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地球温暖化CO2犯人説のヒーロー:「 不都合な真実 」でノーベル平和賞を受賞したアル・ゴアのテネシー州の自宅の電気代が一年間300万円とかつてスッパ抜かれたが、その不都合な邸宅に友人の友人が2〜3年前に訪問した。 アル・ゴアの娘が友人でそこに遊びに行ったのだ。 

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娘 _ 今日はパパがいるわ。
友人:エッ!? じゃ、ぜひお会いしたい!
   レッドオークの森の保護活動の話を聞いてもらいたいんだ。
娘 _ ダメよ!
   パパは環境問題が大ッ嫌いなんだから!
   そんな話したら、出入り禁止になっちゃうわよ。

アル・ゴアが環境問題が大ッ嫌い?
なんて思ってたら、オルタナティブ通信に面白い記事が。

* アル・ゴアが所有する木材会社は、レッドオークの森を伐採している。*

そりゃ、嫌いな訳だ。
このオルタナティブ通信の記事、まだ同通信がタダだった頃の記事で、ネットで検索してみたが残念ながらもうヒットしなくなっていた。
レッドオークの森とは、アメリカ西海岸北部に帯状に広がる森で北米に於ける環境活動の象徴的存在。

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写真 上:ノーベル賞受賞の2007年の写真
写真 下:2000年の大統領選挙中の写真
コメント:あえて語るまい。

そして、有料記事にはアル・ゴアにとって「 不都合な 」記事がかなりあった。
その一部を要約してご紹介しよう。
尚、文中のオレンジ文字は筆者のコメント。

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1)アル・ゴアはウラン鉱山のオーナー
アル・ゴアは、カナダにあるウラン鉱山のオーナーでもある。
このウラン鉱山から掘り出されたウランが長崎に落とされた。
(無料時代のオルタナティブ通信記事。現在検索不能)


2)アル・ゴアはウラン精錬企業のオーナー
アル・ゴアは、 ウランとプルトニウムを精錬し、核弾頭の原料を製造するアライド・ケミカル社のオーナー。 このアライド・ケミカル社に原料を供給しているのがアメリカ・ロシア社を始めとして多くのウラン鉱山を持つバーナード・バルーク。 バルークは、アメリカ最大の、ウラン鉱山の所有主で、 シベリアにもウラン鉱山を所有しており、 そこから産出されるウランは、バルーク自身によって、冷戦時代、敵国ソ連にも販売され続けて来た。このシベリア鉱山の開発会社の名が、アメリカ・ロシア社。 名前の示す通り、バルークと、ソ連共産党政府の「共同出資」会社である。そしてバーナード・バルークは、かのIAEAの創設者でもある。ここにウラン・ビジネスとIAEAの正体、そして冷戦を(表面的に戦った)アメリカとソ連の恊働関係が見て取れる。

※ アライド・ケミカル社は現在、ハネウィル社を吸収合弁し、アライド・シグナル社と社名変更

( オルタナティヴ通信 第73号 2011/03/05 )


3)アル・ゴアはCO2排出権取引の投機ファンド会社のオーナー
アル・ゴアは、「 気候売買 」投機ファンド会社=ジェネレーション・インベストメント・マネジメントを、既に2004年、ロンドンに創立している。

オバマ政権では、環境問題を監視すると称し、こうした「気候ギャンブル投機」等々を司る、エネルギー・気候変動担当大統領補佐官という地位が歴史上、初めて創立された。この初代の、エネルギー・気候変動担当大統領補佐官に就任したキャロル・ブラウナーは、アル・ゴアの上院議員時代の立法担当ディレクターであり、ゴア直系の「子分」である。そして初代のエネルギー・気候変動担当大統領・次席補佐官に就任したヘザー・ザイカルは、ジョン・ケリー上院議員の立法担当部長本人である。

ゴア、ケリーは、自己の経営する「気候ギャンブル投機」ファンドに、邪魔にならず有利な法案を成立させる目的で、自己の「飼い犬」を、初代のエネルギー・気候変動担当大統領補佐官、次席補佐官として送り込んでいる。

( オルタナティヴ通信 第28号 22010/03/27 )

この「金融商品」は、ITバブルを、政治キャンペーンで生み出したアル・ゴアが、「同一手法の政治キャンペーン」= 環境保護キャンペーンで生み出した、「 二酸化炭素排出権という、新しい投資商品 」である。
日本の電力業界が購入した1001億円は、京都議定書で日本が確約した6%の二酸化炭素削減のためであり、日本の民主党は、さらに25%カットを宣言している。これは今後、さらに4000億円分の二酸化炭素排出権の「購入」の確約を意味している。

( オルタナティヴ通信 第57号 2010/11/06 )


4)「 不都合な真実 」は、ゴーストライターの作
「 不都合な真実 」は、オバマ大統領の環境問題の大統領補佐官=ジョン・ホルドレンが執筆していた。
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このホルドレンが執筆した、書物「不都合な真実」は、アル・ゴアの執筆と言う触れ込みと、デマの下、世界中に販売され、ゴーストライターのホルドレンではなく、ゴアが、ノーベル平和賞を受賞した。
ホルドレンは、 かねてから、「女性に対する強制的人口中絶権を国家が持つべきだ」、と主張し、2010年 マッカーサー財団から資金提供を受けている。

マッカーサー財団は、ダグラス・マッカサーの父:アーサーの設立によるもので、フィリピンの初代軍政総督としてフィリピン・ルソン島の住民全員を強制的にキリスト教徒になるよう、また母国語を捨て、英語で話すよう銃で脅迫し、強制した。逆らった住民は、父マッカーサーによって銃殺され、「島の人口の6分の1の住民が、父マッカーサーにより大量虐殺・ジェノサイドによって処分」された。フィリピン人にキリスト教徒が多く、英語が「公用語」となっている背後には、マッカーサーによる「フィリピン人・皆殺し政策」が存在した。(余談だが、アーサー・マッカーサーはフィリピンにGOLDの精錬工場を所有していて、これが「 天皇の金塊 」と繋がってくる。また、金沢にも邸宅を所有し、子:ダグラスは日露戦争の日本海海戦時、戦艦三笠にアメリカの視察将校として乗船している。)

ホルドレンの「 強制中絶権 」は、アーサー・マッカーサーのルソン島での強制と同根のもので、「 不都合な真実 」によって招来される環境ファッショへと繋がっている。

なんと云うシンクロだろう! UP前に井口さんのブログを開いたら同じテーマの記事がUPされている。偶然の必然だろうか? ホルドレンがフクシマ視察のため今日来日するらしい。何ともタイムリーなエッセイとなった。

( オルタナティヴ通信 第23号 2010/02/28 )


5)「 不都合な真実 」〜「 地球温暖化CO2犯人説 」のシナリオライター
その名は、モーリス・ストロング。 アル・ゴアのボスとして、教師として環境保護の大合唱を演出したこの人物は、アウレリオ・ベッチェイ(フィアット、オリベッティ会長)と共にローマクラブの創設者。1972年にローマクラブから発表された「 成長の限界 」で、石油は後20年で枯渇するとされ、オイルショック = 石油価格の暴騰となり、先進国は原子力発電へと一気に舵を取ることになる。まさに「 不都合な真実 」は『 成長の限界 vol,2 」とも云えそうだ。なんと云っても石油は20年で枯渇しなかったし、温暖化は二酸化炭素が原因ではなかったし、双方とも原発を煽る内容となってるし。。。モーリス・ストロングはカナダの石油王として「 成長の限界 」をリリースしたのである。同様にアル・ゴアはウラン・ビジネスに深く関わる立場で「 不都合な真実 」をリリースした。
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モーリス・ストロングは、若き日からナチスの地政学を学び、 ナチスの「人口論」の研究者であった。1963年、ストロングは自己のナチス思想 = 人口理論を「教育・宣伝」する目的で、アメリカのハーバード大学に人口研究センターを創設し、そこで適時、教鞭を取る様になる。このハーバードの「 弟子 」が、アル・ゴアだった。

