜 20’01” にあります。

この中で、NAFTA(北米自由貿易協定)の事例として、米サンベルト社がカナダ:ブリティッシュコロンビア州が同社との協定を中止した件で、同社が105億ドル(約1兆円)の損害賠償を提訴したことも語られています。

この他、佐藤議員は、04’26” 〜 05’35” に於いて、アメリカ国内に於いて日本とのTPP交渉がスタートする為にはアメリカ議会の承認が必要で、それには90日を要する。手続き等を考慮すると、日本が交渉に入れるのは半年後。しかし、半年後には既にTPPの概要は決定済みとなっており、日本はその条文を丸呑みするか否かの選択を迫られるだけのこと。つまり、条文に関しての条件闘争は不可能である点を鋭く指摘しています。( 稀代の売国奴 : 小泉チルドレンのマドンナと云うことでしたが、意外や意外、佐藤ゆかり議員、面目躍如の国会質問です。)

この点に関して、板垣英憲氏は、13日、ブログで「 野田佳彦首相は、自由主義体制を破壊する諸制度を禁止する項目を立てて米国に要求、主導権を握れ 」と題して、

 こうなったら、思い切って、日本がTPPを仕切るくらいの積極的、
 アグレッシブに関わっていくくらいに、腹を括った方がよい。

 ① ヘッジファンドの設立禁止、金融商品(国債を含む)の「空売り」禁止。
 ② 危険な金融商品の開発禁止。
 ③ 各国への「通貨攻撃」の禁止。
 ④ 医薬品の特許の短期公開。
 ⑤ 種子の特許独占の禁止。
 ⑥ 化学兵器(枯葉剤、劣化ウラン弾、PCBなどを含む)の製造禁止。
 ⑦ 日本型の皆年金、皆保険の各国導入。
 考えれば、いくらでも出てくるだろう。怯んではならない。
 自由主義を破壊するような米国の弱点は、いまや数限りないのである。

としているが、その前提がすでにあり得ない。ということなのである。
一見、もっともな論理展開をする板垣英憲氏のスタンスがその前文とも絡んで透かし見えてくるような気がする。( つまり、アメリカが日本を育んだのはここで主張されている一方的な善意に基づくものではないということでもあることを指摘しておきたい。)

しかし、ここで提案されていることは非常に重要なポイントで、最終的にはTPPのちゃぶ台をひっくり返すようなことを、そろそろ日本はおっぱじめても良いのではないだろうか?

或いは、次の衆議院選挙に於いて、民主党でもなく、自民党でもなく、真に日本国民の利益を、地球市民の利益を代弁する全く新しい政党が一気に過半数を取って、TPPの主導権のみならず、国際的な諸問題のイニシアティブを握る。と云う構図も浮上してくるのである。
世界は、もういい加減 「 覇権文明 」 による捏造と搾取と弾圧にウンザリしている。
「 和をもって尊しとなす 」
この言葉は、藤原不比等の創作による聖徳太子なる、まるで鉄腕アトムの如きスーパースターの十七条憲法の要諦ではあるが、この日本の縄文以来の伝統的な精神をもって地球に新しい価値観:文明をもたらすのは、太平洋と云う地球の正面玄関のエネルギーを一身に浴びる日本列島に住まいする者たちの責務でもある。とも云えるだろう。



                          おまけ

                米韓FTAに盛られた「毒素条項」


米韓FTAに盛られた「毒素条項」
From: Hidekazu Aoki



今日のNBonlineで、米韓FTAに盛られた「毒素条項」が取り上げられいました。

参考までに、引用紹介しておきます。

::::::引用ここから

(1)サービス市場開放のNegative list:
   サービス市場を全面的に開放する。例外的に禁止する品目だけを明記する。

(2)Ratchet条項:
   一度規制を緩和するとどんなことがあっても元に戻せない、狂牛病が発生
   しても牛肉の輸入を中断できない。

(3)Future most-favored-nation treatment:
未来最恵国待遇:今後、韓国が他の国とFTAを締結した場合、その条件が
米国に対する条件よりも有利な場合は、米にも同じ条件を適用する。

(4)Snap-back:
自動車分野で韓国が協定に違反した場合、または米国製自動車の販売・流
通に深刻な影響を及ぼすと米企業が判断した場合、米の自動車輸入関税2.5%
撤廃を無効にする。

(5)ISD:Investor-State Dispute Settlement。
韓国に投資した企業が、韓国の政策によって損害を被った場合、世界銀行
傘下の国際投資紛争仲裁センターに提訴できる。韓国で裁判は行わない。
韓国にだけ適用。

(6)Non-Violation Complaint:
米国企業が期待した利益を得られなかった場合、韓国がFTAに違反していな
くても、米国政府が米国企業の代わりに、国際機関に対して韓国を提訴で
きる。例えば米の民間医療保険会社が「韓国の公共制度である国民医療保険
のせいで営業がうまくいかない」として、米国政府に対し韓国を提訴するよ
う求める可能性がある。韓米FTAに反対する人たちはこれが乱用されるので
はないかと恐れている。

(7)韓国政府が規制の必要性を立証できない場合は、市場開放のための追加措置
を取る必要が生じる。

(8)米企業・米国人に対しては、韓国の法律より韓米FTAを優先適用
  例えば牛肉の場合、韓国では食用にできない部位を、米国法は加工用食肉と
して認めている。FTAが優先されると、そういった部位も輸入しなければな
らなくなる。また韓国法は、公共企業や放送局といった基幹となる企業にお
いて、外国人の持分を制限している。FTAが優先されると、韓国の全企業が
外国人持分制限を撤廃する必要がある。外国人または外国企業の持分制限率
は事業分野ごとに異なる。