( オルタナティヴ通信 第34号 2010/05/09 )
( オルタナティヴ通信 第44号 2010/07/24 )

モーリス・ストロングには、 さらに、もう一つの顔がある。アメリカ・アスペン研究所の所長と言う顔である。コロラド州にあるアスペン研究所の周縁には、コロラド・スプリングスのアメリカ空軍士官学校、北米防空司令部NORADが存在し、アスペン研究所も空軍と深い連携関係にある。また、米国最大規模の軍事シンクタンク:スタンフォード・リサーチ・センターの行う心理戦争・生物化学兵器研究の水先案内人でもあり、 市民の思考能力・行動能力を奪うケムトレイルの中心的研究所としても機能している。更にこの研究所は、イスラエルの核施設企業:NUMEC(ニュークリア・マテリアルズ・イクイップメント・コープ)に非合法に核ミサイル技術を提供し、ウラン濃縮技術を非合法に提供したのが、アル・ゴアの父親たちのグループでもあった。この核ミサイル技術と濃縮技術によってイスラエルは核ミサイルを持つに至るのである。 ハーバードでストロングが教鞭を取った際、そこに子=アル・ゴアが「偶然」生徒として居た訳ではない事が分かる。

( オルタナティヴ通信 第35号  2010/05/15 )


6)ロスチャイルドの番頭:クーン・ローブ一族と結婚したアル・ゴアの娘
クーン・ローブ商会。この名にピーンと、来るだろうか? そう、日露戦争の際、ロンドンで戦費調達に行き詰まっていた高橋是清を救ったのがこのクーン・ローブ商会の経営者:ジェイコブ・シフである。この戦費調達によって日本はロシアとの戦いに勝つことになる。
アル・ゴアの長女:カレナ・ゴアは、このクーン・ローブの経営者ジェイコブ・シフの曾孫アンドルー・シフと、結婚。  アル・ゴアの環境保護の「自己宣伝」=ノーベル賞を「買い取った工作資金」、そして環境保護ギャンブル投機会社の経営資金も、クーン・ローブから出ている。

ちなみに、このクーン・ローブ商会の現在の社名を、リーマン・ブラザーズと云う。
って、これも消えてしまって、大半の残滓は野村証券が抱え込んだが、主力精鋭部隊は、ブラックウォーターと云う新しい投機ファンド会社を設立してそちらに移動している。
傭兵殺人会社のブラックストーンに、金融ロケット詐欺工学会社のブラックウォーター。
よく出来たジョークだ。


( オルタナティヴ通信 第20号 2010/02/28 )


7)アル・ゴア一族は石油会社のオーナでもある
上下院議員を32年間務め、上下院原子力合同委員会のメンバーでもあったアル・ゴアの父親:アル・ゴア・シニアが退任後、上級副社長を勤めたのがオクシデンタル石油。その時の社長がアーマンド・ハマー。 アーマンド・ハマーの父親はアメリカ共産党の創立者であり、KGB長官時代のプーチンと懇意だった米共産党幹部:デイヴィッド・カーのボスでもある。このアメリカ共産党の「指導者」=デイヴィッド・カーは、ロスチャイルドの経営する銀行の中でも最大手であるラザール・フレールの共同経営者=パートナーでもある。プーチンの資金「運用担当者」が、ロスチャイルドの最大手銀行の経営者と言う事になる。

( オルタナティヴ通信 第52号 2010/09/26 )

1990年代、米国クリントン政権は、ソマリアに軍事介入した。「 アフリカの角 」と呼ばれるソマリアは、軍事・航路上の要地であり、そこを「 米国の、思いのまま自由に出来る 」状態にし、米軍の支配下に置きたい、とする「 侵略戦争 」が、ソマリア派兵の「 正体 」であった。また、ソマリアには原油が存在する。その原油を開発しているのが、アル・ゴア副大統領の経営するオクシデンタル石油であった。

ソマリアの資源を、ソマリア人に「使用させず、海外に持ち出している」オクシデンタル社に対し、ソマリアでは激しい非難が起こっていた。オクシデンタルに雇用されていたソマリア人の「生活出来ない程の」給与の安さも、さらにゴア副大統領への非難に拍車をかけていた。

副大統領の持つ石油利権の「安全」のために、民主党クリントン政権がソマリアに軍隊を投入した、と言うのが真実であった。
この民主党政権による「ソマリアへの軍事侵略」で、ソマリア市民が1万人虐殺された。

( オルタナティヴ通信 第2号 2010/02/28 )

ゴアの経営するオクシデンタル石油は、北海に浮かぶ北海油田の開発を長年、行って来た。近年、この油田が枯渇し始め、掘削しても、なかなか原油が出て来なくなった。
油田の「寿命が来た」のである。
困窮したオクシデンタル社は、原油ではなく、原子力発電に使うウランの販売を「商売の中心」に切り換えた。そこで、オクシデンタルの経営者ゴアは、二酸化炭素問題を持ち出し、「石油ではなく、原子力発電を」と言い出した。

( オルタナティヴ通信 2008年08月23日 )

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以上、エネルギーに関係する話題を中心に抜き出してみた。
こうしてアル・ゴアに関する記事を並べてみると、アル・ゴアと云う人物、そして「 地球温暖化CO2犯人説 」と云うデマゴギーがどのようにして形成されて行ったかがよくわかる。IAEAにローマクラブにケムトレイル開発拠点と、脇を固める豪華キャストが揃い踏み! オルタナティブ通信の素晴らしい調査能力に感謝です。

但し、各方面の識者より、最近、オルタナティブ通信のディテールに間違いが多い。との指摘がありますのでご留意ください。


さて、ここに登場した人物たちは皆、使用人である。ではご主人様はと云うと、云うまでもなくロスチャイルドである。ゴールド・ダイヤ・ウランの支配者:ロスチャイルド。5)のローマクラブもロスチャイルドの下部機関と云われて久しい。

アル・ゴアの「 不都合な真実 」は、原子力発電のセールスキャンペーンのビッグアドバルーンだった。そしてノーベル平和賞は、2000年の大統領選挙で資金を使い果たした上にブッシュのインチキ選挙で大統領になり損ねたアル・ゴアへの償いでもあったのだろう。

地球温暖化問題は、1987年頃から、オゾン層の問題と共に喧伝されるようになり、1992年のリオデジャネイロ:地球サミットに向けてボルテージを上げて行く。
1987年は太陽の黒点活動第22サイクルの起点となるボトム地点(下図参照)。

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 ★ 太陽の黒点(群)数を月毎に合計したグラフ。黒点の数が多い程太陽の活動が活発で、
  11年周期のサイクルを持つ。22年毎に北極と南極が逆転するポールシフトを
   繰り返していて、11年はその半分のサイクル。

 ★ 左からサイクル19、20、21、22、23。
 ★ サイクル23は、黒点数の計算の仕方では上図のようにあまり活発でないように 
   見えるが、実際に放出されたエネルギー量は計測史上最大だったとされている。


1980年ピークのサイクル21の最中に、「 連中 」は「 オゾン層破壊フロン犯人説 」と「 地球温暖化CO2犯人説 」の大まかなシナリオを書き上げた(= デッチ上げた)のだろう。ちなみにオゾンホールの原因の大半は太陽活動によるもので、フロンによる影響は例えあったとしても微々たるものに限られる。フロンが標的にされたのは80年代当時、向かうところ敵なしの日本の白物家電を標的にする為である。

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これはNASAの Ozone Hole Watch のホームページ( HISTRICAL OZONE MAPS で過去の穴の空き具合がチェックできる)。日付をご覧のようになぜか昨年12月末から更新されていない。僕があちこちでネタばらしするものだからやめちゃったのかなぁ。。。。
冗談はさておき(実は一年の内で穴が開く時期だけ営業している ← 今年の始め:9月にアクセスしたら過去の全データが閲覧できるようになっていた。)、ご覧のように太陽活動(黒点活動)が活発でない時期はオゾンホールは開いてないのだ(紫色が最もオゾンが少ない。紺〜紫でオゾンホール状態)。ところが、黒点グラフに見る黒点活動がピークの際には大穴、開きまくり。の状態となる。こうやってみんな、「 連中 」にまんまと引っ掛けられた訳だ。

再度、黒点グラフに注目してほしい。リオデジャネイロ・サミットが開かれた1992年は、サイクル22のピークの最終年。太陽活動が最も盛んで、暑くて暑くて地球は急激温暖化! オゾンホールも開きまくり! キャンペーンやるにはモッテコイの舞台設定。当時は僕もまんまとはめられて、真っ直中で踊ってました。思えば日本代表団(NGO連合)の団長が筑波大教授であることは良いとしても、この教授が岩崎と云う、弥太郎一族の人物だったんだもんなぁ。。。。


   追記
   オゾンホールの原因は、フロンではありません。
   フロン犯人説に関しては、アメリカなどのまだ良心を保持出来てる学者から
   疑念・反論の論文・出版物があれこれ出ています。
   特にCO2同様、その犯人決定過程があまりにも恣意的でありズサンであり、
   当然のことながらどちらも科学的根拠性に乏しい。というものです。
   フロン犯人説の原因は、80年代当時、Japan As No.1 の世界を席巻する
   日本の白物家電 : クーラー・冷蔵庫を駆逐するために仕掛けられた謀略です。
   日本でこれを広めた連中はこうした謀略チームの手羽先だったのです。
   環境活動家を洗脳してエージェントに仕立てる具体的方法については、
   「 タヴィストック研究所の謎 」に詳しい。
   アメリカ帰りの環境活動家のほとんどは洗脳されているようだ。



と、まぁ、みなさんうまいこと踊らされた訳でして、実際何が起きていたのかと云うと、単に太陽が次第に熱くなっているだけのこと。だけのことって、それが実はとてつもなく大変なことなんですが、長くなるので別の項で詳しく論じます。

さて、もうこれだけバレバレになってると云うのに、ビジネス・ミーティングに行けば、今だに「 この技術は 低炭素 も謳えるから良いですね。」みたいなアホなことを真面目な顔して平気でしゃべってる無神経野郎にはフロンでもブッかけてやりたくなる今日この頃なのです。



  <<  おまけ  >>

アル・ゴア夫妻は、昨年4月、アメリカで4番目の邸宅を約900万ドル(約9億円)でカリフォルニア州モンテシートのオーシャン・ビューに購入したと、ロサンジェルス・タイムスが報じています。 ところがこの土地の標高は50フィート(15m)〜180フィート(54m)しかなく、「 不都合な真実 」でアル・ゴア自身が主張した、温暖化によって水没してしまう高さ。 アル・ゴアは、水没すると解ってて、なぜ9億円もの豪邸を買ったのだろうか?
でもって、ここの電気代って。。。。。
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もっとおうちの写真を見たい方はこちらへどうぞ。





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by nueq | 2011-07-21 18:48 | 環境 | Trackback | Comments(2)
311直後の3月15日、みずほ銀行でシステム障害が発生し、ネットバンキングもATMも使用不能に陥り、全面復旧したのが3月23日。なんと、一週間にも亘って現金の引き出しや振込が不能となったのだ。 原因は一般報道では、震災義援金受付の普通口座への集中が引き金になったとのことだが、普通口座がパンクしたくらいで全システムがストップするなんてことはどう見ても考えられない。 そこには、癌総理が突然浜岡の停止を宣言したり、ストレスチェックを言い出したりしたのと同じような何か云えない事情があるのだろう。

さて、12日、ギリシャのデフォルト騒ぎがイタリアに飛び火し、ヨーロッパは大騒ぎとなっています。 長らくささやかれていたアメリカのデフォルトもますます現実味を増し始め、世界は赤いボタンがいつ押されるかを固唾を飲んで見守ってるかのようです。

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             円ドル相場(7月15日)

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             円ユーロ相場(7月15日)
              出典:株マップ.com

ロイター電によると、ガイトナー米財務長官は10日、債務上限を8月2日までに引き上げることができなければ米経済は「 破滅的な打撃 」を受けると警告。 8月2日と云えば符合するのが、NASAのボールデン長官のメッセージVIDEO。 
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NASAの職員に向けたこのメッセージでは、FEMA(連邦緊急事態管理庁)の演習に参加した際、8月2日までにアメリカ国内で自然災害、または911のようなテロ行為が起きる可能性に気がついたので、家族と一緒に備えに関する計画を立てるようにと薦めています。 

911の犯行動機はたくさんありますが、そのすべてが素晴らしい見事さとハーモニーを持って成功裏に終わっています。見事なパズル・プログラミング能力と感嘆せずにはいられません(真相がバレたことを除いては。いや、バレることもプログラムの内なのか?)。 そんなたくさんの犯行動機の中でもこの文章と同じテーマを持つのがアメリカの30年物国債。9月後半から大量の償還を迎える時期にあり、償還に応じればアメリカ経済は破綻してしまう崖っぷちにあったのが、2001年9月11日当時のことです。 911の1〜3日後、TVで流れたニュースのひとつが、「 アメリカが、卑劣なテロ行為によって大打撃を受けて悲しみに沈んでいるこんな時に、国債の償還を求めるなどと云うことは、あってはならないことだ。世界の国々はアメリカと共にテロ集団と戦わなければならない。」と云う論調のものでした。 って、償還を迎えた大量の国債の所有者はほとんど日本なのですが。。。。。こうしてアメリカ国債は無条件で30年の延長されたのです。

さて、ボールデンNASA長官の警告通り、アメリカのデフォルトを回避する為の自作自演がまたしても繰り返されるのだろうか?

しかし、もしそうなるとしても、今回はアペリティフが用意されそうだ。 
そのアペリティフとはまるまると太った子豚ちゃん。
それはこのようにして始まる。
7月後半のある日、某メガバンクのATMがシステム障害により次々と使えなくなる。その被害はネット取引を通じて各銀行のシステムに伝搬。やがてサイバーテロ集団によるウィルス転座が障害の原因であることが判明するが、どんなワクチンも喰い破られて行く。 日本のお決まりの後手後手対応が続くうちに時間はどんどん経過し、311直後のみずほ銀行のシステム障害がまるで予行演習だったかのように瞬く間に1週間が過ぎてしまった。ようやく復旧のメドがたち、翌朝サービス再開と決まった途端に、今度はあらゆる銀行の預金データがバックアップも含めてすべて蒸発。 しかし、実際に蒸発したのはコンピュータ・データではなく、コンピュータに記録されていたマネー自体だった。
1400兆の日本の預金が全て蒸発したのだ。

もちろん、国民にはいつものことながら本当のことは何一つ知らされない。日銀の緊急供給を受けて預金者には臨時措置として窓口にて一定額の払い戻しが行われ、日銀紙幣から政府紙幣への切り替えが緊急課題として協議され始める。その協議の真の課題は盗まれた1400兆の現金を国民には盗まれたことを隠したまま政府紙幣として再発行すること。

そう、1400兆の日本の預金は、リーマンショックやドバイショックの時と同様、そっくりそのまま世界中のオフショア銀行を通じて闇から闇へと吸い込まれ、日本政府や日銀では追跡不可能となっていた。