(9)知的財産権を米が直接規制
  例えば米国企業が、韓国のWEBサイトを閉鎖することができるようになる。
韓国では現在、非営利目的で映画のレビューを書くためであれば、映画シー
ンのキャプチャー画像を1~2枚載せても、誰も文句を言わない。しかし、米
国から見るとこれは著作権違反。このため、その掲示物い対して訴訟が始ま
れば、サイト閉鎖に追い込まれることが十分ありえる。非営利目的のBlogや
SNSであっても、転載などで訴訟が多発する可能性あり。

(10)公企業の民営化

::::::引用ここまで

以下、独り言です。

何か、「日米修好通商条約」の亡霊に出くわしたかのよう…

もしかすると20~30年後には、「関税自主権」の回復、「最恵国条項」の撤廃、
「治外法権」の返上を求める、韓国版小村外交が必要となるのかも(^_-)



                ブログ内 TPP 関連記事

ゾンビ化したTPPが日本を壊滅させる
2011-11-04

稀代の売国奴:小泉純一郎 ( 日米投資イニシアティブ2003 )
2011-10-12

サルでもわかるTPP
2011-10-12

祝! アメリカ、日本再占領
2011-10-12



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by nueq | 2011-11-14 20:34 | 経済・金融 | Trackback | Comments(0)

オリンパスを救え!

                        オリンパスを救え!


オリンパスの損失隠し〜イギリス人社長の更迭から大問題となり、経営陣総辞職、株価は1/3へと急落して、買収の情報もあれこれ流れ始めたオリンパスですが、みなさん、ムード「 空気 」にご用心!

オリンパスの売り上げ構成は、

  医療     40%
  情報通信  21%
  映像     20%

となっていて、実態は誰もが知るカメラのオリンパスではなく、顕微鏡&胃カメラ・内視鏡が主力の会社である。
問題はこの内視鏡。世界シェアのなんと75%がオリンパス!
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オリンパスHP 内視鏡クローズアップ

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食道癌のブログ より拝借

そう、バッサリと切腹するのではなく、小さな穴を開けるだけで手術が出来てしまうアレ。である。キトラ古墳の四神図を覗き見したのもこのファイバースコープ。


癌を克服する西洋(実はアメリカ式)医学の3大手法として

  1) 手術
  2) 抗がん剤
  3) 放射線治療

とあり、抗がん剤の「 ウソ 」がバレ始めて来て登場したのが化け学合成ビタミンCの大量投与であり、放射線治療(γ線、X線)の「 ウソ 」がバレて来て登場したのが、陽子線治療・重粒子線治療であるが、これら新規のビタミンC大量投与・陽子線治療・重粒子線治療の大ウソ = 癌の促進とそのメカニズムについては項を更めて書くとして、手術、とりわけ内視鏡による局部重点摘出はガン(癌直人のことではありません。悪しからず)に限らず、非常に有効な手段として将来的にも益々重要なノウハウとなってきます。


今回のオリンパス騒動は、おそらくは90年代の投資の失敗に端を発するものと思われ、その失敗隠しをする為にも使われたのがイギリスの医療機器メーカーであるジャイラス・グループの買収で2117億円の買収額に対して、仲介した投資助言会社:AXAMインベストメント(フロリダ)などに対し約700億円の手数料を支払っていた件を、イギリス人のオリンパス前社長:ウッドフォード氏が追求し、その追求が原因でウッドフォード氏は首になった。とされている。

AXAMインベストメント社に支払われた額は、ジャイラス社買収額の32%。
M&Aの通常のコンサル料金は通常1〜5%が相場とされてる中で、32%は異常だ。

そしてAXAMインベストメント(フロリダ)の佐川肇社長が行方不明となっている。
ウォールストリートジャーナルの記事によると、それまで純損を計上していた同社が、いきなり利益を計上し始めるのがオリンパスとの契約を行ってから。3年間に亘ってオリンパスからの売り上げが同社の大幅な収入のかさ上げに寄与するが、不思議なことにオリンパスがジャイラスを買収した2008年2月1日から5週間後に米証券規制当局への登録を取り消し、さらに同年12月には正式に解散。関連会社のアクザム・インベストメンツも2010年に英ケイマン諸島での登録を抹消された。

そう、ケイマン諸島が舞台なのである。

ここで、ひとつの疑問と、2つのうがった見方が頭をもたげてくるのを禁じ得ない。

疑問)
700億(?)の債券投機の失敗で損失隠しをする為に、なぜ同額をAXAMに支払ったのか? ここから導き出されるのは、損失額は700億ではなく遥かに巨大である。 若しくはAXAMには実際には700億支払われていない。或いはケイマンをトンネルにしてオリンパスにほぼ全額が還流されている。

1)
「 連中 」の仕込みは、はるか以前に10〜30年計画で行われる。
医療・軍事の分野に於いてヨダレが垂れてしまう美味しい会社を如何にして嵌め落とすか? 佐川肇氏をオリンパスにつないだ人物、或いはその背後が問題となってくる。

2)
イギリス人前社長ウッドフォード氏は、1981年にイギリスの医療機器メーカー「 キーメッド(KeyMed Ltd.)」に営業職として入社。86年にオリンパスの完全子会社となり、91年にキーメッドのCEO、2005年にはオリンパスメディカルシステムズ・ヨーロッパの社長、今年5月にオリンパスのCEOとなった人物である。武田信弘さんがブログで指摘されているのはオリンパスの子会社のトップとして20年以上も経営に関わっていたのであれば、当然、ジャイラス買収にまつわる問題に気が付いていないのはおかしい。と云う点である。しかも、同じイギリスの同じ医療機器メーカーの同じオリンパス絡みの問題である。勿論、本社のCEOになって初めてこの問題を持ち出すことが出来た。と云う純粋な解釈も可能ではあるが、どこかであらかじめプログラムされた。と想像を巡らせることも不可能ではない。

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マイケル・ウッドフォード:オリンパス前社長: ウィキペディア