CO2排出権取引や911、サブプライム、リーマンショック、ドバイショック等を仕掛けてきたこのグループは、1400兆円の実弾を手にした後、いよいよ最後の赤いボタンに指を伸ばし・・・・・ギリシャから始まったデフォルトはヨーロッパ各地にデフォルトの津波を引き起こし、大西洋を渡ってアメリカに打ち寄せる。時を同じくしてアメリカの原発や発電・送電システムを壊滅させる大規模テロが発生。

こうして世界は暴動と鎮圧の大混乱に陥り、アメリカでは ボールデンNASA長官の警告通りFEMAが出動、全米各地に用意されていた広大な収容所は瞬く間に満杯となって行く。世界各国で同様の事態が進行し、世界中が緊急事態の軍政下に置かれ、やがてジョージ・オーウェルが1948年に書いた「 1984 」「 ビッグ・ブラザー 」の世界が28年遅れの2012年、ようやく成就する。

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             小説「 1984 」

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             映画「 1984 」

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          映画で登場する「 ビッグブラザー 」


世界は今、ソフトランディングと、ここに描かれたようなハードクラッシュとのせめぎ合いの真っ只中にある。世界はどうしても終末を迎えなければならない。それは「 覇権文明の終焉 」で描いた「 実体経済と金融経済の乖離 」があまりにも大きくなり過ぎてしまったからである。

ハードクラッシュにせよ、ソフトランディングにせよ、日本の1400兆円の預金は収奪されるだろう。それは、稀代の売国奴:小泉純一郎 & 竹中平蔵によって郵貯+簡保の資産がいつでもアメリカに移管できる道筋:ハイウェーが作られ、実行ボタンが押されるのを待つだけの状態にあるからである。そのボタンを押すために総理大臣にしてもらったのが癌直人である。日本政府首脳は1400兆が収奪されることはすでに既定の事実として織り込み済みである。

サブプライム、リーマンショック、ドバイショック、そして今回、すべては世界の余剰資金(現金)を吸い奪るため。しかし、吸い奪られたマネーは実体経済で作られた利潤。 そしてマネー = パワーだ。 つまり、実体経済の余力(パワー)を全て吸い上げ、地球上のマネー(パワー)を一極集中させる。サブプライム以降の金融事件は全て現金掃除機のように働いている。
しかし金融経済は立ち行かない。そこで、金融経済は破綻させ、一極集中させた資金(パワー)を基に統制経済へと移行させようとしている。統制経済とはつまり全体主義 = ファッショの世界である、ファッショを支えるのが「 暴力装置 」。しかし国の軍隊の兵士では国民に銃口を向けることにためらいが生じる。アフガンやイラクではブラックウォーターを始めとする傭兵部隊(警備会社と称する)が既に大活躍していて数の面でもアフガンの前線ではアメリカ正規軍に引けを取らないと云われている。日本にも日本人の顔をして日本語を話す部隊が常駐している。

こうして完全統制経済の「 1984 」の世界がまもなく出現しようとしている。

そしてこの流れの対極にあるのが「 全地球人が全知全能性を回復した新しい地球文明 」である。  全てを手放し、 洗脳の縛め(いましめ)をひとつづつ解き放ち、素直な眼差しで事象や物事を見つめ始めた時、対象はいきなり丸ごと真実の姿をあなたの目の前に見せてくれるようになります。こうして遠い過去に地球人類から失われた「 全知全能 」性は次第に回復され、そうした人々 = 新人類 が一定レベルまで増えた時、地球全体の「 意識の相転移 」が起きることでしょう。そうして、「 依存 」も「 恐怖 」もない新しい地球文明が復活するのです。

 
7月後半、何が起きても不思議ではないような世界情勢です。
自己防衛は自分の頭で考えて実行しましょう。
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by nueq | 2011-07-17 12:40 | 経済・金融 | Trackback | Comments(0)
「 原子力発電所(平常運転時)と癌の関係 」でご紹介した、元ローレンス・リバモア核兵器研究所のローレン・モレ博士が、2004年の来日時に、311フクシマで起きることを正確に予言していました。

・・・日本の52基の原発は、殆どすべてが冷却用の海水を得るため海岸沿いに建っている。 これら原発の多くは、活断層の上に無神経に建設されてきた。 とりわけ、M7~8を越える巨大地震が頻繁に起きている太平洋沿いの沈み込みゾーンの中にである。・・・私が悟ったのは、地震で原子炉冷却システムが損傷し、炉心溶融を引き起こすような事態に対応できる本当の原発防災計画を、日本が持っていないということだ。 しかも、地震によって使用済み燃料を貯蔵するプールの冷却水が喪失するという重大な危険性もある・・・

まるで311フクシマを見てきたかのような発言。
これは、浜岡を訪れた際に語られた内容です。
以下に全文と出典元を掲げます。

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      「日本の原発ロシアンルーレット」

               ローレン・モレ(特別寄稿)

                2004年5月23日掲載

         "Japan's deadly game of nuclear roulette"全文和訳


 世界中のあらゆる場所の中でも、正気の人なら、誰もそこにいくつもの原発を立てようとは思わない場所のリストの、ほぼ最上位にくるのが日本だろう。

 日本列島は、環太平洋火山帯と呼ばれる場所に位置し、ここは北米から南米、アジア、東南アジアの弧状列島と連なる広い活発な火山と地殻構造をもつ地域である。日本列島で起きる巨大地震と活発な火山活動は、アジアの下へ潜り込もうとする太平洋プレートと他のプレートの西向きの動きによって起きる。日本列島は、4つのテクトニクスプレートの上に乗り、潜り込み地帯の縁に位置する、世界で最も地殻構造的に活動的な地域の一つである。日本の美しい島々と火山を創りだしたのは、海底の下のプレートの激しい動きがもたらす、非常に大きな圧力と温度である。

 それにもかかわらず、商業炉の85%にGEやウェスチィングハウスが設計した炉を使っている世界の多くの国々と同様に、日本もまた原子力発電を主要なエネルギー源にしている。実際、原発を多数もつ国の上位3つは、2000年エネルギー省から118基が認可を受けている米国と、72基をもつフランス、そして2003年12月の政府白書によると52基が運転中の日本である。

 日本の52基の原発は、電力の30%強を生産しており、カリフォルニア州程度の面積の中に、それぞれが150km以内という多さで、しかも殆どすべてが冷却用の海水を得るため海岸沿いに建っている。

 けれども、これら原発の多くは、活断層の上に無神経に建設されてきた。とりわけ、M7~8を越える巨大地震が頻繁に起きている太平洋沿いの沈み込みゾーンの中にである。
日本での巨大地震の周期は10年以下である。原発にとって日本以上に地質学的に危険な場所は、世界中ほとんどない。そこが世界で第3番目の原発立地国なのである。

 「現在の状況は非常に怖いと思う」地震学者であり神戸大学教授の石橋克彦氏は言う。「爆弾を纏った神風テロリストが今にも爆発を待っているようだ。」

 昨年の夏、私は巨大地震の危険性を危惧する市民に請われて、静岡県の浜岡原発を訪れた。私はそこで知り得たことを、後の記者会見で述べた。

 浜岡原発は、2つのプレートが交わる位置付近の沈み込みゾーンの直上にあり、巨大地震が何時起きても不思議ではない状態であるため、日本で最も危険な原発だと考えられる。

 その日一日、私は地元の市民たちと一緒に施設周辺を歩き、岩石を採取して、それが出てきた柔らかい堆積層を調べたり、その周辺の激しい地殻変動の証である垂直に近い断層を辿って歩いた。

 翌日私は、掛川市役所と静岡県庁で行われた2つの記者会見に大勢のリポーターがきたのを見て驚いた。どうして東京のような遠いところから、アメリカ人の地球科学者の話を聞きに来たのかと尋ねたら、日本の原発がどれだけ危険かを話しに来た外国人はいないからだと言われた。

 私は、これは「ガイアツ(外圧)」の威力だ、と彼らに言った。似たようなことに関心を持つ米国の市民も、あまりメディアの関心を集められないので、私たちがメディアに取り上げてもらいたい時には、例えば有名な地震学者の石橋教授のような!日本人を呼んで話をしてもらうのである。

 浜岡原発が極めて危険であることを裏付ける地質学的証拠を見せられると、そこに出席していた報道関係者は、明らかにショックを受けていた。設置許可申請書にファイルされている中部電力の航空地図は、浜岡原発を貫く大きな断層を示しており、中電が地震の危険性を認識していることを明らかにした。彼らは慎重に、原子炉を大きな断層の線の間に配置していた。

 事業者は、ウェブサイトの中で「原子炉の構造物は岩盤に直接固定され、M8.5の地震にも耐えられる」と主張していた。

 この地域の岩盤を私が調査したところ、プラントの下にある堆積層はひどく亀裂が入っていることが分かった。私が見つけた細かい亀裂は、1センチ以下の間隔で入っていた。

 私が、プラントの乗っている岩盤のサンプルを手で持ち上げたら、それらは指の中で砂糖のようにボロボロに砕けた。「しかし、電力会社は、これらを実際に堅い岩盤だと私たちに言っているが。」とリポーターは言った。私が「本当に堅いと思うか?」と聞くと、彼らは笑いだした。

 私が浜岡を訪れたのと同じ昨年7月7日、石橋氏は、札幌で開かれた国際測地・地球物理連合(EUGG)の国際会議で、日本だけでなく世界の人々に向かって、地震による原発事故の危険性を警告した。彼は、「原子炉施設の耐震設計は、現在の地震学の観点から見ると、古すぎる基準に基づいており、不十分である。当局は、原発震災が起こる可能性を認め、客観的にリスクを評価すべきである。」と述べた。

 1999年9月に茨城県東海村で起きた日本の歴史上最も大きな原子力災害の後、原発の近くには、周辺住民をなだめるため立派で、お金をかけた緊急事態応急対策拠点施設(オフサイトセンター)が建設された。

 浜岡原発から数キロの所にあるこのセンターを訪れて私が悟ったのは、地震で原子炉冷却システムが損傷し、炉心溶融を引き起こすような事態に対応できる本当の原発防災計画を、日本が持っていないということだ。

 しかも、オフサイトセンターの職員は触れもしなかったが、地震によって使用済み燃料を貯蔵するプールの冷却水が喪失するという重大な危険性もある。

 2001年の米国原子力規制委員会の調査に基づいて、昨年、科学と国際安全保障ジャーナル(the journal Science and Global Security)の中で報告されたように、もしこうしたプールの熱除去機能が深刻に損なわれる-----例えば中の水が漏れ出てしまうといった---ようなことが起これば、燃料棒が燃焼しうるほど高温になり、中の放射能が大気中に放出される。これはチェルノブイリ以上の原発事故に発展する可能性もある。

 もし原発事故が起これば、浜岡のオフサイトセンターの緊急時対応の職員はもちろん、プラント労働者もたちまち致死的な放射線で被曝するだろう。

 訪問中、オフサイトセンターの技術者は、職員を除染するために使われるというセンター内の小さなシャワーを私たちに見せてくれた。しかし、放射能を吸い込んで内部被曝した緊急対応職員には役にたたないであろう。

 私がオフサイトセンターの職員に対し、神戸規模の大地震(神戸は浜岡と同じ潜り込みゾーンの上にある)で通信網や道路、鉄道、上下水道が破壊されてしまった後に、どうやって数百万人の静岡県の人たちを避難させる計画なのかと質問したら、彼らは答えられなかった。

 昨年、米国のFEMA(連邦緊急事態管理局)の前局長だったジェイムズ・リー・ウイットが、ニューヨーク市民に雇われ、米国政府の原発事故に対する緊急対応計画を評価した。政府の計画では、ニューヨーク市から丁度80kmの位置にあるインディアン・ポイント原発の事故に十分対応できないことを知った市民は、ショックを受けていた。

 日本政府には備えようがない。なぜなら、このような事故の影響を小さくするとか、対処できるような対応策はないからである。予防するのが、考えられる唯一の効果的手段である。


 1980年から98年に内部告発のため解雇されるまで、米国GEでベテランの現場技術者として働いていた日系アメリカ人のケイ・スガオカ氏(51)は、1998年に、89年の原発の定検の問題を日本の原子力の規制局(原子力安全・保安院)に警告した。彼が申し立てたこの問題を、GEは顧客である東電へ報告していなかった。

 後になって、実際にはGEは東電に報告していたが、東電が保安院にこの問題を知らせていなかったことが、GEの文書で明らかになった。


 日本の原発技術者で、内部告発も行っている菊地洋一氏は、原子炉の震動による冷却系配管のひび割れといった、日本の原発プラントの安全性に関する多くの問題を私に個人的に教えてくれた。電力会社は、「利益を上げ、国の監視を減らすために危険な博打をしている」と彼は言った。 スガオカ氏も、「何より一番怖い問題は、全ての原発が老朽化していて、常に強い放射線と熱にさらされた配管や接合部が劣化をしていることだ」と言い、同調した。

 多くの内部告発者と同様、スガオカ氏と菊地氏は市民の英雄であるが、今も失業中である。


 米国の独立した科学者のグループである「放射線と公衆衛生プロジェクト」は、原発周辺に住む子どもから4000の乳歯を採取した。これらは、原発の排気から放出される核分裂生成物のストロンチウム90の濃度を測定するために検査された。


 胎児は、母親の飲料水や食事を通してストロンチウム90に被曝している可能性がある。原発近くに住む人はどの人も、食べ物や飲料水を汚染した恒常的な低レベルの放射線によって内部被曝をしている。ガンや乳幼児死亡率、精神障害を引き起こす未熟児の割合の上昇は、何十年にもわたる被曝に関係している。

 しかしながら、欧州放射線リスク委員会(ECRR)による低線量被曝についての独立した報告書が、2003年1月の欧州議会のために公表され、1945年以来米国政府が日本で行ってきた広島、長崎の生存者についての原水爆調査が、被ばくのリスクを1000倍も過小に評価していたことを証明した。

 更に、今年3月26日---ペンシルバニア州スリーマイル島での米国史上最悪の原発事故25周年の前日---「放射線と公衆衛生プロジェクト」は、この事故の影響に関する新しいデータを発表した。データは、原発の風下の郡で、乳幼児死亡率が53%も上昇し、甲状腺ガンでは70%以上増えていることを示していた。健康に対する短期的及び長期的影響に関する全てのデータと同様、こうしたデータが米国政府から出てきたことはなかった。

 原発事故が日本で起きるかどうかという問題ではなく、いつそれが起こるかである。

 日本も、チェルノブイリ事故後の旧ソ連のように、将来の世代を傷つける放射線障害に苦しむ国となり、耕作地に広がった汚染が人々の健康を確実に蝕むであろう。日本経済は二度と回復できないかもしれない。


 巨大地震の甚大な危険性、多くの深刻な安全性問題や核廃棄物処分問題を考えるならば、今が日本にとっては、原発を半減し、天然ガスのような化石燃料に転換するその時期であり、急がなければならない。

 このプロセスは、新しい発電所を建設するよりも安上がりであり、政治的問題や他のハードルを克服すれば、広大なシベリアの埋蔵資源から比較的安くパイプ輸送することが可能だ。米国の原発のいくつかは、市民が電力会社にエネルギーの転換を迫ることによって、天然ガスに代わっている。