FNN ウッドフォード前社長インタビュー 動画

ANN ウッドフォード前社長インタビュー


この1)2)から、オリンパスは長期に亘ってターゲットとされて来た。と勘ぐることも可能となる。

更に問題は、これがTPPの問題を連想させることにある。
アメリカ(等の)企業による日本の優良企業の乗っ取りである。
稀代の売国奴:小泉純一郎( 日米投資イニシアティブ2003 )」にも書いたが、当時、増田俊男さん増田俊男の世界 )が声を大にしてこの問題を論じ、付き合いのあった小沢一郎や亀井静香を始めとする国会議員が今まさに法案論議している「 三角合弁 」等の真の意味を理解するところとなり、小泉法案は骨抜き状態で可決され「 日米投資イニシアティブ2003 」でブッシュと 稀代の売国奴: 小泉の間で謳い上げられた内容は寸前のところで半分くらいは葬り去られたのであるが、今また野田GHQ首相のゴリ押しTPPによって悪夢が再来しようとしている。

オリンパスの身売りが日増しに現実味を帯び始めているが、実際にどこが飲み込むことになるのか見物である。

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by nueq | 2011-11-10 21:43 | 経済・金融 | Trackback | Comments(2)

金正恩の奥様はAKB

              北朝鮮:金正恩の妻の写真が流出!

横田めぐみさんの息子との評判が高い金王朝第3代:金正恩の妻の写真が流出!
AKBではありません。金正恩の奥様です。

                           【精彩】
                    朝鲜金正恩妻子照片曝光!

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韩国网络媒体报道,朝鲜的劳动party中央军委副委员长金正恩去年已经结婚的消息。妻子比金正恩只小两岁,目前为金日成综合大学的在读博士生。

韓国のオンラインメディアは、朝鮮の労働党中央軍事委員会の副委員長の金正恩は去年すでに結婚したと報道しています。
妻は金正恩と比べ2歳若く、現在金日成総合大学の博士課程に在籍している。

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有消息人士介绍金正恩妻子说:“这位女性出身清津,年龄比金正恩(估计29岁)小两岁,毕业于金日成大学,目前攻读这所大学的博士课程。她的父亲是清津市大学的教授、母亲是清津市水南区第一人民医院妇产科科长。”

消息筋は語る。この女性は清津出身で、金日成総合大学を卒業し、金正恩(推定29歳)より2歳歳下ですが、現在は博士課程のプログラムを受けています。
父親は清津大学の教授で母親は清津南水の第一人民病院の産婦人科の課長です。

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                      2012年1月18日 追記

    金正恩氏の年上妻 金氏が一目惚れした後2年の交際経て結婚

                         出典 : iZa!
                                      配信元:NEWSポストセブン
                                      2012/01/16 12:56更新


 韓国在住の複数の脱北者によると、北朝鮮の金正日総書記の三男で後継者の金正恩氏が、2010年に結婚していたことが分かった。

  相手は2歳年上の“姉さん女房”で、母親の高英姫さん似の美人だという。正恩氏が正式に後継者に指名された2010年9月の朝鮮労働党代表者会前には結婚しており、金総書記が自身の健康問題などを考えて、後継体制固めのために正恩氏の結婚を急がせたのだという。

  脱北者らの話を総合すると、この女性は北朝鮮の名門、金日成総合大学を卒業したのち、同大における党の政治指導員的な立場で大学院に在籍していた。北朝鮮東北部の主要都市である清津市出身で現在30歳。父親は大学教授、母親は病院の看護師長で、ともに優良党員だという。

  北朝鮮では2008年ごろ、正恩氏が金総書記の後継者として内定してから正恩氏の夫人選びも始まっていたが、「2009年夏に金総書記が病気で倒れたため、金総書記側近によって、夫人選びが本格化した」と脱北者は明かす。

  金総書記の妹の金敬姫・党軽工業部長の夫で、正恩氏の実質的な後見人である張成沢・党行政部長が夫人選びに関与し、党への忠誠度や学業成績、容姿、両親や親戚の党への貢献度などを総合的に考慮し、この女性を正恩氏の夫人候補として金総書記に推薦した。

  正恩氏がこの女性を一目で気に入ったため、ほぼ2年間の交際を経て昨年春に結婚。「金総書記もこの女性をみて『(3番目の妻の)英姫に似ている』と漏らしたほどで、母親似だったことが正恩氏のハートをつかんだのではないか」とある脱北者は述べている。

  この女性は結婚を機に家庭に入り、次期最高指導者夫人としての教育を受けており、正恩氏にアドバイスを行なうこともあるという。正恩氏の後継者決定後の一昨年10月には党創建65周年記念式典が開かれ、「祝砲夜会」と題して盛大な花火大会が行なわれたが、「平壌市民の間では、正恩氏の夫人が『市民を楽しませましょう』と正恩氏に提案して実現したと信じられている」と明かすのは、北朝鮮情勢に詳しい韓国政府筋だ。

  同筋によると、父親の正日氏も青年時代にはラングーン事件(1983年にビルマ(今のミャンマー)で起きた爆破テロ)などや日本人や韓国人などの拉致事件を指揮したといわれ、暴れん坊のイメージが強いが、夫人たちが側面から支えて、指導者としてやってこられた面もあるとされている。「正恩氏も誕生日の1月8日前後から軍事路線を強調しており、若いころの父親と同じ路線を歩んでいるようにみえるだけに、正恩氏の妻の存在は金王朝が今後も存亡するかどうかの極めて重要な要素になりそうだ」と同筋は語っている。

                                       ※週刊ポスト2012年1月27日号
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by nueq | 2011-11-08 17:54 | 新河豚計画 | Trackback | Comments(0)
              ゾンビ化したTPPが日本を壊滅させる

                    サルでもわかるTPP 続編

11月12日から始まるハワイAPEC首脳会議に於いて、野田GHQ首相はTPPの話し合いを始めると意気込んでるが、本来TPPに反対だったオバマ大統領を推進に転向させた推進主体は既にその権力も推進力も失い、現在はただGHQの現地人副司令官=野田佳彦が宙に浮いた指令を忠実に遂行しているに過ぎない状況となっている。

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これは何事につけ、一度決めたら、たとえ環境の変化があってもなかなか変更できない日本人の劣性性格が遺憾なく発揮されている好例ともなるだろう。

それまでTPPに反対だったオバマを2009年に転向させたのは、デビッド・ロックフェラー系のモンサント、カーギル、デュポン。その後ろ盾だったロックフェラーが失墜(この件、項を更めて書きます)し、表のオバマ大統領の失墜と合わせ、アメリカ側にはTPPを推進するものがいなくなったにもかかわらず、日本は惰性だけで推進されているのが現状。
まるで鳩山が就任早々、温暖化CO2犯人説の嘘がバレバレになってるにもかかわらず、2020年に25%炭素を削減などとぶち上げたのとまるで同じようなガラパゴス状態。

日本でTPPを強力に推進するGHQ現地人指導部は、野田佳彦GHQ傀儡首相、 勝栄二郎GHQ現地司令官(大蔵事務次官)、 米倉弘昌モンサント経団連会長、 安達健祐 通産事務次官の面々である。( 当ブログでは、稀代の売国奴:小泉純一郎以降の法律は全て無効とし、よって省庁名は基本的に従来名とする。)
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祝! アメリカ、日本再占領!」「 稀代の売国奴:小泉純一郎 ( 日米投資イニシアティブ2003 )」でも書いたように、日本を完全にアメリカの植民地化しようとする魂胆の基にTPPは企図されたもの。
上記の面々は日本人を売り飛ばして奴隷化しようとする売国奴のみなさんである。
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                    ( 祝 アメリカ、日本再占領!

WEBで情報収拾されているみなさんは、TV新聞しか見ない人たちとは違って既にTPPの何たるかは既に良くご承知のものと思いますが、念のため、最も肝心な点だけをここに羅列しておきます。

1) 前原はGDP1.5%の第1次産業の為に98.5%の産業が不利益を被っても良いのか!? 
   と発言したが、日本からアメリカへの自動車輸出関税は既に2.5%。
   しかも自動車・電気製品はどんどん現地生産化されている。
   国のTOPがそんなことも知らんのか!?
   TV等で云う、「 関税 」は日本の場合、ほとんど「 死語 」に近い。
   そんな「 ゾンビ 」を持ち出して大手メディアの連中はアホとちゃうか!?
   万一アホじゃなければ、大嘘つき野郎だな。
   どっちにしても大手メディアは全く信用ならん!

2) 内閣府試算のTPP参加により、GDP2.7兆円増加は、「 10年間の累積 」。
   日本のGDPは、現在540兆円。 2.7兆円って、たったの0.5%。
   10年で計算するなら単純に5400兆円で、たったの0.05%!
   TPP参加による経済効果なんて、よくもよくも恥ずかしくもなく云えたものだ!
   内閣府の連中ってアホとちゃうか?
   万一そうじゃなければ、釣り銭詐欺師・振り込め詐欺師だ!
   ATMのところに「 内閣府にご注意!」と張り紙した方が良いのとちゃう?

3)TPP交渉9カ国のGDP比は下図の通り。
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                           日刊SPA 

   アメリカと日本で91.3%!
   つまり、実質上、日米2カ国交渉に近く、ターゲットはあくまで日本にある。
   ほんと、ワッカリ易いよなぁ。。。野田・勝・米倉・安達の売国奴ぶりが。

4) 非関税障壁によって不利益が生じたと感じたら、損失はすべて「 日本政府が保証 = 税金 」。
   「 サルでもわかるTPP 」にはNAFTAで起きた実例として、
   メキシコで米企業が産業廃棄物を処理しようとして環境悪化懸念から
   許可取り消しを行った際のメキシコ政府が米企業に16710万ドルの賠償金を支払ったことが
   紹介されているが、極端な話、アメリカのコメディアンが日本で受けなかった場合、
   「 内国民待遇 」というお題目で英語が通じないことを理由に
   賠償を日本政府からせしめることが出来る。
   ゆくゆくは日本の公用語が英語になってしまうかも。
   もちろん、日本もアメリカで同じことが出来るが、それをやるとどうなるか。。。。?
   ご想像にお任せしよう。

5) 紛争解決は、国際仲裁委員会が行うが、
   TPPのオリジナルメンバーでない日本は仲裁委員会には入れない。
   司法が中立公平であったことは、日本の裁判所も含めてこれまであったためしがない。
   日本の最近の代表例では、小沢裁判がその最たるものである。

6) 米韓FTAで韓国は「 輸出好調 自動車好調 」。しかし、韓国はアメリカの奴隷状態に。
   共済・郵便保険は3年以内の解体〜アメリカの保険会社の参入。
   医薬品価格をアメリカがコントロール、テレビへの外資参入、
   アメリカの雇用7万人増加=韓国7万人雇用奪取、、、、、アメリカは韓国要求と同じことを
   既に日本に要求。
   これに対して韓国では連日の抗議デモ。
   28日には機動隊63個中隊を突破して国会に乱入。しかし日本ではほとんど伝えてない。
   「 韓国 FTA反対の大規模デモ 」 NHK
   「 韓米FTA反対デモ隊が国会に無断進入…67人連行 」 中央日報

7) 衛生検疫・・・
   アメリカのひどいヘタリ牛( 牛骨粉ではなくモンサントの遺伝子組み換えトウモロコシのせいで
   翌年には狂牛病を発現する一歩手前ののBSE牛と云う名のへたり牛 : 
   狂牛バーガーや狂牛丼が市中で白昼堂々と野放しになってますが。。。)の
   検疫基準が引き下げられることでしょう。
   実質なしになるかも。 本当は完全に輸入禁止にすべき代物だ!
   ラムズフェルド傘下のフォートデトリック陸軍細菌兵器研究所で開発・メキシコで
   最初散布された豚インフルエンザや、鳥フル、口蹄疫等が
   より日本に上陸し易くなるかもしれない。