 原子力の罠から脱出する方法について、アメリカの大気圏核実験中止に助力した米国の有名な科学者、アーネスト・スターングラス氏はこう書いている。「コロラド州のフォート・ストリート・ヴレイン原発は、原子炉に問題がたびたび生じて、つい最近、実際に化石燃料の天然ガスに転換した。それ以前の原発としては、シンシナティ州のジマー発電所があり、これはもともとは原発として設計されたものが、運転開始前に天然ガス発電所に転換された。この切り替えは、どのプラントでも、新しいプラントを建てるコストの僅かな分(20~30%)で可能だ。既存のタービン、トランスミッション施設、土地はそのまま使える。」


 天然ガスへの転換後、フォート・ストリート・ヴレイン発電所は、原子力に比べより効率的でコストが安くなったうえに、2倍の電力を生み出した。当然、原子力災害も全くない。

 日本の将来の世代と経済を救うために、原子力から化石燃料への転換を図る時期は、今である。


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                    出典
                ストップ!浜岡原発
             「日本の原発ロシアンルーレット」

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by nueq | 2011-07-14 18:37 | 311 被曝 | Trackback | Comments(0)
朝日ネットニュースで本日以下のように報じられています。

「ばかな話」と経団連会長が原発テストの政府混乱を批判
http://www.asahi.com/politics/update/0711/TKY201107110212.html
経団連の米倉弘昌会長(住友化学会長)は11日の定例記者会見で、原発のストレステストをめぐる政府の混乱について問われ、「政府統一見解を発表せざるを得ないなんて、ばかな話は考えられない」と批判した。
米倉氏は「どういうことを考えて総理がストレステストとおっしゃったのか。政府内でも、非常に混乱している」と指摘。統一見解が「保安院の安全確認に疑問を呈する声も多い」としたことに対し、机をたたきながら、「自分たちがつくった状況であり、国民が安心できるよう説明責任を果たすのが政府」と憤った。

先日来、このアホの発言には辟易としていたが、またしてもの東電傀儡発言。
「 自分たちがつくった状況 」ってよくも抜けシャーシャーと。
お前らが作ったんだろうかッ!!!
そんなに原発推進したけりゃ、テメーの一族郎党引き連れてフクシマ30km圏内に移住してから、もの言えばッ ぁ〜〜〜???
フクシマに家族から反発あるなら、敦賀や若狭でもいいんじゃ なぁぁい?

経団連の役員会で是非とも決議して広く世界中に発表して頂きたいものです。
〜〜〜 米倉弘昌会長は、原発の安全性を世界に訴える為に、家族・一族と共にフクシマ30km圏内に明日より移住することになりました。〜〜〜
あ、経団連の役員のみなさんも50km圏内移住でしたよね?


名誉会長
豊田章一郎   トヨタ自動車名誉会長
今井敬     新日本製鐵名誉会長
根本二郎    日本郵船最高顧問
奥田碩     トヨタ自動車相談役
御手洗冨士夫  キヤノン会長

副会長
大橋洋治    全日本空輸会長
岩沙弘道    三井不動産会長
渡辺捷昭    トヨタ自動車相談役
西田厚聰    東芝会長
宗岡正二    新日本製鐵社長
川村隆     日立製作所会長
坂根正弘    小松製作所会長
三浦惺     日本電信電話社長
小島順彦    三菱商事会長
畔柳信雄    三菱東京UFJ銀行会長
勝俣宣夫    丸紅会長
大塚陸毅    東日本旅客鉄道会長
斎藤勝利    第一生命保険会長
奥正之     三井住友フィナンシャルグループ会長
宮原耕治    日本郵船会長
大宮英明    三菱重工業社長
中村芳夫    日本経済団体連合会事務総長

評議会
議長
渡文 明    JXホールディングス相談役
副議長
野間口有    三菱電機名誉相談役
原良也     大和証券グループ本社最高顧問
大久保尚武   積水化学工業取締役相談役
井手明彦    三菱マテリアル会長
内田恒二    キヤノン社長
山口範雄    味の素会長
篠田和久    王子製紙社長
荻田伍     アサヒグループホールディングス会長
芦田昭充    商船三井会長
石原邦夫    東京海上日動火災保険会長
矢野薫     日本電気会長
亀井淳     イトーヨーカ堂社長
大坪文雄    パナソニック社長
前田新造    資生堂会長
加藤進     住友商事社長
小林栄三    伊藤忠商事会長

あははh。。。。。
味の素の会長が副議長。
笑っちゃうね。
さすがだね。あっぱれ、あっぱれ。

委員会の委員はメンドクサイので略。
見たい人はこちらでどうぞ

ところで、市民運動家のみなさん、「 運動 」や『 陳情 」「 意見投稿 」は効果が全くないのでやめましょう!
下から行ってもバカにされるだけです。
雇われ社長のこいつらには、上から目線で「 お前らアホとちゃう? 」と、経済と金融とエネルギーと環境とサイエンスと軍事と植民地奴隷根性についてロジカルに一喝するのが一番です。
連中は、「 権威 」と「 権力 」にはカラッキシ弱いのです。
そして哲学も何もない、とにかく「 アホ 」な連中です。ブログをお読みの皆さんもこいつらに接したことがある方ならどれくらいの「 アホ 」かはよくご存知のはず。
こいつらには、あんたらにはもう「 権威 」も「 権力 」もない単なる「 裸の王様 」だよ。と、云うことを論理的、且つ、頭ごなしに叩き込んでやる必要があります。

癌内閣のストレスチェックの突然の発表は、浜岡原発の突然の停止と同じく、宗主国からの圧力によるものとみられます。これに対して何が何でも自力で核兵器装備を! の日本陸軍の亡霊+産業界コングロマリットが抵抗する気持ちはよくわかりますが、しかし、核兵器なんて時代遅れもいいとこですよ、米倉さん。オバマが核廃絶を宣言した裏には、核兵器なんて既に役立たずの時代遅れの代物。と云う事実と計算が働いてるからに過ぎません。その核兵器を上回る超兵器の心臓部はほとんどが日本製ー控えめに云っても日本の技術が元になっています。そんなこと、経団連の会長なら先刻ご承知のはず。ではなぜ? それとも雇われ社長には総体的なことは全然知らされてないのかな? ま、内閣も経団連も下手な大根役者を演じなければならないのでその点は大変だとは思いますが。

さて、「 覇権文明の終焉 」で書いた、「 暴力装置 」についてですが、公安・警察・検察・裁判官も人の子・人の親。心の底では何が間違ってて何をすべきかはよくわかっていて実際にはかなり動揺しています。自衛隊も含めてこうした人たちが真の社会性に目覚める時代の到来が目前です。
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by nueq | 2011-07-11 21:32 | 311 被曝 | Trackback | Comments(0)
フクシマ原発の核暴走で、すでに茨城では白血球・血小板の異常減少もWEB上で報告され始め、未曾有の癌地獄の到来が近づいていますが、311以前の時点に於いても原発が癌を始めとする「 生活環境病 」の主要因であったことをここに記しておきます。

平常運転時においてさえ、これから示すように、原子力発電所は癌の最大の発生要因となっていました。311により、その天文学的な倍数の放射性物質が東日本を中心に日本全土・北半球全体に放出されてしまったため、ここに示す健康災害の数倍・数十倍もの影響が日本の広い範囲に亘って出ることが予想されます。

「 生活環境病 」とは抗生省が命名した「 生活習慣病 」をより実態に即した名称にしたものです。「 生活習慣病 」とは、生活習慣が悪いから病気になるんだ。と生活者にその責任を転嫁するための抗生省のでっち上げ=マインドコントロールです。「 生活習慣病 」とされる様々な疾病は、実は普通に生活している人には防ぎきることが出来ない、具体的には「 企業と政府が創り出した 」病気。つまり生活環境そのものが病気の原因となっているのです。