   ※ BSE : 牛海綿状脳症 Bovine Spongiform Encephalopathy
          牛の脳の中に空洞ができ、スポンジ(海綿)状になる病気である。
          一般的には狂牛病(きょうぎゅうびょう,Mad Cow Disease)として知られている。


8) モンサントの遺伝子組み換え食物・・・これが大問題!
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          ( 死んだ虫を解剖したところ、食道が溶けてなくなっていた )

   現在、アメリカ政府の閣僚や重役の多くがモンサント社の重役だった人物で固められている。
   「 内国民待遇 」を持ち出せば当然、モンサントの遺伝子組み換え食物も
   適用されるようになるだろう。
   フィリピンにはモンサントの遺伝子組換え米の研究所があり、
   スーパーマーケットで遺伝子組み換え米が現実に販売されていて、価格的に最も安い。
   コンビニ前で地べたリアンするのも、ヘタリキャラが流行るのも、
   エスカレーターを歩いて登り降りしないのも、狂牛バーガーや狂牛丼を常食とする
   女子高生やサラリーマンとの相似象として捉えることが可能だ。
   成田では遺伝子組換えトウモロコシが無断で栽培され、北海道の友人によれば同地の
   トウモロコシ・ジャガイモのほとんどはすでに遺伝子組み換えになってるとのこと
   (北海道の件は検証が必要)。
   日本の遺伝子系の研究者の少なからぬグループは、従来の研究予算が痩せ細る中、
   モンサントから潤沢な研究資金を得て日本人の健康度外視で
   日本での組み換え作物の可能性を探求している。
   モンサントの犯罪性と遺伝子組換え食物、そしてモンサントの遺伝子組換えトウモロコシが
   真犯人である狂牛病(〜BSE)については更めて書くことにする。

9) 混合医療・・・新しく導入される技術や薬は全て自由診療となり保険が利かなくなり
   患者の負担額が跳ね上がるようになる。
   また、保険も自由化され国民健康保険も社会保険も有名無実化(崩壊)し、
   現在のアメリカのように日本の医師も一々アメリカの保険会社にお伺いを立てながら
   アメリカの保険会社の保険リスク回避の枠組みの範疇でしか処置が出来なくなる。

10)通信・・・ハゲタカ & マードックの回し者:孫正義の SoftBank を切り込み隊長に
   日本の通信網の略奪をこれまで試みながらもなかなか内堀が埋められないでいるが、
   TPPによりジャパンクォリティが非関税障壁と認定されて携帯電話網等が収奪され、
   通信のプライベート性が完全に失われる危険性が増大する。
   ( エシュロンを使わないでも盗聴が可能になる。)


結局のところ、
アメリカの輸出戦略の矛先としての日本市場であり、
TPPの目的は、7カ国を出汁に使いながら、アメリカに有利になるように日本のシステムを作り替え、植民地化することにある。

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つまり、アメリカ国内にはもう購入力が無いので、日本のシステムをアメリカ企業が有利になるように作り替え、超円高(1ドル50円?)にしてアメリカで作ったものを日本で売りまくって日本市場を収奪すること。 日本の企業は超円高でどんどん海外へと生産拠点を移し、日本の産業空洞化(亡国化)を一層推進する。と、云うことに他ならない。 つまり、ゾンビが侵入しやすいよう、壁を取り払うということだ。 それが、TPPの最大の目的である。


平成の開国 だってェ?
幕末の不平等条約と同じではァ??
ま〜〜〜〜た、あんなアホなことやる気なのォ???


しかし、冒頭で述べたように、アメリカ側の推進母体は失墜 → 不在となってしまい、日本側が無理して行う必要性は既に失われているのである。 心ある民主党員や、関係省庁の官僚諸氏は、この事実をスピーディ且つよく調査し、「 四人組 」を鎮圧して、ハワイでは交渉無期延期と態度表明すべきである。(たまには、サクッと動いてみたらぁ〜〜〜?)



これ、めちゃ、面白くて解り易いです。拡散お願いします。
    ↓
【とくダネ!撃沈!】 TPP問題で中野剛志氏がフジテレビを論破!1/2
http://youtu.be/0tZ3obEJmB0
    ▼ この動画は、株式会社プレゼントキャスト さんによる
      著作権侵害の申し立てにより削除されました。

【とくダネ!撃沈!】 TPP問題で中野剛志氏がフジテレビを論破!2/2
http://youtu.be/E-d_EoSxG9E
    ※ ゲストがいなくなった後の最後のキャスターのコメントがふるってる。
    ▼ この動画は、株式会社プレゼントキャスト さんによる
      著作権侵害の申し立てにより削除されました。

【TPP 】中野剛志氏TV出演!!

    △ 上記フジテレビの画像転換バージョン(一部)

【TPP】 中野剛志がブチギレているホントの理由 【良く知らない人向け】

  T = トランス
  P = パシフィック
  P = パートナーシップ



参考リンク
TPP協定交渉の分野別状況(日本政府:10月 : PDF79頁 )



                            朝日新聞
                      2011年11月3日1時47分
            TPP参加、揺らぐ前提 「米国内での事前協議が必要」

 環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉をめぐり、米国内での事前協議を経なければ日本は参加できないことが2日、明らかになった。必要な手続きなのに、説明を省いてきた野田政権の情報開示の問題が浮上した形だ。民主党内では慎重派の異論がやまず、参加をめざす政権中枢とのせめぎ合いが続いている。

 TPP交渉参加問題を問われると、野田佳彦首相は必要な情報を示していく考えを繰り返す。2日の参院代表質問でも「情報提供に努め、できるだけ早期に結論を出したい」と強調した。

 ただ、首相の説明は乏しい。将来の食料自給率や公的医療保険制度に与える影響、TPPに参加していない中国との関係など、国会では与野党からさまざまな疑問が投げかけられたが、首相の答えは「しっかりと議論する」。農業対策として今後の戸別所得補償制度のあり方を問われると、「参加を前提としたコメントは差し控えたい」とかわした。




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by nueq | 2011-11-04 02:43 | 経済・金融 | Trackback | Comments(0)
 
 
                  フクシマは核兵器製造工場?


フクシマの地下で密かに核兵器、或いは核弾頭原料が製造されているとの情報がWEB上でも流れていますが、ある情報筋によると、福島原発の使用済み核燃料は、現地で再処理(プルトニウム濃縮)され、輸出されていたそうです。
主な輸出先はアメリカ。
その他ソ連や世界各国も直接なり間接なり顧客にはいたようです。

アメリカはそれを何に利用していたのか?
核弾頭は時間と共に自然劣化が進むため、劣化した核弾頭を新品に取り替える為に大量のプルトニウムが必要となります。
現在アメリカには9400発の核弾頭(内 戦略核弾頭 2126発)があり、1967年には3万発以上保有されていました。フクシマの稼働した1970年代から80年代にかけては、2万5千発前後で推移しています。
( ウィキペディア 核保有国の一覧 )
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この大量の核弾頭の品質保持の為に常時核物質を新鮮なものに取り替えてやらなければならない、つまり核弾頭は生鮮品なのです。廃品は「 劣化ウラン弾 」として、湾岸戦争・ボスニアヘルツゴビナ・911WTCビル爆破・アフガニスタン・イラク戦争等で消費されました。
大量の需要はどうやらアメリカの原発だけでは賄うことが出来ず、その供給源を日本に求め、若狭や福島の原発銀座の建設(1970年代に稼働)へと繋がったようです。

WEB上で論じられている(末尾リンクを参照)ように、この情報が真実だとすると、日本の原発推進の裏にはとても複雑な流れがどうやら交錯しているようです。

日本は第2次世界大戦中、原爆開発の先進国でした。
理論の日本、技術のドイツ、原料のアメリカ、と形容してよいのではないでしょうか。
日本の原爆開発と云うと、一般に日本のノーベル賞第一号「 湯川秀樹 」のことを頭に思い浮かべると思いますが、現実に理論と開発を行ったのは「 仁科芳雄 」博士。湯川はGHQに仁科博士の研究成果を横流ししたことによってそのご褒美としてノーベル物理学賞をもらったのです。湯川はアメリカ留学中、原爆の父:オッペンハイマーと親交があった。オッペンハイマー一族は元々はドイツの財閥で南アフリカでダイヤモンドと金鉱山の経営(ウランも?)を行って財を成し、現在はロスチャイルド・ファミリーの中に組み込まれているようだ。 ノーベル賞を得たラインはきっとこの辺りにあるのだろう。(そして湯川は、広島原爆の直前、弟子に手紙で広島に近づかないように警告している。いつ・どこに落とされるのかを昭和天皇や海軍上層部と同様、正確に知っていたのである。)

またまた余談だけど、仁科博士の日本陸軍の研究は大陸でも行われた。
その拠点は、現在北朝鮮の金策市(キムチャクし)。当時の名称は城津。
日本海に面した製鉄・重工業の中心地だ。
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                        GoogleMap 金策市

ここはまさに日本陸軍の置き土産。
この置き土産が現在の北朝鮮 核開発のベースとなっている。
そして、金策とは、金日成と並び称される抗日戦線の英雄にして金正日の本当の父親であり、本名:畑中理と云う名の残置日本兵の工作員にして笹川良一の兄弟。最も優れたスパイとは、その国のTOPになることである。ちなみに金日成は4人いて、皆さんがご存知なのはソ連傀儡の4人目。最初の3人はすべて日本陸軍が送り込んだ工作員。抗日戦線の英雄となれたのは、工作員だからこそ日本軍の動き方を知り尽くしているためだ。が、3人とも抗日線で戦死。金策は朝鮮戦争を企画し、戦闘中に死亡。この件については項を更めて書くことにする。
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                      「 金正日は日本人だった

さて、戦後の日本では岸信介のアメリカへの面従腹背(? : なのか、アメリカの指示なのか?)と正力松太郎(読売新聞社主)によって、日本の原発開発が進められるが、現実に大きく動かしたのは田中角栄(首相:1972年7月7日 〜 1974年12月9日)。田中角栄の賄賂の証拠書類が「 偶然間違えて 」コーチャン委員会に配達された(ロッキード事件)のは、角栄が脱石油・原発独自開発に踏み切ったからとも、アメリカの頭越しで中国と提携したから。とも云われている(現在の中国の躍進の基礎は、まず毛沢東:八路軍の実戦中核部隊となった満州残留の旧関東軍に、次に田中角栄以来の技術移転にある)。 
こうして角栄亡き後の原発利権を握ったのが中曽根康弘(首相:1982年11月27日 〜 1987年11月6日)。


そう、映画「 沈まぬ太陽 」の利根川泰司首相、その人である。
ちなみにこの時の配役に実際の人物を当てはめてみると、

  竹丸副総理   金丸信(竹下登との合成か?)
  十時官房長官  後藤田正晴
  道塚運輸大臣  三塚博
  龍崎一清    瀬島龍三(元 伊藤忠会長)

海軍主計局出身の中曽根は、1954年当時から自民党原発推進の旗頭であり、読売:正力と共に原子力発電を強力に押し進めて来た張本人である。
そして瀬島龍三は、陸軍参謀として、満州残留の関東軍将兵をソ連に売り飛ばした人物として有名で、政商として伊藤忠商事を大躍進させた人物。
ロッキード事件では、田中角栄が賄賂を受け取ることで失脚したが、実際の賄賂を受け取った額は日本国内では中曽根の方が遥かに大きい。と伝えられている。(余談だが、その田中角栄追い落としキャンペーンの論陣をCIAからの依頼(資料提供付き)によって書いて一躍有名になったのが立花隆。かつてNHK3チャンネルでコリン・ウィルソンと立花の対談をやったが、見るも恥ずかしいくらいのアホさ加減を立花は自身で証明してしまった。)