「 生活環境病 」は下図のような原因とプロセスによって発病し、人体差や特性によって様々な種類の病気として発現します。

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この「 生活環境病MATRIX 」は2005年頃に作成したものです。
これらの疾病の内、死亡に至る主な病気が、癌・脳疾患・心疾患の3つ。
この死亡率の戦後の推移を見てみましょう。

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ご覧のように、癌に関しては丁度昭和50年からカーブが上向いています。
西暦に直すと1975年。丁度、日本列島で原発が次々と稼働し始めた時期と一致しています。カーブが更に上向くのが平成3年(1991年)。つまり湾岸戦争で劣化ウラン弾が大量に使用された年です。そして今や癌を体内に有している人は推計で日本の成人人口の1/3くらいとも云われています。

癌の原因はあまり知られてないものの実際には
1)原子力発電所
2)重金属・化学薬品
3)ストレス
が3代要因となっています。

1)は、水力・火力に比べて遥かに実質的にコストの高くつく電気を作るため。
2)は、企業が食品類や工業製品等のコストダウンを図ることから導入されたもの。
    農薬・食品添加物・シャンプーや毛染め剤・洗剤、
    公表されてない本物の環境ホルモン等。
3)は、拝金主義・権威主義・洗脳家畜社会などの社会構造が生み出したもの。
    ストレスによって実際にフリーラヂカル分子が体内で生成されます。

中でも最大の要因が「 原発 」にあります。

他のエッセイの中でも触れてますが、原発からは核物質(放射性物質)が垂れ流しの状態となっています。もちろん、ウランとプルトニウムはフィリタリングされて外部には漏れないようにされていますが、その他の放射性のトリチウム、ストロンチウム、キセノン、クリプトン、セシウム、ヨウ素などはまるでフィルタリングされることなく、排ガスや排水の中に混入されたまま環境中に垂れ流されているのが実情です。これはそれぞれの核物質をフィルタリングするためには、多種に亘る同位性元素ごとにフィルターが必要となる上に、完全にフィルタリングする為にはそれぞれの核種ごとに大変な技術とコストが必要とされるためです。電力業界・政府はこうした事実を隠蔽して国民には知らせないまま原発の導入に踏み切ったのです。 また、ピッツバーグ医大:放射線医学名誉教授のスターグラス博士は、原子炉の中の冷却水も放射性を帯びているために、配管が錆びて出てくる鉄、マンガン、コバルトなどにも中性子がぶつかって、普通の元素まで放射性になって大気に飛び出てしまうことを指摘しています。これが体内にも必要な物質の場合、放射性の鉄分だって血液に入ってしまう訳です。

こうした放射性物質垂れ流しの原発群にあって、六ヶ所村(再処理施設:全国の使用済み核燃料棒を集めてプルトニウムを濃縮する施設)からの垂れ流しはぶっちぎりのダントツ状態にあります。下記は六ヶ所村試験運転開始前の2006年に作成したチラシ・ポスターです。 六ヶ所村は2007年以降、4STEPの試験運転段階を経て2008年より営業運転に入る予定でしたが、相次ぐ事故・不祥事が重なり、未だに試験運転の状態にあります。しかし、放射性物質の垂れ流しは2段階目より始まり、核燃料棒を切断して洗浄するという工程は2008年の4段階目で始まっていますので、大量の放射性物質が環境中に放出されていることが2008年当時より予想されています。

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さて、フクシマ原発ではかつて、構内のおそうじおばさんの日当が10万円と云われていました。1ヶ月20日間で、200万。1年で2400万。このバイトをするのは貧しい漁村の女性たち。この仕事を5年続けると約1億円のお金になります。こうして5年後、息子が東大:理1(医学部)に入学する頃には、お母さんは今回患者を放り出して死亡者を出した双葉病院で息を引き取ることになります。そして息子は東大医学部〜東大病院で決して治すことの出来ない癌治療の手法を頭に叩き込まれて、更なる犠牲者を量産する移死(医師)へと成長して行くことになります。

では、原発が実際にどのようにこれら癌を始めとする生活環境病の蔓延に貢献してきたかをスターグラス博士が収集したグラフで見てみよう。

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これは、マイルストーン原子力発電所の周囲に広がる牧場の牛から摂れるミルクの中に含まれているストロンチウム90の含有量です。 原発立地とストロンチウム90蓄積の見事な相関関係を見ることが出来ます。 グラフが急に立ち上がってる部分の原発からの距離を見ると西側で10マイル(16km)弱、東側で約20マイル(32km)となっています。西からの風の影響で東側への影響が大きいのでしょう。
原発から数マイルのエリアでは、1961〜2年の同じコネチカット州で行われた大気核実験の際の最高レベルより高い値となっています。しかもこの状態は実験と云う一過性のものではなく原発が運転されている限り継続される恒常的な被曝環境です。この原子炉は福島と同じGE製です。運転開始も同じ1970年代で、フクシマでも同様の状態にあったと限りなく高い確率で云うことが出来るでしょう。

マイルストーンのミルクについての余談ですが、このピークエリアの牛乳は当然破棄されなければなりません。が、実はワシントンに運ばれて黒人街で販売されていたそうです。1976年当時、キング牧師やブラックパンサーに象徴される黒人公民権運動が盛んでした。

ストロンチウム90が周期律表でカルシウムと同じ属にあることからカルシウムと似た振る舞いをするため骨に蓄積し易く白血病の原因になると云うことは既にご存知のことと思いますが、カルシウムは脳内で情報伝達物質としても利用されています。つまり神経にダメージを与え脳の発達に重大な障害を来たしたり、脳癌の原因ともなります。特に乳幼児の被曝は深刻なものとなります。

ストロンチウム90の半減期は約30年とされていますが、これは実験室でストロンチウム90の半分が核分裂を起こして他の物質に変化する時間が平均で30年。と云うことで、60年で1/4、120年で1/8はまだ残留していると云うことです。つまり体内被爆していれば一生に亘って内部被曝が続くことを示しています。

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これは、 元ローレンス・リバモア核兵器研究所のローレン・モレ博士(地質学)が作成したグラフで、全米から集めた子どもの乳歯に含まれているストロンチウム90の平均値を示しています。54年〜62年は核実験中の値です。核実験が終わるとストロンチウムの量は減り始めますが、原子力発電所とともにまた増加します。日本でも調査を行い、浜岡原発の近くの子どものストロンチウム90数値がアメリカで最も高いレベルと同様だったことにモレさんは強いショックを受けたそうです。その後、浜岡の病院でデータを集めたところ乳児死亡率が30%、浜岡病院に来た患者750名のうち85%が糖尿病患者で、10%が甲状腺がんに罹ってたそうです。

更に、ストロンチウム90は核分裂後にイットリウム90となりこれは動物実験によって、骨から心臓、生殖器屁と移動し、中でもすい臓への蓄積が最も顕著に見られた。とのことです。すい臓がダメージを受けると糖尿病となることから糖尿病との関連も指摘されていて、モレ博士の浜岡病院でのデータと一致しています。

さて、マイルストーン周辺の癌の死亡率を示したものが下図です。

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(スターングラス博士 作成)
ここでも見事な相関が見られます。

次に原発と乳癌の関係です。

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(ローレン・モレ博士 作成)
実際には原子力発電所とロスアラモス核兵器研究所・アイダホ核兵器研究所・長崎原爆のプルトニウムが作られたハンフォード研究所などの核兵器研究所周辺の乳がんによる死亡図です。1985年から1989年までのアメリカ全土の乳がん死亡の3分の2以上が黒い地域で起きています。