そして、

  1983年1月17日  中曽根首相の浮沈空母発言
  1985年8月12日  御巣鷹山事変(JAL123便撃墜事件)

へと繋がって行く。

浮沈空母発言は、ソ連の爆撃機に対する強い態度表明と云うことだが、ソ連の戦略爆撃機(核ミサイル搭載)の日本の領空侵犯を許さない構えを備える。と云うことはつまり日本が戦略核ミサイル武装をする。と云うことに他ならず、すでにこの時、いつでも核ミサイルを組み立てられる準備ができていたのであろう。 と云う結論に論理的には達する。

そして、1985年の「 御巣鷹山事変 」。
一般報道では、圧力隔壁のボルトが緩んでウンたらカンたらと寝ぼけたことをほざいているが、実際に起こったのは、韓国から飛来した真っ黒にボディを塗りつぶして国籍不明とした当時最新鋭のアメリカ空軍Fー106による123便の撃墜。熱探知ミサイルを4発搭載し、内2発は核弾頭を搭載。そのすべてが123便に発射された。 その直後、現地で起きたアメリカ・ソ連・日本軍の三つ巴の戦闘で、3カ国で推定500名の将兵が翌朝までに死亡しているらしい。と、ブログ「 新・日本の黒い霧 」では調査レポートされている。
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同ブログ主を中心に2010年5月16日、江戸東京博物館で開催された「 御巣鷹山事変 真相解明シンポジウム 」では、民間現場到着第一号の方の貴重な目撃証言に始まり、この戦闘行為の目的や、この事変を起こした周辺状況等が余すところなく披露された。

その内容は主に7つの部分から構成されていた。
1) 現場到着 民間第1号が現場で見たもの
2) JAL123便撃墜ドキュメンタリー
3) ターゲットとなったJAL123便搭乗者(日独のドル切下げ反対主力)
4) JAL123の積載物と現場の核反応
5) 現場に出来た揚水ダムと東電疑惑
6) 御巣鷹山事変後に急転直下のプラザ合意(ドル大幅切り下げ)
7) 闇に蠢く集団と、中曽根康弘・瀬島龍三、日本の核武装
※ 詳しくは、2009年8月から始まる「 新・日本の黒い霧 : JAL123便墜落事故-真相を追う 」を参照

結論から云うと、JAL123便には、核兵器(或いはその材料)が積載されていた。
当時、羽田はアメリカからマークされていた為、民間旅客機で一旦、伊丹に送り、そこから中国へ飛ばすと云う作戦を当事者たちは立てたようであり(ネットで出回ってる医療用のアイソトープの荷物は放射線カモフラージュ用と思われる)、その首謀者は 中曽根康弘と瀬島龍三と思われる。

日本は中国の核兵器開発を後押ししていたのだ。
夏目雅子が白血病で亡くなったのは、人気TV番組「 西遊記 」の撮影を核実験の行われたゴビ砂漠で行った為と云われている。
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実は、1970年の「 よど号ハイジャック事件 」も、JAL機に積載した核爆弾原料を北朝鮮経由で中国に渡す為だったと云われている。

「 新・日本の黒い霧 」によると、御巣鷹山の戦闘では、アメリカ空軍と日本軍が交戦している。
アメリカ海軍はこの戦闘に際してグァムから偵察機を何度か飛ばしてるがそのすべてが撃墜されている。アメリカ空軍が撃墜したのか、日本軍が撃墜したのか?
アメリカ軍の内部は(と、云うより日本も含めて世界的に)、陸軍(&空軍)vs 海軍(&海兵隊)が犬猿の間柄にあり、日本の核開発に関して、或いは核兵器の世界的拡散に関して、両者とそれぞれの背後に居る勢力にはどうやら方針が真逆にあるように見受けられる。つまり、日本の核兵器原料の供給とその流通を推進する勢力とそれを阻止しようとする勢力だ。御巣鷹山事変は明らかに、そしてひょっとしたら311も、こうした大きな枠組みの中で起きた事件として捉えることが出来るだろう。

そう、日本にはアメリカ陸軍の一部勢力によって裏打ちされた軍官産学複合体としての核兵器開発勢力が存在してるのである。

その頂点に立つのが東京電力。
東電は日本政府の国策子会社ではなく、日本政府の上に立ち、日本の軍官政産学を傘下に従える利権集団なのである。 ちなみに東電+電事連の年間広告費は800億円で、2位のトヨタの700億を上回り、メディアへの接待交際費にも年間800億円を費やしている。 つまり年間1600億円が東電(電事連)から大手メディア会社に流れているのである。 それにしても800億円もの接待交際費、どうやって使うのだろう???

今回の311は、この昭和初期に確立された日本軍国主義の頂点に立つ「 東京電力 解体 」へと向かう歴史的エポックとなるだろう。

すでに核兵器は無用の長物となっている。
核ミサイルを発射したと同時にその場で撃ち落とす電磁波兵器が配備されているのである。オバマの「 核廃絶 」とはつまりこのことなのだ。アメリカは、ロシアは、そして日本も既に核兵器を必要としていない。これらの国々の軍事関連技術は一般技術の遥か20年先の技術まですでに開発済みであり、それらを秘密(兵器)としているのである。国家安全保障と云う観点に於いて最新テクノロジーの「 秘密兵器 」は当然のことながら最も重要なアイテムとなる。


  ◆ 2012年7月3日 13:45追記

  東海アマさんから痛烈な批判を頂いてるようです。
  東海アマさんは、原発での勤務経験がおありですが、
  正社員ではなく、アクセス権限も限られていたのではないでしょうか?
  当然のことながら、これだけのことを行うとなると
  かなり厳重なアクセス権が設定されていたものとも考えられます。

  もちろん、東海アマさんのご意見は傾聴に値するものですが、
  大東亜戦争時の日本の核開発が実は一般に語られている以上に
  素晴らしく進展していて、場合によっては完成していた可能性もある程で、
  現在の米軍を支える技術を日本の軍産複合体が供給している事実からも
  核技術についても、同様のことが云えるのではないでしょうか?
  とくに、東芝が、GE原子力部門を飲み込んだウェスティング・ハウス社を
  飲み込み、世界一の原子炉メーカーとなっている点も重要で、
  特にスリーマイル島、チェルノブイリの後では、日本の使用済み核燃料への
  依存は大きく膨らんだと見ても良いのではないでしょうか?