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(ローレン・モレ博士 作成)
先に触れた糖尿病との関係です。アメリカの糖尿病発生数(下線)と原子力発電所の発電稼働率(上線)との相関図です。

原発の影響は精神的な面にも影響を及ぼします。

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(ローレン・モレ博士 作成)
自閉症の発生は、カリフォルニアでは1993年以来6倍になっています。グラフの左側の線がカリフォルニアの原子力発電所で、その開始あるいは停止時期、そしてそれまでに生産した総エネルギー量(発電量)を示しています(このデータはカリフォルニア州政府によるもの)。これから明らかなように核実験が始まるまではカリフォルニア州にはほとんど自閉症はなく、核実験が始まると上昇したのです。しかし原子力発電所ができてその発電量が毎年増産されると自閉症は急激に上昇しました。日本でも自閉症や鬱が目立って増加していますが、原発立地との相関を調べてみるとその影響が明らかになることでしょう。

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(ローレン・モレ博士 作成)
このグラフは、 1940年から1965年までに生まれたアメリカの子どもたちの高校卒業時(18歳)の学力テスト(大学進学適正検査SAT)の結果(1958年〜1982年)で、 核実験がアメリカの子どもたちにどんな影響を与えたかを見ることが出来ます1963年は最大の核実験があった年で、テスト結果は全米で10%低下しています。
。これはとてもひどい話しで、アメリカの子どもたちの脳に影響を与えたのです。日本のお父さん、お母さんたちもこれには特に驚くことでしょう。核実験中に生じた死の灰による高い放射能を、当時まだ生まれない赤ちゃんが浴びていたのです。円周率3.14を3にしてしまった日本人の学力低下と原発総発電量の相関を見てみるとその影響が明らかになるかもしれません(尤も日本人の白痴化現象には電博による白痴TV番組の垂れ流しも多いに貢献していることでしょうけど)。

そしてもっと衝撃的なのが、下図の核実験と高校のテストの相関です。
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(ローレン・モレ博士 作成)
まったくもって見事な相関です。
これらの子どもたちは核実験が行われている時期に生まれ、18年後高校3年生になって初めてこのテストを受けました。胎児のときに放射能を浴びて脳に影響を受けていたのが、18年後にはじめてこの学力テストで明らかになったわけです。核実験が終わってもこのテスト結果は核実験以前の高いレベルに戻ることはありませんでした。

ストロンチウム90を始めとする各種放射性物質、及び放射線は、以上のように各種の癌、糖尿病、自閉症、学力との見事な相関を描いていますが、この他、スターングラス博士は自殺との相関も指摘していました。


ストロンチウム90は、骨・神経細胞に蓄積することから特に乳幼児や成長盛りの子どもたちには非常に危険です。
ストロンチウム90検出する研究機関を、政府・東電の圧力・影響から全く独立した自治体やNGOの合同で設立することが急務です。

原発の平常運転時においてさえ、これだけの悲惨な状況が展開されてきました(もちろん、東電・政府はこれらの事実をひた隠しにし続け、あまつさえ、低線量の放射線は健康増進に役立つ等のデマを一部の御用学者を使って喧伝し、健康食品オタッキーをまんまとダマクラカし込んでいます(これについては別項で詳しく糾弾します)。平常運転時でさえ、これだけの状況です。311による核物質の拡散は平常運転時に比べれば天文学的な規模での被害をもたらすことでしょう。列島市民は、東電と明治簒奪政府を相手取って、責任の徹底的追及と損害賠償を求めることが出来ます。


アーネスト・スターングラス博士とローレン・モレ博士は2006年3月に来日し、講演を行いました。その時の主催であり司会者だった、きくちゆみさんと森田玄さんのホームページ:Harmonics Life Center よりお二人のスライドと一部文書を引用させて頂いています。
アーネスト・スターングラス博士講演のスライド集
ローレン・モレ博士のスライド集


アーネスト・スターングラス博士は、原子力発電所の熱源をそのままガスタービンに置き換えればこれまでの原子力発電所投資は無駄にならないとの指摘もしています。 尤も東電は電力隠しを行っており、火力と水力だけで夏のピーク電力がまかなえることはすでに『 東電の「 故意 」による 「 計画停電 」 は利用者に対する犯罪行為である!』で指摘した通りではありますので、ごく一部の原発をタービンに置き換えれば十分な余力は保たれることでしょう。
原子力発電所とは、火力発電と何ら変わるところがありません。 やってることは火を焚いて、ヤカンの中の水を沸騰させて蒸気にして、その圧力蒸気で風車を廻して発電しているだけです。その火種が木材から鯨油や石炭、石油、ガス、そして原子力へと変わっただけで、実際に行われていることは産業革命の時のそのままの原始的な蒸気機関なのです。そんな原始的でお粗末な機械の火種に危険き回りない核分裂エネルギーを使っているのです。しかも我々人類は今後数十万年も、使用済みの核燃料棒や放射性汚染物質を厳重に保管しなければならないのです。


余談ですが、モレさんは来日時に面白い話をしていました。 911当日、彼女は親友の女性と政府の秘密回線でワールドトレードセンターに突っ込んだ2機の旅客機の話をしていました。その時突然友人が「 ちょっと待って! 今下にミサイルが突っ込んだ! 」。彼女はペンタゴンのあの旅客機が突っ込んだことになっているあの穴の真上にいたのです。このモレさんの発言はYouTube を探せば今でも聞くことが出来ると思います。


アーネスト・J・スターングラス博士 (Dr. Ernest J. Sternglass)
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1923年、ベルリン産まれ。
14才の時に家族とアメリカへ移住。若き頃に、既に世界的権威だったアインシュタインと議論を交わし、科学の志を新たにする。1960年から1967年は、ウェスティングハウス社の研究室でアポロ月面科学ステーションプログラムの局長を務める傍ら、アメリカの大気圏核実験に反対するようになる。彼が国会で発表した研究の成果は、ケネディ大統領が'63年にまとめた部分的核実験条約(PTBT)の締結に大きく貢献した。(ケネディはその僅か三ヶ月後に暗殺されてしまう)70年代に入って、今度はそれまで安全だと信じていた原子力発電所の危険も公に問うようになる。'81年に出版した「Secret Fallout: Low-level Radiation from Hiroshima to Three Mile Island」 (邦題:赤ん坊を襲う放射能)は、低レベル放射線研究の代表的な本となった。1983年よりピッツバーグ医大、放射線医学名誉教授を務める。過去にスタンフォード大学、インディアナ大学、フランスのアンリ・ポアンカレ大学、ジョージ・ワシントン大学、コーネル大学で放射線医学と物理学の教壇に立つ。1995年より、Radiation and Public Health Project (放射能と公共健康プロジェクト)局長。


ローレン・モレ博士(Dr.Leuren Moret)
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1968年カリフォルニア大学デービス校で最初の女性の地質学学士として卒業。アメリカ政府の2カ所の核兵器研究所:ローレンス・バークレー研究所・ローレンス・リバーモア研究所に勤務。ネバダ核実験場の高レベル核廃棄物処分場のユッカマウンテン・プロジェクトに関わり、1991年プロジェクトとリバモア研究所の科学的不正を内部告発して話題を呼んだ。 元女性地球科学者協会会長。元米・バークレイ市環境委員。湾岸戦争後、劣化ウラン弾による白血病などの健康被害調査に参加。長期にわたる低線量被爆が健康に及ぼす影響を研究。バーバラ・リー下院議員とともにイラク反戦や宇宙の非核化を訴える。他に先住民族のための科学者代表、女性地質化学者連盟元会長。
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by nueq | 2011-07-11 13:40 | 311 被曝 | Trackback | Comments(0)

覇権文明の終焉と 新しい地球文明を デザインする


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