  ◆ 2012年12月12日 追記


               やはり日本の原発は核開発目的だった!

          米政府 日本の軍事プルトニウム備蓄を支援・容認!
                    開発担当窓口は電力各社
                           (米NSN)

         ★阿修羅♪ > 戦争b9 > 220.html 投稿者 びっくりカメラ 2012年4月15 日

やはり日本の原発は核開発目的だった!!
米政府 日本の軍事プルトニウム備蓄を支援・容認!!
開発担当窓口は電力各社(米NSNSスクープ)

United States Circumvented Laws To Help Japan Accumulate Tons of Plutonium
By Joseph Trento
April 9th, 2012


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     ※ 以下は妙訳?
       原文は長い。


米国の国家安全保障問題専門通信社のNSNS( National Security News Service)は9日、米国のレーガン政権が核技術などの国外移転を禁ずる連邦法(カーター政権下、制定の原子力法)をなおざりにし、日本が原子力の平和利用の名の下に、核兵器の材料となる軍事級のプルトニウムを70トンも備蓄するのを手助けしていたことを明らかにする、1991年以来、20年がかりの 調査結果を報じた。

それによると、米側は日本が1960年代から核開発の秘密計画を保持しているのをCIAなどの諜報活動で確認していながら、米国内で頓挫したプルトニウム増殖炉の設備や技術の日本への移転を認めるとともに、国防総省の反対を抑え込んで、英仏からの再処理プルトニウム海上輸送を容認さえしていたという。

米国による「プルトニウム対日支援」は、1988年に米上院が批准した日米原子力協定によって承認されたものだが、NSNSによると、発端はカーター政権時代に遡る。

米海軍の原子力の技術者で、核問題に精通したカーター大統領は、サウスカロライナ州のサバンナ・バレーやワシントン州のハンフォードの核施設で、米国が続けていたプルトニウム生産の増殖炉研究を停止する決断を下すとともに、核技術・設備の国外移転を禁じる「1978年核非拡散法(原子力法)」を制定した。

これにショックを受けたのはサバンナ・バレーのクリンチ・リバー増殖炉を中心にプルトニウム増殖の研究開発をあたってきた米国の原子力推進派。

カーター政権に続くレーガン政権下、巻き返しを図り、核武装を狙って兵器級プルトニウムの備蓄を進めようとする日本側に、サバンナ・バレーのクリンチ・リバー増殖炉で蓄積した増殖技術や遠心分離器など設備を日本側に売り渡す日米原子力協定の締結に漕ぎつけた。

レーガン政権による、このプルトニウム対日支援の直接のキッカケは、1984年の米ウエスチンブハウス社の中国に売り渡し。これに抗議する日本側を宥めるために、レーガンの「原子力の右腕」と言われた、リチャード・ケネディが工作に動いた。

米国のCIA、NSAは盗聴など諜報活動により、日本政府は1969年、トップレベルで、「必要とあらば、外国からどんなに圧力をかけられようと、 核兵器開発の技術的・財源的な手段を維持する」秘密決定していたことを知っていたが、CIAはこの日米秘密合意から干されていたという。

合意された日米協定は、日米の科学者が5年間にわたって研究協力を行ない、米国から輸出された核燃料(の再処理)について、30年間にわたり、日本のフリーハンドを認める内容。日本が米英の再処理施設に委託して使用済み核燃料から抽出したプルトニウムを日本まで輸送することも同時に認められた。

このプルトニウム輸送については国防総省がハイジャクなどを恐れて洋上輸送に反対(一時、空輸も検討)したが、国防総省内の知日派などが動いて、容認されることになった。

NSNSのこの調査報道記事は、高速増殖炉「もんじゅ」の事故などに触れているが、米国が売り渡した増殖技術、遠心分離機など設備が、日本でどのようなかたちで生かされ(あるいは生かすのに失敗し)、使われたか(使うのに失敗したか)までは踏み込んでいない。

しかし、日本の権力者にの核開発(核武装)の明確な意志があり、そのためのプルトニウム生産のテクノロジー、及びハードウエアを、国民が知らないところで、ひそかに米側から受けとっていたことは、きわめて重大な問題である。

NSNSの報道はまた、日本の宇宙開発が核の運搬手段開発の隠れ蓑であり、また1991年には、日本の諜報機関が旧ソ連のSS20ミサイルの設計図とハードウエアに入手に成功している、とも報じている。

さらに、日米プルトニウム協定でも、日本側の窓口を電力各社が担うなど、核開発ではなく、あくまで「民生利用」のカモフラージュが施されていた、と指摘している。

福島原発事故の陰には、日本政府の裏と表の二重の原子力政策があったのだ!原発事故の責任追及は、当然ながら、日本の当局による核開発疑惑の解明へと向かわなければならない。

(以上転載終了)

(以下関連記事)

● 核兵器に転用できるプルトニウムを保持したいとする国家的欲望がそこにある(小出裕章)

● 隠して核武装する日本(槌田敦)






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Japanese.china.org.cn
「 日本人ジャーナリストが驚くべき推測告白 福島原発で核兵器開発 」
元:ジャパンタイムス編集長: 島津洋一氏の記事

エンジニアの憂鬱
「 福島原発は核爆弾製造の秘密工場? 」

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by nueq | 2011-11-01 06:04 | 311 被曝 | Trackback | Comments(12)

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